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代々木公園から～～新宿二丁目まで
2ストリートさんたちは行進したの～
若者のパワーを感じました。いいですね～良いですね～
見物人も大勢でしたね～その中にＬＧＢＴの人も
私たちの時代には遣れなかった。やる気はあったが結集できなかった。
快楽の世界だから性基地外の世界だからと静かに・・・
『平成は「ＬＧＢＴ」という言葉が一般化した時代だ』
セクシュアルマイノリティを取り巻く環境は どう変わったのか？
ここ数年、日本ではさまざまな動きが起きています。
2019年2月には、役所に婚姻届を出したものの、
不受理とされた同性カップル13組が、
「日本で同性婚が認められないのは、憲法が保障する婚姻の自由を侵害し、
法の下の平等にも反する」として国に損害賠償を求め
東京、名古屋、大阪、札幌の４地裁に一斉提訴しました。
これは日本で同性婚を実現させることを目的とした動きであり、
司法がどのような判断を下すのか、非常に興味深いところです。、
「同性パートナーシップ証明」制度をスタートさせました。
まず2018年4月に福岡県福岡市、7月に大阪府大阪市、８月に東京都中野区、
2019年1月に群馬県大泉町と千葉県千葉市が、2019年１月末現在で、
11の自治体が、
条例もしくは要綱などによって同制度を導入しており、
「証明」を受けた同性パートナーは、
全国で349組にのぼっています（2019年2月末時点）。
2019年4月には東京都府中市、
大阪府堺市、熊本県熊本市、岡山県総社市、5月には神奈川県横須賀市でも
開始される予定です（茨城県や東京都豊島区、
港区などでも導入を検討中）。
ほかにも、厚生労働省が「モデル就業規則」を改訂し、
性的指向・性自認に関するハラスメント禁止を明記する、
野党６党派が「ＬＧＢＴ差別解消法案」を国会に提出するなど、
「世の中の変化」を感じるような出来事が、
この一年にもたくさんありました。
セクシュアルマイノリティに関する研修やシンポジウムを
行う企業や自治体も増えているようです。
ＬＧＢＴの権利拡大に反発し、活動家を批判する当事者もいるという。
令和は真に「多様性」の時代になれるのか。 |
