2011年3月11日に起きた東日本大震災。
その時に記憶しているのは、職場で激しく揺れて思わず柱に寄り添ってしまっていたことです。
安全確保するために、しゃがみこんで机の下などに隠れるということはとっさにはできないことがわかりました。
映画館にいた次女を車で近くの駅まで迎えに行きましたが電車が相当遅延していたのを覚えています。
長女がどうしていたかは、確かバイトに出かけていたと思いますが。
当日のことよりも、数日後雨に福島第一原発事故で放射能が混じっているから注意したほうが良いと話したのを覚えています。
さて、
「震災・大震災の真因を優しいスケッチで」のブログで紹介されていた書籍を購入して読んでみました。
日本に長く住んでいるアメリカ人の地震研究者が著者です。
1995年の阪神淡路大震災の前から、ネイチャーという世界的な科学誌に論文「ゆらぐ日本の地震予知」を発表していました。
さらに、1997年には米国の科学誌「サイエンス」に論文「地震は予知できない」を発表しています。
本の内容は、1965年にスタートした地震予知「焼け太り」の歴史を明らかにしています。結局、地震予知は無理だと思いつつ御用学者は予算措置を継続してほしいという理由から次から次へと余地がまるでできるかのような詭弁を弄しているということです。
地震予知の取り組みに莫大な国家予算を充てるのではなく、震災軽減のためになすべきこととして、発災後速やかに正確な情報を政府や一般の人々に伝えることと、地震工学の基礎研究と耐震構造への応用であると主張しています。
今年の、能登半島地震の時に、「ボランティアは被災地に入るな」という言説によって多くのボランティア活動が滞り復旧の遅れにも影響しているのではないかというジャーナリストの意見もあります。正しい情報伝達は必要不可欠です。
また、台湾の地震のニュースを見るにつけ、日本はどうしてこんなに災害復旧が遅いのかと思います。
阪神淡路大震災、東日本大震災と繰り返し地震災害が起きているのに、家の倒壊によって命を失う人が能登半島地震でも結構います。
そういう命を救うのが国家の責務のはずですが。
この著書以外にも、プレジデントオンラインというネットニュースを紹介します。
｢30年以内に70～80%で南海トラフ地震が発生｣はウソだった…地震学者たちが｢科学的事実｣をねじ曲げた理由 行政の都合で｢発生確率を下げる｣は無視された #プレジデントオンライン
「確率を下げると『安全宣言』と取られる」「防災予算が獲得できなくなる」というのが行政・防災側の主張だった。
国土強靭化計画の予算（南海トラフ地震、首都直下地震対策などを含む）は2013年度から2023年度までに約57兆円、地震調査研究関係予算は年間100億円（2023年度概算要求額）が使われている。行政・防災側の主張はこうした予算との関連性も見え隠れする。
➡まさに、行政の都合で科学的エビデンスが捻じ曲げられたということにつきます怒。
熊本､北海道､そして能登半島…｢地震ハザードマップ｣がまったくアテにならない科学的な理由 残念ながら､いまの科学でも正確な予測はできない #プレジデントオンライン
国のハザードマップは「外れマップ」➡恐ろしいことです。正しい情報を伝達すべきです怒。
首都直下地震の被害想定が過小評価されたワケ➡オリンピックを何が何でも行うためにこういう過小評価をしたとしたら万死に値しますね怒。
