環境省は昨年度から「エコアクションポイント」という名前で、
省エネ商品やサービス、エコ活動に対してポイントを付与して、
低炭素生活を推進するための制度を開始しています。
http://www.eco-action-point.go.jp/
行政がポイント原資（ポイント交換の費用）を継続的に負担するには、
限界があるとして、民間企業の商品やサービスの普及にポイント制度を
利用し、普及を狙ったものです。
この制度ではポイント原資は民間が負担することになっています。
本年度から、この「エコアクションポイント」制度は始まり、全国型
として、電通、JCBなど、その他地域でも事業が展開され始めています。
「エコアクションポイント」では、ポイント原資の負担は企業ですから
さまざまな商品やサービスにポイントが付与されています。
非常にややこしいのですが、この「エコアクションポイント」事業と
今回の「エコポイント」事業は全く別物です。
例えば、家電量販店のコジマはJCBのエコアクションポイント事業で、
電球型蛍光灯を購入すると、ポイントがもらえる制度があります。
さらに、コジマ独自のポイント制度もあり、特に省エネ家電について
は、ポイント付与率が高くなっています。
利用者にとっては、ややこしいように思えますが、複数の形で省エネ
家電購入に対する多くの「後押し」がなされていますので、
うまく活用することで、お徳度合いを高めることができるでしょう。
「エコポイント」は多分に消費刺激の要素の大きい、今年度限りの制度
ですが、「エコアクションポイント」は継続性のある制度となりそう
です。
私たちは、情報をしっかり見定めて、正しい判断をして、うまく制度を
利用する必要があります。
http://ecokentei.green-nippon.com/
温暖化問題は政治だけでなく、経済にも大きな影響を及ぼし、メディアが騒ぎ立
て、あちらこちらで「エコ」の文字が踊るようになっています。
メディアで煽り始めると、身構え始めたくもなります。
温暖化は人間の生活が問題なのだから、何とかしなきゃいけないという意見が多い
中で、疑問の声が上がりはじめるのも当然でしょう。
現在主流の意見は
「温暖化は地球規模で起こっており、その主たる原因は人間起因の温室効果ガスの
排出量が増えたことである。さらに、温室効果ガスのうち最も増加が顕著なのは二
酸化炭素だ。」
というものですが、これに対して、
「そもそも温暖化などしていない」
「温暖化は二酸化炭素のためではない」
「CO2の増加が温暖化を招いたのではなく、温暖化がCO2の増加を招いているだけ
だ」
「コンピュータのシミュレーションは当てにならない」
などなどです。
中には今の生活を変えたくない、とか、今の商売の儲けが減るなど短期的で、感情
的な意見もあるでしょうが、納得できるものもあります。
なぜこんなに意見が分かれるのか。
それは地球や人間の活動があまりにも複雑で、現代の科学では「ある仮定のも
と」でしか解明できないからです。
どちらの理論にも理屈があり、どちらの理論にも欠け落ちているところがあるので
す。
自分たち人間のことすらまだ解明できないのですから、無理はありません。
しかし、気をつけなければいけないのは、欠け落ちた点があるから「科学的根拠が
ない」とか「信頼できるデータではない」などと一刀両断して、その意見を全否定
してしてはならない、ということです。
どちらの理論にも一理あり、これは程度の問題と思わないといけないと思います。
天気予報も同じようにあてになりません。
「雨になるでしょう」は降水確率として表されます。
人によってその対処の程度は違うでしょう。
降水確率が10％だったら傘を持っていく人もいれば、70％でも持っていかない人も
います。
これが、爆弾予報だったら10％でも、何かの対処策を行うのではないでしょうか？
地球温暖化に関する問題についても、科学者はある確率で「地球温暖化はこのまま
では加速し、人類や動植物の生存を脅かす可能性がある」といっています。
これに対してどう予防していくかということが、何より重要です。
地震が起こるかもしれないから、防災用品をそろえておくのと同様に、二酸化炭素
の排出量が増えると、温暖化問題が起こるかもしれないから、二酸化炭素の排出を
減らす方法を探らなければいけないのだと思います。
後世には、温暖化問題は起こらなかった、エセ科学だったといわれるかもしれませ
ん。
しかし起こらないように予防しておかないと、起こったときにどれだけ後世から責
められるかわかりません。
http://www.oasis-water.net/
省エネ商品やサービス、エコ活動に対してポイントを付与して、
低炭素生活を推進するための制度を開始しています。
http://www.eco-action-point.go.jp/
行政がポイント原資（ポイント交換の費用）を継続的に負担するには、
限界があるとして、民間企業の商品やサービスの普及にポイント制度を
利用し、普及を狙ったものです。
この制度ではポイント原資は民間が負担することになっています。
本年度から、この「エコアクションポイント」制度は始まり、全国型
として、電通、JCBなど、その他地域でも事業が展開され始めています。
「エコアクションポイント」では、ポイント原資の負担は企業ですから
さまざまな商品やサービスにポイントが付与されています。
非常にややこしいのですが、この「エコアクションポイント」事業と
今回の「エコポイント」事業は全く別物です。
例えば、家電量販店のコジマはJCBのエコアクションポイント事業で、
電球型蛍光灯を購入すると、ポイントがもらえる制度があります。
さらに、コジマ独自のポイント制度もあり、特に省エネ家電について
は、ポイント付与率が高くなっています。
利用者にとっては、ややこしいように思えますが、複数の形で省エネ
家電購入に対する多くの「後押し」がなされていますので、
うまく活用することで、お徳度合いを高めることができるでしょう。
「エコポイント」は多分に消費刺激の要素の大きい、今年度限りの制度
ですが、「エコアクションポイント」は継続性のある制度となりそう
です。
私たちは、情報をしっかり見定めて、正しい判断をして、うまく制度を
利用する必要があります。
http://ecokentei.green-nippon.com/
温暖化問題は政治だけでなく、経済にも大きな影響を及ぼし、メディアが騒ぎ立
て、あちらこちらで「エコ」の文字が踊るようになっています。
メディアで煽り始めると、身構え始めたくもなります。
温暖化は人間の生活が問題なのだから、何とかしなきゃいけないという意見が多い
中で、疑問の声が上がりはじめるのも当然でしょう。
現在主流の意見は
「温暖化は地球規模で起こっており、その主たる原因は人間起因の温室効果ガスの
排出量が増えたことである。さらに、温室効果ガスのうち最も増加が顕著なのは二
酸化炭素だ。」
というものですが、これに対して、
「そもそも温暖化などしていない」
「温暖化は二酸化炭素のためではない」
「CO2の増加が温暖化を招いたのではなく、温暖化がCO2の増加を招いているだけ
だ」
「コンピュータのシミュレーションは当てにならない」
などなどです。
中には今の生活を変えたくない、とか、今の商売の儲けが減るなど短期的で、感情
的な意見もあるでしょうが、納得できるものもあります。
なぜこんなに意見が分かれるのか。
それは地球や人間の活動があまりにも複雑で、現代の科学では「ある仮定のも
と」でしか解明できないからです。
どちらの理論にも理屈があり、どちらの理論にも欠け落ちているところがあるので
す。
自分たち人間のことすらまだ解明できないのですから、無理はありません。
しかし、気をつけなければいけないのは、欠け落ちた点があるから「科学的根拠が
ない」とか「信頼できるデータではない」などと一刀両断して、その意見を全否定
してしてはならない、ということです。
どちらの理論にも一理あり、これは程度の問題と思わないといけないと思います。
天気予報も同じようにあてになりません。
「雨になるでしょう」は降水確率として表されます。
人によってその対処の程度は違うでしょう。
降水確率が10％だったら傘を持っていく人もいれば、70％でも持っていかない人も
います。
これが、爆弾予報だったら10％でも、何かの対処策を行うのではないでしょうか？
地球温暖化に関する問題についても、科学者はある確率で「地球温暖化はこのまま
では加速し、人類や動植物の生存を脅かす可能性がある」といっています。
これに対してどう予防していくかということが、何より重要です。
地震が起こるかもしれないから、防災用品をそろえておくのと同様に、二酸化炭素
の排出量が増えると、温暖化問題が起こるかもしれないから、二酸化炭素の排出を
減らす方法を探らなければいけないのだと思います。
後世には、温暖化問題は起こらなかった、エセ科学だったといわれるかもしれませ
ん。
しかし起こらないように予防しておかないと、起こったときにどれだけ後世から責
められるかわかりません。
http://www.oasis-water.net/