南朝鮮は真正の敵国だ

真実。

『丸山議員「韓国は重要な隣国」記述復活に「レーダー照射され国会決議すらなく復活」』--- Yahoo News

 ＮＨＫから国民を守る党の丸山穂高衆院議員が１９日、ツイッターに、同日の持ち回り閣議で報告された２０２０年版外交青書をテーマに投稿した。
 昨年度は記載が見送られた北方領土の法的立場を「わが国が主権を有する島々」と記述されたことを伝えるニュースを挙げ「北方領土について『我が国が主権を有する』とか今更しれっと外交青書に復活させてる外務省」と指摘。「ロシアに踊らされながら多額支援までしてなお、昨年まで『北方領土は日本固有の領土』表現すら削除してたアホらしさ」と記した。
 また韓国との関係については、「厳しい状況が続いた」としたうえで、ここ２年削除されていた「韓国は重要な隣国」の表現が復活したと報じられていることに、丸山氏は「重ねて対韓国も駆逐艦からレーダー照射されて国会決議すらなく『重要な隣国』記述復活と」と指摘した。
----- 以上、記事より



言動に問題は有るかもしれないけど、丸山穂高って面白いよね。

言うまでも無く「北方領土は日本固有の領土」。

そして、「韓国は重要な隣国」ではない。

彼が言うように、レーダー照射するような国が友好国なわけがない。

南朝鮮は真正の敵国だ。

 

 

反日洗脳するテレビなんてイラネー

無用品。

『売れっ子芸能人に忍び寄るリストラパンデミックの危機』--- 週間実話

 新型コロナウイルスの感染拡大にテレビ界はもとより、芸能人も青息吐息状態。なんと、大物芸能人までテレビ界から干されかねない危機に晒されている。
 バラエティー番組を主戦場として活躍してきた内村光良や有吉弘行、所ジョージ、ダウンタウン、くりぃむしちゅー、バナナマン、坂上忍、マツコ・デラックスなどなど…テレビ界で大御所扱いされている芸能人とて安泰ではないという。
 「いわゆるバラエティー番組を中心に活動する大物芸能人に声が掛からなくなります。理由はコロナ騒動でロケはおろか、スタジオ収録が完全に中止になるからです。こうした大物芸能人はスケジュールをおさえた段階でギャラが発生する。現在、収録をしたくてもできない状態にあるわけです。結果、一度おさえたスケジュールをすべて解除するしか方法がないんです」(キー局テレビマン)

 個人事業主の芸能人は、テレビ局からの仕事がなければ収入はガタ落ちする。
 「それでも2～3カ月程度ならまだ持ちこたえられる可能性もあるが、コロナの長期化を受けスポンサー離れが加速している。テレビ局は冒険せずに過去のVTRやドラマの再放送、あるいは出演料が1本3万～10万円程度の若手タレントで急場を凌ごうとしているんです」(芸能プロ関係者)
 大御所タレントがリストラされる理由がもう一つある。
 「高額な出演料がネックになっているんです」
 と証言するのは大手広告代理店幹部。
 説明するまでもないが、民放キー局の番組制作費の原資はスポンサーからの広告出稿料によるもの。だが、一連のコロナ禍で広告出稿が激減しているのだ。
 政府による緊急事態宣言がさらに延長された場合、企業の8割近くが広告出稿から脱落すると想定されているほど。
 「そうなれば、民放局は自腹で番組を作って放送するしかない。結果、これまでGP帯の番組で最低出演料が1本300万円～の内村や150万円～の有吉、200万円～の所、500万円～のダウンタウン、180万円～の坂上、150万円～のマツコらに声を掛けられないわけです。局の経営が傾いてしまう。つまり、声が掛からない＝リストラに発展するわけですよ」(編成関係者)
 7月以降、コロナ騒動を理由にGP帯における多くのテレビ番組が終了するという。
 「生き残るために大幅なギャラ値下げに応じるか？　あるいはこのまま消えていくか？　二者択一しか残されていない」(事情通)
 コロナ騒動が完全に終息するまでには「最低1年」の予測が囁かれる昨今、売れっ子芸能人も生活に影響が出てきそうだ。
----- 以上、記事より



芸能人という何の役にも立たない人種。

緊急事態なのにどうして奴らの心配をするんだよ。

居酒屋や定食屋や医療機関を心配するならわかるけど、芸能界とかいう無用な業界を心配してどうする。

奴らはマスゴミにソンタクして、サヨク発言をする反日クズじゃないか。

イラネーよそんなもん。

反日洗脳するテレビなんてイラネー。

 

 

南朝鮮は絶対に関わってはいけない国だ

タカリ。

『台湾、元慰安婦支援の市民団体が謝罪　「憩いの場」親族に管理委託』--- Yahoo News

 【ソウル共同】元従軍慰安婦を支援する韓国の市民団体は17日までに、寄付金を原資に「元慰安婦の憩いの場」として建設した建物の管理を団体前代表の父に任せ、管理費などの名目で2014～20年に計約7500万ウォン（約650万円）を支給していたと明らかにした。団体は親族を管理人としたのは配慮が足らなかったと謝罪したが、「公私混同」との批判が出る可能性がある。
 団体は「日本軍性奴隷制問題解決のための正義記憶連帯」（正義連）。正義連に批判的な保守系メディアが不透明な会計処理があると相次いで報道。今回も「前代表の尹美香氏らがペンションのように使っている」と報じられた。
----- 以上、記事より



正義連といえば元挺隊協。

有りもしない慰安婦問題をねつ造し、日本にカネをタカル乞食団体だ。

そんなタカリの代表である尹美香が、支援金を私的にタカってたというクズらしい結末。

こんなクズが今では国会議員なんだから、南朝鮮のキチガイっぷりは本物だ。

南朝鮮は絶対に関わってはいけない国だ。

 

 

WHOは本当に無用な組織だ

共産党のイヌ。

『台湾、中国が求めるＷＨＯ総会参加条件を拒否』--- REUTERS

 ［台北　１５日　ロイター］ - 台湾の陳時中・衛生福利部部長（保健相に相当）は１５日、世界保健機関（ＷＨＯ）年次総会に台湾が参加する条件として、台湾が中国の一部であるという原則を受け入れることを中国が求めていることに関して、断固として拒否する考えを示した。
 ＷＨＯ非加盟国の台湾は、来週開催されるＷＨＯ年次総会にオブザーバーとして参加できるようロビー活動を行っている。
 台湾は、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）下で、ＷＨＯ総会参加の緊急性が高まっていると主張している。
 一方中国は、「一つの中国」の原則に基づき、台湾が中国領土の一部であることを受け入れた場合に限り台湾は参加できると主張している。中国外務省は１４日、台湾の与党民主進歩党（民進党）はこれを拒否しており、ＷＨＯ総会参加に向けた政治的土台はもはや消滅していると指摘した。
 陳氏は記者会見で、台湾が中国の一部であるという考えを受け入れることは決してないとし、「そもそも存在しないことを受け入れることはできない」と主張。ＷＨＯからの招待はないが、総会参加への取り組みをあきらめることはないと強調した。
 台湾のＷＨＯ総会参加を巡っては、米国や日本が支持する考えを示している。
 台湾は２００９─１６年までの間、オブザーバーとしてＷＨＯ総会への参加が認められたが、対中強硬路線の蔡英文政権発足以降は参加が認められていない。
 ＷＨＯは、台湾を総会に招待するかどうかはＷＨＯでなく加盟国が決める問題だとしている。
----- 以上、記事より



シナ共産党の対応を非難すると、政治問題化してはいけないとホザくWHO。

台湾のWHO総会参加条件について、シナ共産党が政治問題を持ち出しても黙認。

媚シナというより、シナ共産党の支援団体だ。

WHOは本当に無用な組織だ。

 

 

朝日新聞を叩き潰せ

虚偽報道。

『ダレノガレ明美への“虚偽報道”、ニュースサイトが謝罪文掲載 本人憤り「負のイメージ簡単には消せない」』--- ORICON NEWS

 モデルでタレントのダレノガレ明美（29）に関する虚偽報道がなされたとして、所属事務所がニュースサイト「AERA dot.」に対し記事が掲載された経緯の説明と訂正謝罪記事の掲載を求めていた問題で、同サイトに14日、謝罪文が掲載された。また、当該の記事を削除したことを報告している。
 サイトでは朝日新聞出版の署名で「5月5日にニュースサイト『AERA dot.』でAERA dot.編集部が配信した記事『「マトリ」が次に狙うセレブタレント　昨年大麻逮捕の“元女優”と同ルートか』について、ダレノガレ明美氏と所属事務所のLIBERA株式会社から、記事中の『タレントのA』がダレノガレ明美氏と『同定が可能』であり、ダレノガレ明美氏が『過去も現在も薬物を使用ないし所持したことは断じてなく、それを疑うべき事情も一切ありません』とする『警告書』を受け取りました」と報告。
 続けて「記事は関係者に対する十分な取材や事実確認ができておらず、ご批判を真摯に受け止め、記事を取り消し、ダレノガレ明美氏とLIBERA株式会社に深くおわび申し上げます」と謝罪している。
 これに対しダレノガレは同日、自身のツイッターで「本日、AERAdot.から返事が届きました。フェイクニュースを出したAERA dot.と株式会社朝日新聞出版社のHPにおわびを掲載することと、直接謝罪に伺います。との返事が」と報告し、「あんなに世間に薬物疑惑と広められたのに本当に誰も見てないような目立たない所にちょっとだけ謝罪文の掲載。。。正直納得できないです」と心境をつづった。
 「AERA dot.のフェイクニュースでSNSで私がどれだけ嫌な思いをしたか、両親がどんな気持ちだったか、ファンの皆様、仕事の関係者の皆様を不安にさせてしまったか。せめて、本当に謝罪する気持ちがあるのなら、訂正、謝罪文をしっかりネットニュースとして配信してもらいたいです」として、「フェイクニュースを流す事は簡単です。でも、この記事でついた私の負のイメージは簡単には消せないのです」と憤っている。
----- 以上、記事より



またまた反日アカヒによるデッチアゲ。

捏造記事は一面で報じておいて、謝罪記事は誰も気が付かないような隅っこで報じる姑息さが許せない。

誹謗中傷記事は削除したという主張は、まるで慰安婦捏造報道のようだ。

こんなクズ新聞の存在が悪だろ。

朝日新聞を叩き潰せ。