15日の米国金相場は、著名な投資家が最近金保有を減少させていることが当局への提出書類で明らかになったことを嫌気し、この6カ月で初めて一時1トロイオンス＝1600ドル（約14万8500円）を下回った。
ニューヨーク・マーカンタイル取引所のCOMEX部門では、取引の中心である金先物4月限が前日比26ドル（1.6％）安い1609.5ドルの6カ月来安値で取引を終えた。
---コメント---
少なくとも10年は金を持ち続ける覚悟がある方は買う
現物もちのひとは安くなったところで買うだけだからねぇ～
有名な投資家が金保有を減少させているというニュースで売りを誘い
安くなったところで巻き戻しの買いを入れるのがいつものパターン。
著名な投資家が全ての保有金を売れば話は別だが、全保有量の何％かを売却した程度だろう。
それなら私も数年に一度ぐらいはやってることだし･･･
Ｇ２０で通貨競争はしないと話は纏まったようだが
そりゃ大っぴらに通貨安路線を取りますなんて言えるわけない。
アメリカやヨーロッパで実施している紙幣ジャブジャブ政策を日本もやろうとしているだけ。
アメリカやヨーロッパが批判できるはずもなし
通貨ジャブジャブ＝コモディティの長期的な価格上昇
（短期的には上がったり下がったりしていくのが健全な価格形成）
それにアメリカは今の日本には中国や北朝鮮に軍事力で対峙してほしい願望がある。
軍事力整備するには莫大な金が必要。
↓
国内の経済を発展させないといけない。
↓
円安＆海外に進出した工場を内地（日本へ）
↓
どのレベルまで円安にすれば回帰するのか･･･検討中というところか？
↓
海外から工場が余り戻らない場合を考慮し
国内兵器産業は国内に工場があるので、
国内に兵器発注を増やしていくだろう。
※国内で日本人の雇用が伸びなければＧＤＰは上がらない。
兵器産業を盛んにする＝戦前のイギリスと同じ状況になる。
戦前のイギリスは自動車工場を射抜きでそのまま戦闘機工場に変更して生産したように
ジェット機はすぐに作れなくてもレシプロエンジン載せた無人偵察機・無人戦闘機なら量産できるだろうしね。
ようするに中国に対して軍事力で対抗するには
経済力でも中国に負けるわけにはいかないのだ。
軍拡やらせて相手の経済力を削ぐのが究極の目的。
（戦争一歩手前までの軍拡競争させるのが一番いいのだ）
軍拡やって日本経済が沈没しては困るのはアメリカであり
軍拡やってアメリカ兵器も買ってくれれば一石二鳥である。
アメリカさんがバックについている＝円安の継続・経済の成長路線ＯＫということ。
※アメリカが日本を擁護する発言をしたら反対意見が消えたのは周知の事実である。
序章 「現状分析」では未来は語れない
第一章 伊勢神宮「金の坐」の衝撃
第二章 米・欧・中経済の混迷と日本経済の独り勝ち
第三章 日本株は「三段上げの波動」を読め！
第四章 「経済の千里眼」が指南する銘柄選び
特別袋とじ'@ スガシタ式投資法「銘柄選び４つのポイント」
特別袋とじ'A スガシタ式投資法「３つの売買テクニック」
第五章 サイクル理論の結晶「相場格言」に学ぶ
大富豪だけが知っている「金の坐」の法則/小学館
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少なくとも10年は金を持ち続ける覚悟がある方は買う
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安くなったところで巻き戻しの買いを入れるのがいつものパターン。
著名な投資家が全ての保有金を売れば話は別だが、全保有量の何％かを売却した程度だろう。
それなら私も数年に一度ぐらいはやってることだし･･･
Ｇ２０で通貨競争はしないと話は纏まったようだが
そりゃ大っぴらに通貨安路線を取りますなんて言えるわけない。
アメリカやヨーロッパで実施している紙幣ジャブジャブ政策を日本もやろうとしているだけ。
アメリカやヨーロッパが批判できるはずもなし
通貨ジャブジャブ＝コモディティの長期的な価格上昇
（短期的には上がったり下がったりしていくのが健全な価格形成）
それにアメリカは今の日本には中国や北朝鮮に軍事力で対峙してほしい願望がある。
軍事力整備するには莫大な金が必要。
↓
国内の経済を発展させないといけない。
↓
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↓
どのレベルまで円安にすれば回帰するのか･･･検討中というところか？
↓
海外から工場が余り戻らない場合を考慮し
国内兵器産業は国内に工場があるので、
国内に兵器発注を増やしていくだろう。
※国内で日本人の雇用が伸びなければＧＤＰは上がらない。
兵器産業を盛んにする＝戦前のイギリスと同じ状況になる。
戦前のイギリスは自動車工場を射抜きでそのまま戦闘機工場に変更して生産したように
ジェット機はすぐに作れなくてもレシプロエンジン載せた無人偵察機・無人戦闘機なら量産できるだろうしね。
ようするに中国に対して軍事力で対抗するには
経済力でも中国に負けるわけにはいかないのだ。
軍拡やらせて相手の経済力を削ぐのが究極の目的。
（戦争一歩手前までの軍拡競争させるのが一番いいのだ）
軍拡やって日本経済が沈没しては困るのはアメリカであり
軍拡やってアメリカ兵器も買ってくれれば一石二鳥である。
アメリカさんがバックについている＝円安の継続・経済の成長路線ＯＫということ。
※アメリカが日本を擁護する発言をしたら反対意見が消えたのは周知の事実である。
序章 「現状分析」では未来は語れない
第一章 伊勢神宮「金の坐」の衝撃
第二章 米・欧・中経済の混迷と日本経済の独り勝ち
第三章 日本株は「三段上げの波動」を読め！
第四章 「経済の千里眼」が指南する銘柄選び
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