中東の産油国で、風力や太陽光、太陽熱を利用した発電所の建設が盛んになってき
ています。

石油の消費は残念ながらまだまだ増えていきそうです。


産油国は今のうちから、自前の石油を使わずに、大切に温めはじめているのです。


今のうちに消費を減らしておいて、後で原油が高騰してから売ろうという算段かも
しれませんし、

本当に原油が残り少なくなっていることに気づいているのかもしれません。


ただ、石油資源を持たない私たちが、産油国に頼り続ける構図はいつまでも続くも
のではなさそうです。

私たちもライフスタイルを変える準備をしておく時期ではないでしょうか?


脱石油社会です。



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日本人の個人金融資産はどのくらいあるかご存知ですか?

昨年、個人金融資産は1,500兆円を超えています。

1,500兆円の内訳を見ると、次のようになります。

預金729
保険準備金229
株式183
年金準備金170
投資信託 65
現金 45
国債 32

(※)2006年資金循環統計より(単位:兆円)


このうち使途を理解しているものはどれだけあるでしょう?

株式と現金、投資信託くらいでしょうか。

預金や準備金はそのまま保管されているわけではなく、より利回りの高い先に投資
されていくでしょうから、どこにいくかはわからなくなるのです。


問題は、

1.個人資産の75%に対して無頓着であること

2.その額が、1,000兆円と巨額であること

です。国家を揺るがしかねないほどの巨額の資金を無頓着に運用してしまっている
のです。


しかも銀行は金を預っている意識は小さいでしょう。

金利がこれだけ低くても、資金を預けてくれるのですからいいカモと思っていても
不思議はありません。


また、その巨大な資金は国家予算を簡単に凌ぐ額です。


日本の個人金融資産は世界への影響力が非常に大きいことを知っておかねばなりま
せん。

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家庭でのエネルギー消費は、次のようになっています。(2007年)


用途割合2007年1977年
暖房22.49,904MJ 9,822MJ
冷房2.1% 915MJ328MJ
給湯34.6%15,334MJ12,128MJ
照明・家電・その他
40.9%18,112MJ10,029MJ
合計 44,265MJ32,207MJ


一番右列は、30年前(1977年)の消費量です。

これと比較すると、暖房でのエネルギー消費はほぼ変わらず、冷房は微増、給湯と
その他の消費が大幅に増えています。

この30年でお湯と照明や家電の消費が大きく増えたことがわかります。


全体の割合を見ると、暖房、給湯、照明・家電で大きなウェイトを占めています。

これらのエネルギー消費の元は石油や天然ガスなどの化石燃料ですから、この消費
量をできる限り減らすことが大切です。

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トヨタがiQ(アイ・キュー)という小型車を開発し、チョロQのようなスマートなデ
ザインと、プリウスをしのぐ燃費の良さで、話題をかっさらっています。

また、ヨーロッパ・ルクセンブルクのMDIというベンチャーは圧縮空気を動力源とす
る「エアポッド・ワン」という自動車を開発。
http://www.mdi.lu/english/airpod.php

「コンパクト、スタイリッシュ、低炭素(エコ)」

これからのひとつのライフスタイルを示している気がします。
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日本の夜は宇宙から見ても煌々と輝くほど明るいのです。


そこにはかなりの「無駄」があるのだと思います。

さらにビルやマンションでは昼間でも照明がついているところが
数多くあります。

中には当然、必要なものもあるでしょう。

でも、『自分が照明を消す責任がない』とか『誰も消さないから自分も消さな
い』という考えだけで、照明が点きつづけているのなら、それはモッタイナイです
ね。

自分が照明を消す責任がなくても、誰も消す気がなくても、率先して消してみる。


その小さな行動にチャレンジしてみましょう!!

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近年、自分の価値観や意図と合致した案件にお金を流す新しい考え方ができつつあ
ります。


新しい考え方の一つで、著名なものは、ビ
ル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団です。

ビル・ゲイツ、マイクロソフトの創業者で個人資産5兆円を持つ世界の大富豪
は、今年ビジネス界を退き、世界最高規模の慈善団体の運営に集中することを表明
しています。

すでに医療、貧困、教育の分野で世界中で多額の活動を行っています。


ゲイツ財団の場合には寄付の意味合いが大きいとは思いますが、自分の資産を誰か
に任せるのでなく、直接社会に貢献するものに投資していくという姿勢が新しいで
しょう。


ビル・ゲイツは資産があるからそんなことができるんだ。

とお考えかもしれません。

しかし、ゲイツ財団の資金は3兆円。

日本の個人金融資産 1,500兆円から見ればわずかなものです。



私たちは「自分の資金の方向性を明確にする」だけで、世界を大きく変える力を
持っているのです。

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