理由は簡単で、ステータスだから、将来が安心だからなどなんでしょう。
ですが、そんな大企業が非常に危うい時代になっているというのがなかなか見えていないのかもしれません。
基本的な発想としては、大衆が殺到したところは終わるというものです。
大銀行、大企業、公務員、政治家・・・わかりやすい例で見れば、トヨタ問題と東電問題です。このあたりを考察するとのっぴきならない理由が見えてきます。
何も日本だけの話ではなくて、ＢＰの原油流出問題は根深いこと、アメリカの金融がズタボロだということ。
そういう視点で見ると、サイズで勝負しようとしている中国も方向転換が余儀なくされるわけですが、潜在している不良債権などを考えると、簡単にはいかないと思います。
東芝や日立や重工なども危ないかもしれません。
そんな時代でも、為替はテーマに沿って変化しますので、大きな流れを見誤りさえしなければ、面白く稼げるはずです。
これから起きると考えられている金融危機の先には、新しいものが見えるかもしれません。
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