三島由紀夫の生誕100年 親交あった横尾忠則さんエピソード語る
三島由紀夫の生誕100年 親交あった横尾忠則さんエピソード語る | NHK | 文芸 配信より
戦後の日本文学を代表する作家、三島由紀夫の生誕100年に合わせた催しが都内で開かれ、親交のあった画家でグラフィックデザイナーの横尾忠則さんが、生前の三島とのエピソードを語りました。
この催しは、三島由紀夫が生まれて100年の1月14日、都内で開かれ、芥川賞作家の平野啓一郎さんが聞き手となり、横尾忠則さんがエピソードを語りました。
この中で横尾さんは、妻が勤務先から代表作の「金閣寺」を持ち帰ったのをきっかけに三島に関心を持ち、その後、三島が横尾さんの展覧会を訪れたことから、交流を深めたと話したうえで、「三島さんは僕にとって教育者だったと思います。いつも約束の時間に遅刻していたので、会うたびに説教されました」と明かしました。
また、三島と一緒にレストランを訪れたときのエピソードとして、「お客さんが三島さんの存在に気付かず、気に入らなかったのか、三島さんがカウンターの公衆電話で『三島由紀夫ですけど』と周りに聞こえるよう電話をかけ、お客さんをびっくりさせて満足していました。注目させたいという遊びの気持ちがあった」と話し、会場を笑わせていました。
そして、「三島さんは文学においてのことばの限界を感じていて、『文学よりも美術のほうが次元が高い』と話していました」などと印象的なことばを振り返っていました。
イベントを主催した白百合女子大学の井上隆史教授は「生誕100年で、これだけ皆さんが語り合う作家はそれほど多くありません。今の私たちにもつながるものがあると思うので、もっと若い、新しい世代が三島を読み、考えることにつながってほしいです」と話していました。
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竹島領有、日韓条約で密約説 2025年は島根県「竹島の日」条例の制定から20年 なぜ問題は棚上げされたのかー
配信
竹島領有、日韓条約で密約説 2025年は島根県「竹島の日」条例の制定から20年 なぜ問題は棚上げされたのかー（山陰中央新報） - Yahoo!ニュース 配信より
「竹島の日」を定める条例案を起立表決する島根県議＝2005年3月16日、松江市殿町、県議会議場
島根県「竹島の日」（２月２２日）条例の制定から２０２５年で２０年を迎える。節目を機に竹島問題に関するさまざまな「なぜ」を検証する。
１９６４年、日韓国交正常化交渉は難航を極めていた。
５１年のサンフランシスコ平和条約調印後に米国のあっせんで始まった予備会談から１０年超。
最大の壁は、隠岐諸島の北西１５８キロにある総面積０・２１平方キロの島だった。
日韓双方が領有権を主張する竹島（島根県隠岐の島町、韓国名・独島（トクト））である。
「竹島問題の解決なくして国交正常化なし」との姿勢を崩さない日本。
対する韓国は議論すら受け付けないスタンスだった。
国交を樹立する日韓基本条約締結の最終局面に至っても折り合えない中、
双方の政治家が竹島問題の結論を先送りする「密約」を交わしたとの説がある。
唱えているのが韓国人の政治経済学者ロー・ダニエル氏（７０）だ。
密約成立の現場に立ち会った当事者らに取材し、
外交記録を掘り起こして２００８年に『竹島密約』を上梓（じょうし）した。
鈴木宗男衆院議員（当時）に質問主意書で真偽を問いただされた外務省は
「密約があった事実はない」と否定する。
一方のロー氏は「事実を積み上げており、内容には自信はある」と断言する。
ロー氏によると、密約の中身は「竹島・独島問題は解決せざるをもって、解決したとみなす。
したがって（日韓基本）条約では触れない」を大原則に
（１）両国とも自国の領土であると主張することを認め、同時にそれに反論することに異論はない
（２）韓国は現状を維持し、警備員の増強や施設の新設増設を行わない－といった条項が付けられていた。
密約交渉は条約締結前の１９６４年から６５年にかけて行われ、日本側は河野一郎副総理と宇野宗佑衆院議員、
韓国側は丁一権（ジョンイルクォン）総理と金鍾珞（キムジョンラク）氏（金鍾泌（キムジョンピル）元総理の兄）
が当たった。
佐藤栄作首相と朴正熙（パクチョンヒ）大統領が了承したとされる。
冷戦下で国際情勢が不安定な時代。
６５年１月半ばに訪米を控えていた佐藤首相は、
米大統領との会談を成功させるためにも日韓国交正常化を成し遂げてほしいと河野副総理に伝えたという。
ロー氏によると、河野副総理が金氏と向き合い、金氏から示されたのが「未解決の解決策」だった。
その後、佐藤首相は年頭の施政方針演説で「日韓交渉の早期解決」方針を示し、
朴大統領も「年頭教書」で日韓交渉の年内妥結を宣言。その年の６月２２日、日韓基本条約の締結に至る。
条約とともに交わした文書に「紛争解決に関する交換公文」がある。
密約が公にならないよう考え出されたとされる。
「紛争が外交上の経路で解決できなかった場合、両国が合意する手続きに従い、
調停によって解決を図る」
との内容だ。
問題解決のめどだけはつけようと、日本が韓国を説得して作成したとされる。
日本は「紛争は竹島問題を指す」と捉える一方、
韓国は「領土問題は存在せず、紛争は独島を指すものではない」と主張する。
日本にとって竹島問題は「ある」が、韓国にとって独島問題は「ない」。
日韓双方が異なる解釈をするという落としどころだった。
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