販売管理においてプロジェクトを進行する上で一番最初に定義する販売エリアについて、以下に設定例を示す。

【例1】
酒類の卸売を行っているA商店は、店舗での直接販売、インターネット通販、電話注文でのデリバリーサービスを行っている。各取引ごとにサービスや支払方法が異なる。輸入酒類に関してはデリバリーは行っていない。

販売組織: A商店
流通チャネル: 直販、通販、デリバリー
製品部門: 国産酒類、輸入酒類

【例2】
大手家電販売のBカメラは、3つの拠点(東京、大阪、福岡)での直接販売、本部通販センターでインターネット通販を行っている。カメラ、家電、PC関連、AV機器、おもちゃ・ゲーム類を扱っておりそれぞれの分野において個別に収益管理を行なっている。

販売組織: 東京、大阪、福岡、本部
流通チャネル: 直販、通販
製品部門: カメラ、家電、PC関連、おもちゃ・ゲーム類

あくまで設定例なので、各例題における設定方法は上記意外にも勿論ある。


SAP関係
目次
トップ
販売エリア(販売組織・流通チャネル・製品部門)の用途としては以下のようなものがある。これらの用途がビジネスモデルにおいて多様である場合は、各ビジネスモデルごとの設定が必要となる。

【販売組織】
・ユーザの権限指定

【販売組織×流通チャネル】
・品目マスタの販売データ

【プラント(評価エリア)×製品部門】
・事業領域の決定

【販売エリア】
・使用可能な販売伝票タイプを限定
・得意先マスタの販売データ


SAP関係
目次
トップ