今日のブログは、「産婦人科の医師から聞いたお話 産婦人科医師数の推移」です。
先日の日曜日に福岡市内で婦人科のクリニックを営む女性医師Aさんにお話を伺いました。私が考えている女性の貧血・生理痛対策についてアドアイスをいただくためです。
この先生は福大の女子学生にも生理痛がひどいときにはここに行きなさいといって紹介したクリニックですが、課題は予約がとても取りにくいことでした。1か月先まで予約できるのですが、日曜日に調べたときには29日先に1枠、30日先に5枠空いているだけで、あとは全て予約が埋まっていました。なかなかとりにくいです。
そこで、この先生にお会いした後に婦人科の医師数を調べてみました。まだ福岡県内、福岡市内の医師数の推移のデータは見つかりませんが、日本全体の婦人科医指数の推移のデータはありました。
一時期は産婦人科医師の減少が問題視されていましたが、2006年を底にして増加に転じています。日本全体としては良いことですが、都市部に集中している可能性もあり、福岡県内のデータを県庁に問い合わせ中です。先日、行橋市で産婦人科の病院を営む医師から、行橋市内の産婦人科医師は5名を切り、高齢化していると言っていました。こうなると、生理痛を診断してもらうことも難しくなります。
資料：厚生労働省
Aさんからの指摘は、これからキャリアの女性が三重苦で苦しむだろうとのことでした。何のことかと思ったのですが、
① 更年期障害
② 昇進による責任の増大
③ 親の介護
という三つです。私は更年期障害についてはまだ研究不足なのですが、研究を急がないといけません。
1985年に男女雇用機会均等法が施行され、 もうすぐ40年が経過します。この間に、育児休業法、パートタイム労働法、次世代育成支援対策推進法、女性活躍推進法など多くの働く女性を支援する法律が制定されました。
女性の管理職はまだ少ないのですが、50歳を過ぎると更年期障害が出てくるそうで、A先生によると、人によっては10年以上も不調が続くとのことでした。そのように体調が優れない中で、管理職としての責任はどんどん重くなってきます。同時に、親の介護がのしかかってくる人も増えます。介護人材が不足すると、この負担はますます強まるのです。
今後、ますます、更年期障害が発生する年齢に到達するキャリアの女性が増えてきますので、こちらの対策も急務ですね。
なお、今年の2月に経済産業省が「女性特有の健康課題による経済損失」を試算しています。次回以降、経済産業省の調査結果についても引用してみたいと思います。
（出所）関連する論文や企業による調査等を踏まえて、ボストン コンサルティング グループ試算(令和５年度ヘルスケア産業基盤高度化推進事業(ヘルスケアサービス市場等に係る調査事業)）