テレビスポット広告取引をEDIシステム化、3月からすべての地上波TV局と運用

【電通】
テレビスポット広告取引をEDIシステム化、3月からすべての地上波TV局と運用

電通は、テレビスポット広告取引について、すべての地上派テレビ局と共通のインフラを介して行う体制を整え、3月から運用を開始すると発表した。

テレビスポット広告取引におけるEDI（Electronic Data Interchange）伝送は、テレビスポット取引データを伝送化することにより、CM枠の管理や割付など、これまで人の手で行っていた業務の精度を向上させる仕組み。これまで、各社独自のシステムを持っていたため、共通インフラの浸透に時間がかかっていた。

そこで電通は、2006年12月に地上波テレビのデジタル化が全国でスタートするタイミングをEDI普及促進の機会とらえ、放送局に積極的な運用を働きかけた。
結果、日本民間放送連盟に加盟する地上波テレビ放送局全局（独立U局を除く114局）とのテレビスポット広告取引のEDI伝送の環境整備が完了し、2009 年3月から全局開通することとなった。