酒田市の酒田福祉住環境を考える会（さかふく）が、山形新聞社のクラウドファンディング「山形サポート」を活用して資金を集めて作成した、入浴事故防止の啓発リーフレットと動画が福祉関係者などの間で注目を集めている。
ピクトグラム（棒人間の絵）を使うなど分かりやすく、20分ほどで説明できる点が好評。同会では事故が増える時期だけに「少しでも防止に役立てば」と話している。
さかふくは高齢者や障害者が自宅で暮らしたいとの思いに応えるため、作業療法士を中心に20年ほど前に設立した団体。
福祉や建築など横断的な職種の会員が在籍している。メンバーの菅原彰一さん（39）は庄内保健所に勤務していた経験から、入浴事故予防の旗振り役として加わった。
同保健所は全国に先駆けて入浴事故防止の啓発活動に取り組んできた。
2013年に東京、佐賀と共に救急医学会などの調査研究に参加。消防の協力を得て庄内地域で年40～70人が死亡している結果を公表した。
この研究報告は初めての実態調査として注目を集め、現在も貴重なデータとして引用されている。
おととし作成したリーフレットと動画もこの報告を元にしている。リーフレットでは、事故の要因を「温度差で血圧変動するヒートショック」「体温が上昇しすぎる熱中症」と指摘し、いずれも42度以上という高温浴を避ければ未然に防ぐことができると訴えている。「41度以下」「10分以内」などキーワードを簡潔にし、Ａ4判の三つ折りで脱衣所に貼れるようにした。
動画も大きい字のテロップを付けるなど分かりやすい。酒田市内の説明会で動画を見た高齢者は「（異変を感じたら）浴槽の水を抜くとは知らなかった」「おれは45度だよ」などと会話を始めた。菅原さんは「話し合いが大事。人ごとではなく自分の習慣を見直すきっかけになる」と話す。
県のまとめでは、浴室での救急要請は年間500件ほど。死亡事故の半数は12～2月の冬季間が占めるとの統計もあり注意が必要だ。リーフレットと動画は、同会のフェイスブックページでダウンロードできる。郵送の問い合わせは同会副会長の斎藤健太郎さん090（8316）2097。
