世界最大の地熱資源国である、インドネシアは、資源の豊富さに反して、導入率は
まだ少ないという話をしました。

 ところが、現在すでに33箇所の地熱発電所を建設中で、2025年には現在の
10倍の発電量にまで高めるという戦略だそうです。


 現在の発電容量が80万キロワットですから、10倍になると、現在一位のアメ
リカの3倍以上となり、世界最大の資源国の面目躍如となります。


 インドネシアには他にも石油や天然ガスの資源があるのに、なぜ地熱資源開発に
力を入れるのか?

 それには、周到な計画がありました。


 インドネシアの化石資源は15年後(2024年)にピークを迎え、その後減っ
ていくとみられています。

 資源輸出が貿易収益の大半を占めるインドネシアでは、今のうちに地熱資源を開
発し、少しでも化石資源の採掘量を抑え、世界的に化石資源の需要が高まり、価格
が上がるであろうときに備えているのです。


 同じようなことは中東の資源国でも見られます。

 石油や天然ガスは枯渇資源であるのに、安価な価格で売ることは避けたいの
で、自然エネルギー量を増やして自家消費を減らし、高値になってから少しずつ売
ろうとしているのです。

http://ecokentei.green-nippon.com/


これまでは環境に配慮した生活を送りたい人は、より多くの費用を負担しなければ
なりませんでした。

太陽光発電システムもそうですし、エコガラスも省エネ住宅も省エネ家電も高価で
すね。

いいことをしている人が、最もコスト負担が大きいのは社会として適正ではありま
せん。

そこで、少しでも負担を軽減し、もっと環境に配慮した行動をとってもらうことを
促す仕組みが現われました。


それが、「エコポイント」です。


環境に配慮した行動、例えば省エネ家電やエコカーの購入、公共交通機関の利
用、レジ袋の辞退などを行うと、「エコポイント」が支給されます。

「エコポイント」は貯まれば、温暖化対策商品や、自然エネルギーへの寄付、カー
ボンオフセット商品、そのほか一般商品などへも交換ができます。


現在は「エコポイント」という統一規格があるわけではなく、各企業や自治体、団
体などが独自の呼称でポイント制度を作っているだけですが、環境省が主体となっ

統一プラットフォームを構築する動きが出始めています。


『どうせ買うなら「エコポイント」付き商品やサービス!』

というくらい普及してくるといいですね。

http://www.oasis-water.net/