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東京電力の無慈悲な対応。保安院の現実逃避型の思考。
これに対する一つの解答が得られていると思います。
それは、企業体と言うものが一つの人格であるがゆえに、個人への責任は有限となり、そして他人である法人に責任があると責任転嫁できるところにある。
しかしながら、社会病理の原因を突き詰めると、このＤＶＤでは答えが見つかりません。単なる現象論、一般論で終わります。
もし、その原因を知りたければ以下の「ピーターの法則」をオススメします。
この本には、社会病理の原因が明確になっています。
当然のことながら、企業のみならず、政府、政治家、役人、教育委員会、教員・・・あらゆる階層社会が該当するので、ＦＸや投資に大いに役立ちます。
■まぐまぐ 【FX売買シグナル配信と近未来予測】■チャートは幾何学 - チャートとマーケット予想局