敵。

『朝鮮人徴用歴史現場の「軍艦島」、台風で建物が部分崩壊』--- Yahoo News

 日帝朝鮮人徴用現場の端島(軍艦島)内のアパートが部分崩壊したが、現在のところ修理の計画はないと、朝日新聞が13日報じた。
 報道によると、2015年にユネスコ(UNESCO)世界遺産に登録された「明治日本の産業革命遺産」の一つ、軍艦島内のアパート「30号棟」は、3-7階の外壁と床が9月に台風の影響で崩れた。このほか、石炭を運ぶ施設や石積みの護岸も破損した。
 同紙は「(軍艦島が属する)長崎市やユネスコの方針では、石炭を掘って運ぶ施設や、高波の浸食を防ぐ護岸など明治期に作られた産業遺産の保全が最優先」とし「大正期以降に建てられた住宅群は後回し」と説明した。また、30号棟は危険で中に入って直すことができないため、今のところ修理の予定もないと、同紙は伝えた。
----- 以上、記事より



「日帝朝鮮人徴用現場の軍艦島」って呼ぶところがチョン丸出し。

自ら応募した戦時募集工のくせに、徴用工などと歴史を捏造して被害者ヅラをする。

日本に対しては全てにおいて嘘八百を並べて被害者ヅラをするのがチョン。

日本人にイヤガラセをするために生きているのがチョン。

チョンは真正の敵だ。

 

 

 

 

特アの代弁者。

『蓮舫氏が立民新ポスター発表「国籍を問わず、私たちが届けるあなた方の政治に変わりありません」』--- Yahoo News

 立憲民主党(枝野幸男代表)代表代行で広報本部長の蓮舫氏(52)が10日、国会内で会見を開き、2種類の新ポスターを発表した。
 蓮舫氏によると、新ポスターでこだわった中身は「立憲民主党は何をする政党か」と、ひと言で有権者に届くメッセージ、枝野氏と「立憲ブルー」という政党色を前面に打ち出したという。
 キャッチコピー「あなたのための政治」は、国民のためにひとくくりにするのではなく、性別や年齢を超えた多様性のある一人ひとりに届くための政治をアピールした。ポスターは枝野氏がマイクを握って演説する姿と立民のメッセージが記された2種類だ。
 この時期に発表した理由は次期衆院選を見据えた狙いと、一足先に自民党が、菅義偉首相(71)がデザインされた新ポスター「国民のために働く。」を発表していたからだという。
 「国会も始まりましたので、自民党との違いというのを浮き彫りにする意味を込めて、この時期になりました。ただ、総選挙は1年以内に必ずありますから、常在戦場です。その時々の政治課題、皆さまの関心があれば、(ポスターを)リニューアル、アップデートすることを考えています」(蓮舫氏)
 立民は支持率で自民党に大きく離されている。新ポスターのキャッチコピー「あなたのための」の「あなた」とは、どのぐらいの支持者を対象にしたものか。
 「すべての国民です。それと、この国で暮らす、国籍を問わず、すべての住人です。自民党支持者、公明党支持者、ほかの政党でも、私たちが届けるあなた方の政治に変わりありません」と蓮舫氏は説明している。
----- 以上、記事より



特アの代弁者・立憲民主党。

「あなた」のためって何?

テロ集団・革マル派が党首をやってるんだから、少なくとも日本人のためじゃないのは自ずとわかる。

正直に言えよ。

立憲民主党は特アのための政党だ。

 

 

 

 

 

 

 

 

不正工作。

『米ミシガン州選挙監視員が不正を告発 「突然、7千票が13万になった」』--- exciteニュース

 米ミシガン州デトロイトにある「TCF郵便投票集計センター」の選挙監視員で中国系アメリカ人のシミッド(Schimidt)さんは、自身が目にした3日の夜から4日の早朝までの「不可解」な状況について米ニューヨーク拠点の新唐人テレビに語った。
 米国は11月3日に大統領選挙を実施し、その翌日の4日にはミシガン州、ウィスコンシン州、アリゾナ州など、民主党が支配する激戦州で「不正スキャンダル」が明るみに出た。
 3日、ミシガン州デトロイトの共和党選挙監視員のシミッドさんは投票を監視するため、郵便投票の処理を担当するデトロイトのTCFセンター(旧称Cobo Hall)の集計現場にいた。
 彼女は、「私がいる集計所では4日の午前5時前までに約7千票を集計したが、午前4時に新らしく入った1万6千票はまだ集計されていなかった。しかし驚いたことに、2時間後の午前7時に確認したら、同集計所は『その日の夜に13万票を集計した』と発表していた」と語った。
 郵便投票とは、郵送されてきた投票用紙に記入して返送したり、専用のポストに投かんしたりする期日前投票方法の一種だ。これまでは仕事や病気などやむを得ない事情で、居住地の投票所で投票できない有権者にのみ利用を認めていたが、中共ウイルス(新型コロナウイルス)の感染拡大を受け、感染防止対策が理由であれば有権者登録をした人なら誰でも無条件で利用できるようになった。

「実際は7千票、しかし13万票と報じられた」
 シミッドさんによると、「3日夜に集計された票は全部でせいぜい7千票ほどで、夜中12時頃に集計待ちの票はなかった」という。
 「しかし、4日の午前4時頃突然、投票用紙61箱を積んだバンがやってきて、同集計所の担当者は『さらに1万6千票が持ち込まれた』と当時発表していた。スタッフは仕事に取り掛かる準備をしていたが、これらの票は最後まで集計スタッフの手には渡らなかった」
 「集計所は午前5時に全員が会場から退出しなければならなかったため、全員その場を離れいったん帰宅した。しかし、7時頃に情報を確認したところ、自分たちの集計所は『13万票を集計した』と発表していた」
 シミッドさんは、「そんなことはあり得ない」と指摘した。
 「一晩かけて、やっと7千票を集計したのに、あんな短時間で一度に13万票も集計するなど、たとえ1分間に50票を集計できたとしても、この数字にはとても届かない、無理だ。一般の人は知らないだろうけど、われわれ現場にいた人であれば、誰でもわかることだ。ここには大きな問題があるに違いない」
 ミシガン州の法律によると、郵便投票でもその日の夜8時に投票所が閉鎖される。
 シミッドさんは、「午後8時には閉鎖され、中盤には全く票が出てこなかったというのに、どうして突然朝の4時になってこんなにたくさんの票が出てくるのか、しかも全部デトロイトの票だ。車ですぐにここへ届けられるでしょう」と困惑した様子だった。

TCF集計所はホワイトボードを使ってガラス窓を覆い、外部による監視を妨害した
 そして、FOXニュースのマット・フィン(Matt Finn)プロデューサーも11月4日、「ホワイトボードを使ってガラス窓を覆い、外部の人々が集計エリア内の状況を観察するのを妨害しているようだ」と同TCF集計所の「不思議」な行動についてツイートした。
 フィン氏は「ガラス窓を覆うという行為は、同センターの仕事に透明性が欠如することを意味する、つまりこの中で不正行為が行われている可能性がある」と指摘した。
「統計上の過失」か?それとも「人的要因」か?
 シミッドさんは、「聞いた話では、ミシガン州シャワッシー郡(Shiawassee County)では1万5千票を15万票としてカウントされた」と語った。
 その結果、バイデン氏は突然、実際の得票数よりも13万8339票多く獲得した。
 のちに、ニューヨーク・タイムズ紙は、「ミシガン州の小さな郡の書記官による単純なタイプミスは約30分で発見され、修正された」とし、「実際に、バイデン氏は誤集計された13万8339票を得ていない」と報じた。
 しかし、別の謎はまだ未解決のままだ。
 ミシガン州が「バイデン氏が3万票以上の差をつけて勝利した」と発表したことを受け、共和党全国委員会のオレゴン州委員のソロモン・ユエ(Solomon Yue)氏と多くのネットユーザーは同州ウェブサイトのリアルタイムの開票更新情報をシェアし、物議を醸した。
 同ウェブサイトの情報では、現地時間の11月4日の午後11時20分までに州内の83郡のうち81郡が集計を完了し、トランプ氏の得票数は237万票(51.07%)を超え、バイデン氏の220万票(47.35%)よりも17万票も多く獲得していたことを示していた。
 「それなのに、なぜ最終的にはバイデン氏のほうが3万票も多かったのか」
 トランプチームは「ミシガン州での集計作業の即時停止」を求め、訴訟を起こしたが、同州裁判官によって却下された。
 トランプ氏は「最終的には最高裁で決定される」と述べた。
----- 以上、記事より



これがサヨクの手法。

トランプを貶めるために、BLMでアメリカを分断させたのもサヨク。というよりもシナ共産党。

奴らは投票箱を入れ替えるなんてお手の物。

隠れトランプなんていう表現が使われた理由は、トランプ支持を表明すると、サヨクに家を放火されるから、バイデン支持を装っているだけ。

日本で右派を貶めるために、街宣車で迷惑行為しているサヨクとザイニチが良い例だ。

この狂気の集計結果でほくそ笑んでいるのは、シナ共産党、ジョージソロス、ロスチャイルド、ハプスブルグという国際テロ集団だろう。

このまま奴らを野放しにしたら最悪の世界情勢になる。

アメリカではあの虚言癖のクロンボが作ったオバマケアが復活する。

世界では、スプラトリーは正式にシナ共産党の軍事基地になる。

チベットやウイグルでの弾圧も正当化される。

台湾はシナ共産党に飲み込まれる。

尖閣諸島もシナ共産党が武力で実効支配し、沖縄までも取りに来る。

本当にバイデンが勝ったら、サヨクの恐ろしさを目の当たりにするだろう。

でも、いま問われているのはバイデンの票の正当性だ。

一部の州では不正集計ソフトウエアの存在が明らかになってる。

狂気のマスゴミの情報に惑わされてはいけない。

最終決定するのはアメリカの最高裁だ。

日本人よ目を覚ませ。

 

 

 

 

 

 

 

 

朗報。

『<W解説>日本企業の在韓資産が現金化された場合、「在日韓国人」はどうなるのか?』--- Yahoo News

 韓国が日本企業の在韓資産を現金化した場合、日本の対応を予想してきた。今回は現金化による「在日韓国人」への影響に関して調べてみる。
 1965年の「日本国に居住する大韓民国国民の法的地位及び待遇に関する日本国と大韓民国との間の協定(在日韓国人の法的地位協定)」が無効化・空洞化される可能性のことである。
 韓国が旧朝鮮半島出身者らへの慰謝料・賠償金の為に日本製鉄の在韓資産を現金化した場合、日本では1965年の「日韓請求権並びに経済協力協定」違反行為と解釈されることになる。
 日本としては「日韓基本条約」本文及びその付属協定・交換公文というパッケージの一体性を維持する措置をとることになるはず。「ビュッフェ式」または「摘み食い式」の容認は出来ず、日本も同様に「日韓基本条約」本文及びその付属協定・交換公文に制約されず、対抗措置・制裁を取り得るからだ。

 それではその付属協定「日本国に居住する大韓民国国民の法的地位及び待遇に関する日本国と大韓民国との間の協定(在日韓国人の法的地位協定)」に日本が拘束されず、対韓対抗措置・制裁を取る場合について考えてみよう。
 1965年の在日韓国人の法的地位協定では所謂「(内乱等の重大犯罪以外では強制退去の対象にならない等、一般的な意味での永住権とは別枠かつ特権的な)協定永住権」が付与された。サンフランシスコ講和条約以前よりの在住者とその子供(外地戸籍に属したものの、講和条約により国籍離脱をさせられた親子)に対するものである。
 そもそも1950~60年代当時、在日コリアンは南であれ、北であれ、いずれは帰国するものだと言う前提があった。しかし、孫世代以降の法的不安定、朝鮮籍を維持した者や台湾出身者らとの不均衡の問題も生じた。
 結果、25年後の再協議義務もあって1991年に「日韓法的地位協定に基づく協議の結果に関する覚書」が結ばれた。同時に「日本国との平和条約に基づき日本の国籍を離脱した者等の出入国管理に関する特例法」が成立した。これによって外地戸籍(日本国籍)に属したものの、講和条約により国籍離脱をさせられた朝鮮半島・台湾出身者とその子孫に「特別永住権」が付与される事となった。
 従って、もし日本が「在日韓国人の法的地位協定」に拘束されずに対韓対抗措置・制裁を取る場合は、「日韓法的地位協定に基づく協議の結果に関する覚書」と「日本国との平和条約に基づき日本の国籍を離脱した者等の出入国管理に関する特例法」にも拘束されなくなるのだ。

 そうなると、1)在日韓国人の持つ特別永住権の剥奪(実務的・現実的には一般永住権への強制転換)、2)強制退去の徹底的な遂行、3)「特別永住権」故に有利な帰化の廃止、4)元「特別永住権」者の帰化取り消し(国籍剥奪)等が対韓対抗措置・制裁として想定される。
 移民を受け入れる、極めて人権を重視しているとされる欧米先進諸国でも、虚偽の事実や要件に基づく永住や帰化申請だったり、重大な犯罪を犯したり等した場合には、永住権の剥奪は勿論、帰化済みの国民でも国籍剥奪と出身国等への追放はしばしば見受けられる。
 日本居住の外国人を一元的に扱うためには「特別永住権」は無くされ、「一般永住権」に一元化される可能性がある。だが、これらの多くは現行の憲法、法律、また戦後の判例等を見ると、日本国憲法上の違憲の可能性がある。
 また在日外国人全般に同情的な世論や進歩派の抵抗もあって、国内政治上、困難が予想される。つまり、特別永住権の剥奪や一般永住権への強制転換は、不利な条件への転換・変更だけに、長期間の法廷闘争が予想される。
 従って現実的な手段としては、「一般永住権」への一元化とその法制化の準備を始めつつ、虚偽の事実や要件に基づく永住や帰化申請をしたり、重大な罪を犯したりした場合には、永住権の剥奪は勿論、帰化済みの国民でも国籍剥奪と出身国等への追放を合法化(合憲化)が出来る様になる可能性がある。こうする事で日本の韓国に対する外交・交渉のカードとして、圧力として作用するかもしれない。
----- 以上、記事より



南朝鮮が日本企業の資産を現金化したら、ザイニチの特別永住権が無効化される。

素晴らしい朗報じゃないか。

すぐにでも現金化してくれよ。

密入国して被害者ヅラしてるザイニチ優遇が無くなるということは、日本人差別が軽減されるということに等しい。

一般外国人永住者が懲役1年以上の犯罪を犯したら国外追放されるのに対して、特別永住者は懲役7年以上の犯罪を犯さないと国外追放されない。

また、ザイニチの帰化申請はほぼ無審査で認められている。

そもそも犯罪者が多いザイニチを優遇し過ぎだろ。

奴らは反日だぞ。

日本人にイヤガラセをするためにザイニチやってるんだぞ。

指紋押捺も強制できる。

悪意を持った帰化も取り消せる。

ザイニチ特権はいらない。

 

 

イイネ。

『<W解説>日本企業の在韓資産を「現金化」した場合、韓国の「損益計算」金額』--- Yahoo News

 韓国が日本企業の在韓資産を現金化した場合、日本と韓国には何が起きるのか?
 韓国が旧朝鮮半島出身者らへの慰謝料・賠償金の為に日本製鉄の在韓資産を現金化するなら、日本は1965年の「日韓請求権並びに経済協力協定」違反行為と受け止めるしかない。その条約本文およびその付属協定・交換公文と言うパッケージ内容は既に解説してある。
 また、そのパッケージの一体性を維持する(ビュッフェ式・摘み食いを容認しない)為に、日本も同様に日韓基本条約本文およびその付属協定・交換公文に制約されず、対抗措置・制裁を取り得る事は指摘した通りだ。

 それでは今事案の本丸である「日韓請求権並びに経済協力協定」に日本が拘束されず、対韓対抗措置・制裁を取る場合、日韓両国の「損益計算」について考えてみよう。

 1945年、日本の敗戦に伴い、朝鮮半島の北部はソ連、南部は米国が占領し、接収没収された。両国共にそれが公的資産か私有財産かを問わずだった。またその大部分は韓国(大韓民国)と北朝鮮(朝鮮民主主義人民共和国)の政府成立後、二つの新生国家に引き渡した。
 そして、韓国では旧日本資産を「敵産」として処分・払い下げを実施した。だがその後に勃発した朝鮮戦争によってその多くが灰塵と帰した。さて1951年のサンフランシスコ講和条約では、連合国が日本に対してこの在朝鮮資産を含む在外資産の処分と放棄を承認させた。
 連合国や「解放国家」もまた、在日資産を始めとする「請求権」を相殺させた。解放国家とは、韓国を始めとした日本の植民地・占領地に誕生した新生独立国家を意味する。
 これは、1957年の米国政府による財産請求権に関する解釈でも再確認されている。そして、日韓両国の請求権についても、米国(連合国)はこの1957年解釈が適用されると判定をした。故に「経済協力」方式での政治決着・妥協を韓国は採用せざるを得なくなったのだ。

 つまり「日韓請求権並びに経済協力協定」と「サンフランシスコ講和条約」の無効化は、上記解釈による「請求権」を復活せしめるものなのだ。半島統治時代、日本の民間人の在韓資産は1945~47年の段階で52~53億ドルに匹敵すると、GHQも日本の大蔵省も試算していた。
 これの今日の貨幣基準や利息を加味して算出した場合、数十兆円にも上る可能性がある。一方、韓国は日本に「35年間の植民地時代」の“被害補償”・“損害賠償”を改めて要求するはずだ。
 しかし、韓国も日本も第3国を巻き込み1951年の「サンフランシスコ講和条約」までは触れないはずである。現実的に実現可能な破棄はあくまでも1965年の「日韓請求権並びに経済協力協定」パッケージに限られる。
 それでは「日韓請求権並びに経済協力協定」だけが破棄された場合、つまり1965年以降の損益計算をしてみよう。日本から韓国に提供された、有償2億ドル、無償3億ドル、民間借款(政府保証付き)3億ドルは、当時の日本の外貨保有の三分の一ほどだった。
 その後、この協定を基に2001年まで続いた日本の対韓経済・技術協力、民間の投資や貿易への公的保険(政府保証)の提供等も、当然、今日の貨幣基準や利息を加味して算出した上で返還請求になる筈だ。
 そして、日本の返還請求を韓国が拒絶すれば、条約本文をもって日本が韓国の国家主権を認めないことになる。韓国の在日公館など韓国資産の差し押さえ・現金化が法的には可能になるのだ。但し、第三国所在の資産の場合は当該国の合意を得ない限り、実現は現実的ではない。
----- 以上、記事より



損益を見れば日本にとって良いことだらけ。

南朝鮮にとっての益は日本企業に資産現金化で、損は国家消滅ということだよね。

いいじゃないか。

奴らは反日するために存在する汚物だ。

南朝鮮の消滅を祝おうじゃないか。