ITデジタル家電購入意向調査
(2011年夏ボーナス商戦編) : MM総研
＜概要＞
■ボーナス額・購買意欲ともに東日本大震災の影響で回復傾向がやや鈍る
■購入意向はITデジタル家電が大幅増、節電用品、健康・美容家電、自転車、海外旅行も増加
■ITデジタル家電では、ブルーレイ、スマートフォンの購入意向が大幅増
～スマートフォンは、昨夏1.8％、昨冬6.5％から今夏は9.2％に大幅増～
ＭＭ総研(東京都港区、所長･中島 洋)は6月9日、
インターネットアンケート・サービス「gooリサーチ※」の
会員モニターを使い、全国の20歳以上の就業者1,087人を
対象とした｢夏のボーナス商戦に関するアンケート｣を実施、
結果をまとめた。
Webアンケートの結果によると、この夏のボーナス支給額が
「昨夏より増加する」と答えた就業者は8.2％と昨冬の9.9％から
やや減少し、「昨夏より減少する」と答えた就業者は16.9％と
昨冬の17.2％とほぼ変わらないという結果となった。
今夏のボーナスによる購買意欲については、
「昨夏と比べ上がった」と答えた就業者が10.3％と、
昨冬の13.5％からやや減少したのに対し、
「下がった」と答えた就業者は39.5％と、昨冬の36.1％に
比べやや増加する結果となった。
3月に発生した東日本大震災がボーナス額・購買意欲両方に
影響を与え、景気回復に一旦ブレーキがかかる形となったが、
リーマンショックの影響が尾を引いていた一昨年の夏・冬ほどの
低調な数値ではない。
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