「Surface」の販売を米国外に拡大へ
【米マイクロソフト】
「Surface」の販売を米国外に拡大へ
Microsoftは米国時間3月2日、タッチやハンドジェスチャーで操作可能なコンピュータ「Surface」をオーストリア、ベルギー、フランス、ドイツ、アイルランド、イタリア、オランダ、カタール、スペイン、スウェーデン、アラブ首長国連邦、英国で販売する計画であることを発表した。同製品は現在、米国とカナダで販売されている。
MicrosoftがSurfaceを発表したのは2年前。
同社はそれ以来、同システム向けに世界11カ国で120のアプリケーション開発パートナーを獲得してきた。Microsoftは当初、同システム向けのアプリケーションを開発してもらうことで困難に直面したが、多くのハードルを乗り越えてきたようだ。
情報源：CNET
「Surface」の販売を米国外に拡大へ
Microsoftは米国時間3月2日、タッチやハンドジェスチャーで操作可能なコンピュータ「Surface」をオーストリア、ベルギー、フランス、ドイツ、アイルランド、イタリア、オランダ、カタール、スペイン、スウェーデン、アラブ首長国連邦、英国で販売する計画であることを発表した。同製品は現在、米国とカナダで販売されている。
MicrosoftがSurfaceを発表したのは2年前。
同社はそれ以来、同システム向けに世界11カ国で120のアプリケーション開発パートナーを獲得してきた。Microsoftは当初、同システム向けのアプリケーションを開発してもらうことで困難に直面したが、多くのハードルを乗り越えてきたようだ。
情報源：CNET
新検索サービス「Kumo」の社内テストを開始へ
【米マイクロソフト】
新検索サービス「Kumo」の社内テストを開始へ
Microsoftは今週後半より、長きに渡って期待を集めていた、「Live Search」製品のアップデートとなる「Kumo」の社内テストを開始することが明らかになった。
あるMicrosoftの関係者いわく、Kumoというのは、社内の少数の限られたメンバーに対して今週リリースされるテスト環境の名称であるという。
Kumoは、このほどMicrosoft Researchが社内で提供を開始したもう1つの検索ツールとは一線を画すものである。
先週、TechFestにて「Viveri」の名称で発表されたその検索ツールは、Live Searchのエンジンに、新たな視覚効果と垂直検索技術を統合したものとなっている。
情報源：CNET
新検索サービス「Kumo」の社内テストを開始へ
Microsoftは今週後半より、長きに渡って期待を集めていた、「Live Search」製品のアップデートとなる「Kumo」の社内テストを開始することが明らかになった。
あるMicrosoftの関係者いわく、Kumoというのは、社内の少数の限られたメンバーに対して今週リリースされるテスト環境の名称であるという。
Kumoは、このほどMicrosoft Researchが社内で提供を開始したもう1つの検索ツールとは一線を画すものである。
先週、TechFestにて「Viveri」の名称で発表されたその検索ツールは、Live Searchのエンジンに、新たな視覚効果と垂直検索技術を統合したものとなっている。
情報源：CNET
ビジネス向けオンラインサービスが日本上陸間近
【米マイクロソフト】
ビジネス向けオンラインサービスが日本上陸間近
Microsoftが2008年11月より米国にて提供している「Microsoft Online Services」が日本にもやって来る。同社が提唱する「Software Plus Services」の一環として、「Microsoft Exchange Server」などのサーバインストール型ソフトウェアがオンラインでも提供されることになるのだ。
Microsoft Online Serviceは、ビジネス向けのアプリケーションをオンライン上でサービスとして提供するもの。
Microsoftでは、サービスのプラットフォームを「Windows Asure」として発表しているが、その上で提供するコンシューマー向けサービスを「Live」ブランドで、ビジネス向けサービスを「Online」ブランドで提供することになる。Online Servicesの国内での提供開始時期は2009年上半期中を予定している。
情報源：CNET
ビジネス向けオンラインサービスが日本上陸間近
Microsoftが2008年11月より米国にて提供している「Microsoft Online Services」が日本にもやって来る。同社が提唱する「Software Plus Services」の一環として、「Microsoft Exchange Server」などのサーバインストール型ソフトウェアがオンラインでも提供されることになるのだ。
Microsoft Online Serviceは、ビジネス向けのアプリケーションをオンライン上でサービスとして提供するもの。
Microsoftでは、サービスのプラットフォームを「Windows Asure」として発表しているが、その上で提供するコンシューマー向けサービスを「Live」ブランドで、ビジネス向けサービスを「Online」ブランドで提供することになる。Online Servicesの国内での提供開始時期は2009年上半期中を予定している。
情報源：CNET
「Office OneNote」にズーム表示機能を追加するアドオンを発表
【米マイクロソフト】
「Office OneNote」にズーム表示機能を追加するアドオンを発表
Microsoftは米国時間2月27日、2007年に発表した「Seadragon」技術のコンテンツを「鳥瞰」する手法と同じ手法を「Microsoft Office OneNote」で作成されたノートの閲覧に応用した無料のアドオン「Canvas for OneNote」をリリースした。
「Canvas for OneNote」は、OneNote用のアドオン。
今回のように、あるタイプのコンテンツを閲覧するのに適した方法を広く応用することはある。
たとえばAppleは、「iTunes」で「Cover Flow」を採用し、ページをパラパラとめくるようにアルバムを表示させていたが、後になって「Finder」で複数のドキュメントをブラウズするのにも同じ方法が使われている。
Microsoftはまた、PowerPointのスライドでズームインとズームアウトを可能にするツール「pptPlex」を提供している。
情報源：CNET
「Office OneNote」にズーム表示機能を追加するアドオンを発表
Microsoftは米国時間2月27日、2007年に発表した「Seadragon」技術のコンテンツを「鳥瞰」する手法と同じ手法を「Microsoft Office OneNote」で作成されたノートの閲覧に応用した無料のアドオン「Canvas for OneNote」をリリースした。
「Canvas for OneNote」は、OneNote用のアドオン。
今回のように、あるタイプのコンテンツを閲覧するのに適した方法を広く応用することはある。
たとえばAppleは、「iTunes」で「Cover Flow」を採用し、ページをパラパラとめくるようにアルバムを表示させていたが、後になって「Finder」で複数のドキュメントをブラウズするのにも同じ方法が使われている。
Microsoftはまた、PowerPointのスライドでズームインとズームアウトを可能にするツール「pptPlex」を提供している。
情報源：CNET
WindowsとLinuxの混在環境の運用を改善、仮想化ソリューションを提供
【マイクロソフト】
WindowsとLinuxの混在環境の運用を改善、仮想化ソリューションを提供
株式会社大塚商会、サイオステクノロジー株式会社、ノベル株式会社、マイクロソフト株式会社の4社は3月5日、中堅企業向けの仮想化ソリューション「OS統合ソリューション（仮名）」の提供で協業すると発表した。4月1日の提供開始を予定する。
今回提供するソリューションでは、WindowsとLinuxの混在環境を仮想化技術によって統合し、導入・運用コストの約3割減を目指すという。仮想化技術としてはマイクロソフトのHyper-Vを用いるほか、Hyper-Vの仮想化ゲストOSとしてノベルの「SUSE Linux Enterprise Server」を利用する。
4 社は協力して、Hyper-VとHyper-V仮想化ゲストOSとしてのSUSE Linux Enterprise Serverの正式サポートとパフォーマンスの最適化を行い、Microsoft(R) System Centerファミリー製品による混在仮想化環境の一括管理などを可能にした。
これにより、WebやメールサーバーにLinuxを使い、基幹業務システムでWindowsを使うといった混在環境においても効率よく管理することができる。また、大塚商会は「SUSE Linux Enterprise Server運用支援サービス」などにより、サーバーOS混在環境でも確実なサポートを提供する。
WindowsとLinuxの混在環境の運用を改善、仮想化ソリューションを提供
株式会社大塚商会、サイオステクノロジー株式会社、ノベル株式会社、マイクロソフト株式会社の4社は3月5日、中堅企業向けの仮想化ソリューション「OS統合ソリューション（仮名）」の提供で協業すると発表した。4月1日の提供開始を予定する。
今回提供するソリューションでは、WindowsとLinuxの混在環境を仮想化技術によって統合し、導入・運用コストの約3割減を目指すという。仮想化技術としてはマイクロソフトのHyper-Vを用いるほか、Hyper-Vの仮想化ゲストOSとしてノベルの「SUSE Linux Enterprise Server」を利用する。
4 社は協力して、Hyper-VとHyper-V仮想化ゲストOSとしてのSUSE Linux Enterprise Serverの正式サポートとパフォーマンスの最適化を行い、Microsoft(R) System Centerファミリー製品による混在仮想化環境の一括管理などを可能にした。
これにより、WebやメールサーバーにLinuxを使い、基幹業務システムでWindowsを使うといった混在環境においても効率よく管理することができる。また、大塚商会は「SUSE Linux Enterprise Server運用支援サービス」などにより、サーバーOS混在環境でも確実なサポートを提供する。
ターゲティング広告商品「DRIVEpm Selector Program」の販売を開始
【マイクロソフト】
ターゲティング広告商品「DRIVEpm Selector Program」の販売を開始
マイクロソフトは、ターゲティング広告商品「DRIVEpm Selector Program」の販売を4日より開始した。
「DRIVEpm Selector Program」は、リターゲティング、行動ターゲティング、地域ターゲティングのほか、オプションでさまざまな属性を組み合わせることで、アドネットワーク内の特定のオーディエンスに対して最適な広告配信を実現する広告商品のこと。
「DRIVEpm Selector Program」の「リターゲティング」では、広告主サイトへの訪問履歴があるユーザーに対して、DRIVEpmのネットワークサイト内でターゲティングし、広告主サイトへ再誘導する。「行動ターゲティング」では、過去のウェブ行動履歴に基づいてセグメント化したユーザーをターゲティングし、当初は自動車・ビューティ・トラベル・就職/転職・デジタル機器の5セグメントを展開する。「地域ターゲティング」では、ユーザーのIPアドレスによって地域を判別するもので、関東・関西・東海・九州にて都府県別のターゲティングが可能となる。
ターゲティング広告商品「DRIVEpm Selector Program」の販売を開始
マイクロソフトは、ターゲティング広告商品「DRIVEpm Selector Program」の販売を4日より開始した。
「DRIVEpm Selector Program」は、リターゲティング、行動ターゲティング、地域ターゲティングのほか、オプションでさまざまな属性を組み合わせることで、アドネットワーク内の特定のオーディエンスに対して最適な広告配信を実現する広告商品のこと。
「DRIVEpm Selector Program」の「リターゲティング」では、広告主サイトへの訪問履歴があるユーザーに対して、DRIVEpmのネットワークサイト内でターゲティングし、広告主サイトへ再誘導する。「行動ターゲティング」では、過去のウェブ行動履歴に基づいてセグメント化したユーザーをターゲティングし、当初は自動車・ビューティ・トラベル・就職/転職・デジタル機器の5セグメントを展開する。「地域ターゲティング」では、ユーザーのIPアドレスによって地域を判別するもので、関東・関西・東海・九州にて都府県別のターゲティングが可能となる。
POSビジネス市場の活性化へ！新たなPOSのWeb Services for POSを発表
【マイクロソフト】
POSビジネス市場の活性化へ！新たなPOSのWeb Services for POSを発表
「次世代POS研究会」（会長：NECインフロンティア株式会社、東芝テック株式会社、会員数22社）は、流通小売現場での最新IT技術を活用した更なる顧客サービス向上の実現を目的に、米国の標準化団体ARTSとの協調のもと、策定に取り組んでいるPOSの新たな標準仕様Web Services for POS（以後WSPOS）を、３月３日より開催中の第25回流通情報システム総合展「リテールテックJAPAN 2009」において発表した。
WSPOSは、プラットフォームを選ばないウェブサービスおよびリモートアクセスとデバイス共有を実現する。
流通小売業の現場でWSPOSの技術を採用することでプリンターやスキャナー等のPOSシステムの周辺機器が他のPOS端末またはキオスク端末からも使用することが出来、既存のハードウェア資源を活用しながら柔軟かつ迅速に新たなサービスを導入することも可能となる。
柔軟なデバイス配置による高度な顧客サービスの提供やウェブサービスでありプラットフォームを問わないため、既存または新たなハードウェアとソフトウェアの統合に要する期間短縮が期待される。
■ 次世代POS研究会企業一覧 参加企業名 22 社 （50音順）
株式会社インサイト
ヴィンキュラムジャパン株式会社
ＮＥＣインフロンティア株式会社
株式会社ＮＴＴデータ
オープンワークス株式会社
オムロンソフトウェア株式会社
ジェイアール東日本メカトロニクス株式会社
シャープ株式会社
スター精密株式会社
セイコーエプソン株式会社
株式会社ソリマチ技研
東芝テック株式会社
東和メックス株式会社
日本アイ・ビー・エム株式会社
日本ＮＣＲ株式会社
株式会社日本システムプロジェクト
株式会社ビジコム
ビットワレット株式会社
富士通フロンテック株式会社
マイクロソフト株式会社
株式会社ユーショップデジタルリンク
株式会社リテイルサイエンス
POSビジネス市場の活性化へ！新たなPOSのWeb Services for POSを発表
「次世代POS研究会」（会長：NECインフロンティア株式会社、東芝テック株式会社、会員数22社）は、流通小売現場での最新IT技術を活用した更なる顧客サービス向上の実現を目的に、米国の標準化団体ARTSとの協調のもと、策定に取り組んでいるPOSの新たな標準仕様Web Services for POS（以後WSPOS）を、３月３日より開催中の第25回流通情報システム総合展「リテールテックJAPAN 2009」において発表した。
WSPOSは、プラットフォームを選ばないウェブサービスおよびリモートアクセスとデバイス共有を実現する。
流通小売業の現場でWSPOSの技術を採用することでプリンターやスキャナー等のPOSシステムの周辺機器が他のPOS端末またはキオスク端末からも使用することが出来、既存のハードウェア資源を活用しながら柔軟かつ迅速に新たなサービスを導入することも可能となる。
柔軟なデバイス配置による高度な顧客サービスの提供やウェブサービスでありプラットフォームを問わないため、既存または新たなハードウェアとソフトウェアの統合に要する期間短縮が期待される。
■ 次世代POS研究会企業一覧 参加企業名 22 社 （50音順）
株式会社インサイト
ヴィンキュラムジャパン株式会社
ＮＥＣインフロンティア株式会社
株式会社ＮＴＴデータ
オープンワークス株式会社
オムロンソフトウェア株式会社
ジェイアール東日本メカトロニクス株式会社
シャープ株式会社
スター精密株式会社
セイコーエプソン株式会社
株式会社ソリマチ技研
東芝テック株式会社
東和メックス株式会社
日本アイ・ビー・エム株式会社
日本ＮＣＲ株式会社
株式会社日本システムプロジェクト
株式会社ビジコム
ビットワレット株式会社
富士通フロンテック株式会社
マイクロソフト株式会社
株式会社ユーショップデジタルリンク
株式会社リテイルサイエンス
小売業および飲食サービス業向けに、POS端末の次世代OSを提供
【マイクロソフト】
小売業および飲食サービス業向けに、POS端末の次世代OSを提供
マイクロソフト株式会社は、３月３日（火）から３月６日（金）まで東京国際展示場「東京ビッグサイト」にて開催中の第２５回流通情報システム総合展「リテールテックＪＡＰＡＮ ２００９」において、 Windows(R) Embedded Ready製品ラインの重要な機器カテゴリー向け最新製品であるWindows Embedded POSReady 2009の提供開始を発表した。
同時に、マイクロソフトブースにおいて主要な日本のパートナー企業各社によるデモンストレーションを行うという。
Windows Embedded POSReady 2009は、POS（Point of Service）端末向けの次世代のWindows Embedded オペレーティング システム(OS)のこと。
同製品は、POSソリューションを構築するOEMおよびPOS機器を使用する企業向けに最適化された組み込み向けOSで、POSソリューションを周辺機器やサーバー、サービスとシームレスに接続するために設計されている。
今回のWindows Embedded POSReady 2009における柔軟性の向上により、現在Windows Embedded for Point of Serviceが既に稼働している小売業やATM（現金自動預け払い機）、サービスキオスク、ガソリンスタンドなどにおいて、親和性の高い次世代ソリューションが提供される。
●ブログ内関連記事：
小売業および飲食サービス業界向け特有の機能をサポートできる柔軟なOSを提供
小売業および飲食サービス業向けに、POS端末の次世代OSを提供
マイクロソフト株式会社は、３月３日（火）から３月６日（金）まで東京国際展示場「東京ビッグサイト」にて開催中の第２５回流通情報システム総合展「リテールテックＪＡＰＡＮ ２００９」において、 Windows(R) Embedded Ready製品ラインの重要な機器カテゴリー向け最新製品であるWindows Embedded POSReady 2009の提供開始を発表した。
同時に、マイクロソフトブースにおいて主要な日本のパートナー企業各社によるデモンストレーションを行うという。
Windows Embedded POSReady 2009は、POS（Point of Service）端末向けの次世代のWindows Embedded オペレーティング システム(OS)のこと。
同製品は、POSソリューションを構築するOEMおよびPOS機器を使用する企業向けに最適化された組み込み向けOSで、POSソリューションを周辺機器やサーバー、サービスとシームレスに接続するために設計されている。
今回のWindows Embedded POSReady 2009における柔軟性の向上により、現在Windows Embedded for Point of Serviceが既に稼働している小売業やATM（現金自動預け払い機）、サービスキオスク、ガソリンスタンドなどにおいて、親和性の高い次世代ソリューションが提供される。
●ブログ内関連記事：
小売業および飲食サービス業界向け特有の機能をサポートできる柔軟なOSを提供
ファイザー、ソフトバンクのWindows Mobile(R)携帯に管理サーバーを導入
【マイクロソフト】
ファイザー、ソフトバンクのWindows Mobile(R)携帯に管理サーバーを導入
ファイザーは3月2日、ソフトバンクモバイルが提供するWindows Mobile搭載の携帯端末「SoftBank X05HT」を、社内の全医薬情報担当者（MR）向けに約3000台導入すると発表した。
また、マイクロソフトの「Microsoft System Center Mobile Device Manager 2008日本語版」（SCMDM 2008）を携帯端末の管理サーバとして同時に導入する。今回ファイザーが採用する、Windows Mobile搭載携帯電話とSCMDM 2008を併用したモバイル環境は、世界最大規模になるという。
ファイザー、ソフトバンクのWindows Mobile(R)携帯に管理サーバーを導入
ファイザーは3月2日、ソフトバンクモバイルが提供するWindows Mobile搭載の携帯端末「SoftBank X05HT」を、社内の全医薬情報担当者（MR）向けに約3000台導入すると発表した。
また、マイクロソフトの「Microsoft System Center Mobile Device Manager 2008日本語版」（SCMDM 2008）を携帯端末の管理サーバとして同時に導入する。今回ファイザーが採用する、Windows Mobile搭載携帯電話とSCMDM 2008を併用したモバイル環境は、世界最大規模になるという。
NTTデータとソリューション「PRORIZE」のWindows版を開発
【マイクロソフト】
NTTデータとソリューション「PRORIZE」のWindows版を開発
NTTデータとマイクロソフトは、NTTデータのシステム基盤構築ソリューション「PRORIZETM(プロライズ)」の構成製品に、Windows Server 2008を採用したソリューションを共同で開発すると発表した。
PRORIZEは、あらかじめ検証を実施した高い信頼性と実績のある設定・構成をもとにシステム基盤（ハード・ソフト・ミドルウエア等）を構築するオープンシステム向けソリューションのこと。
具体的には、PRORIZEがデータベースとして主に採用してきた「Oracle」を導入した基幹系のソリューションに加えて、SQL Server 2008を取り入れたソリューションを提供する。
NTTデータは、PRORIZEの仮想化基盤モデルに対してWindows Server 2008 Hyper-Vを採用したモデルを、オフィス向け情報基盤モデルに対してはOffice SharePoint Server 2007やExchange Server 2007を導入したソリューションの開発を進めていく。
マイクロソフトは、今回PRORIZEで利用される製品に対して、構築ノウハウや運用情報をNTTデータに提供する。
NTTデータとソリューション「PRORIZE」のWindows版を開発
NTTデータとマイクロソフトは、NTTデータのシステム基盤構築ソリューション「PRORIZETM(プロライズ)」の構成製品に、Windows Server 2008を採用したソリューションを共同で開発すると発表した。
PRORIZEは、あらかじめ検証を実施した高い信頼性と実績のある設定・構成をもとにシステム基盤（ハード・ソフト・ミドルウエア等）を構築するオープンシステム向けソリューションのこと。
具体的には、PRORIZEがデータベースとして主に採用してきた「Oracle」を導入した基幹系のソリューションに加えて、SQL Server 2008を取り入れたソリューションを提供する。
NTTデータは、PRORIZEの仮想化基盤モデルに対してWindows Server 2008 Hyper-Vを採用したモデルを、オフィス向け情報基盤モデルに対してはOffice SharePoint Server 2007やExchange Server 2007を導入したソリューションの開発を進めていく。
マイクロソフトは、今回PRORIZEで利用される製品に対して、構築ノウハウや運用情報をNTTデータに提供する。