環境に関する生活者の意識調査2008、2年連続で環境問題への関心が上昇

【博報堂】

環境に関する生活者の意識調査2008、2年連続で環境問題への関心が上昇

企業の環境コミュニケーション活動をサポートする博報堂｢環境コミュニケーション推進室｣と博報堂研究開発局では、｢環境に関する生活者の意識調査2008｣を実施致し、その結果を発表する。

ここ数年間、生活者の環境問題に対する関心度は上昇傾向であったが、今年度の調査結果でにおいても、さらにその傾向が進み、｢この1年間で環境問題を気にかけることが多くなったと感じる｣は69.1％。昨年の64.4％、一昨年の48.5％と二年連続で上昇した。特に男性でその傾向が強く、昨年の59.6％から今年は67.0％と増加している。

環境問題に対する意識と関わり方には、男女間で差異が見られる。
｢洞爺湖サミットで環境がテーマになること｣の認知率(男性66.8％、女性54.8％)、
｢京都議定書の約束期間が今年から開始されること｣の認知率(男性64.8％、女性45.8％)など、環境問題に関する時事トピックスの“知識"は男性が大きく上回っている。
その一方で、｢環境問題解決のために自分ができることをもっと知りたい｣と考えている女性(88.3％)は男性(79.8％)を上回り、それを裏付けるかのように｢エアコン温度設定を低め｣｢待機電源オフ｣｢買物袋持参｣等の環境配慮行動を“既に実践"している率は、いずれも女性が男性を1割以上上回った。

“知識欲の高い男性"、“自分ごと化して行動する女性"という像が出来上がっているようだ。