韓国も中国も休漁するようです。
このタイミングで大々的に報道されてます.
ＯＰＲＴ（責任あるまぐろ漁業推進機構）所属の世界中（主に東＆東南アジアと南太平洋かな）の延縄船の数が約１２００隻。
そのうちの約３分の１の約４００隻が休漁する見通しであると。
一昨日のブログ で書いたように、本当に高騰しそうですな、これは。
もとい、少しでも元に戻りそうな感じがありますな。
マグロ生産者の皆さんもこんなことはしたくないと思います。
漁をしなくても、人件費や船の維持費はかかる訳です。
その期間は赤字になる可能性だって在るんですから。
苦肉の策ですよね、、、
大衆マグロまで高騰の恐れが在る、食卓から遠ざかる
と、こんな感じで上記のリンクの記事で書かれていますが。
本来、マグロは嗜好品で大衆魚ではない。
大衆魚として流通業者が販売したから、その皺寄せが生産者に来ている。
と言う意見を聞いたことが在ります。
その生産者への皺寄せが、やむなしに消費者へ転換された形だと思います、
今回の休漁は。
上記、リンクの中で特に気になったＪＣＡＳＴニュースの中のこの部分。
『漁業者側では魚の値段を自ら決められないのが現状で、現在は、量販店の価格形成力が強すぎます。量販店からすれば『値上げ凍結宣言!』といったキャッチフレーズでの売り方はあり得るのでしょうが、『採算割れでも価格を下げろ』というのでは、もう漁業者は生活できません。
その上で、今回の休漁措置は、価格に影響力を及ぼすための、いわば「強硬措置」であることを明かした。
「もう黙っていられません。今のやり方では、事業が成り立たなくなってしまう。今回の休漁措置で市場への供給量をしぼり、価格に反映させることを目指します。本来ならば『適正価格』というものがあるはずで、その水準まで戻したいです。『再生産』できる仕組みが重要だと思います」』
生産者の方々の切実な言葉だと思います。
