焼け落ちない木造建築

柔らかい風合いで人気の木造建築。木は二酸化炭素を吸収して育つ材料で、地球温暖化防止のためにも利用を促進したい。だが火に弱いのが泣き所。学校や、４階建て以上の建物などは建築基準法で「耐火構造」を求められ、現状では木で作りにくい。燃えにくい木材を開発し、木造の学校やマンションを増やせないか。森林総合研究所（つくば市松の里）の原田寿郎（としろう）・木材保存研究室長たちは、大手ゼネコンと共同で、こんな研究をしている。

　「耐火構造」は法解釈上、火事の際、消火作業なしでも焼け落ちず、周囲への延焼もしないことを意味する。

　通常の木の柱を加熱炉で炎にさらすと、炉の火を落とした後もくすぶり続けいずれ焼け落ちる。これでは耐火失格だ。

　原田さんたちは、スギの柱に難燃剤を入れる方法を開発した。

　３５センチ角の柱（長さ３・３メートル）の、表面から深さ１～７センチの部分に、窒素やリン酸を含む薬剤を、約３０キロ注入する。

　この薬剤は加熱されると泡を出す。木を加熱すると、中から燃えやすいガスが出て炎が上がるが、泡はガスの濃度を薄めて燃焼を抑える。

　この柱に、炉で１時間炎を浴びせて９４５度まで加熱し、丸１日後に様子を調べた。表面から約４センチのところまでは炭化していたが、燃焼はそこで止まり、奥は焼けていなかった。国土交通省から「１時間耐火」の認定を受け、４階建て以下に使える耐火構造の材料として認められた。

　５～１４階建てには、さらに厳しい「２時間耐火」の認定が必要だ。こちらは４７センチ角とさらに太い柱を使い、注入する難燃剤を増やすことで実現のめどが立った。

　課題はコスト。難燃剤を入れる部分が必要なため、柱は通常より太くなる。注入にも特別な技術が必要で手間がかさむ。「普通の柱の２倍程度にコストを抑え、何とか最初の建物を１棟建てたい」と原田さんは話している。【高木昭午】＝おわり

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　■ことば

　◇森林総合研究所

　旧農商務省林業試験所として１９０５年に発足し現在は独立行政法人。森林の保全や管理、地球温暖化への影響予測、生態系の解明などさまざまな研究を行う。つくば市の本所のほか、北海道から九州まで全国に支所がある。常勤職員約１２００人、年間予算は約７４０億円。