2020年に開催される予定の東京オリンピックによる 経済効果は、私たちの 生活にどう影響してくるのかを今後の展開を見ながらレポートしていく予定です。
日本は１９６４年にオリンピックを開催しており、今回は59年ぶりの東京オリンピック開催となります。
この時は、オリンピック関連の競技施設、交通網の整備に多額の建設投資が行なわれ、オリンピック景気といわれる好景気をもたらしました。
東京では、開催に向けて地下鉄やモノレール、ホテル、首都高速道路など様々なインフラストラクチャーの整備が行なわれ、東海道新幹線が開会式9日前の10月1日に開業。
この時の大会運営費は約100億円。選手強化費用は21億円などが大会開催にかかる直接費用。
インフラ整備としての東海道新幹線建設費が3,800億円、オリンピック道路建
設費が1,840億円、地下鉄建設費が2,330億円などその他もろもろ合わせて総額は約１兆円に達したようである。
これだけの投資に対して波及効果がどれほどの金額になるかは具体的な数字としては確認できません。
というのはこの時期のコンピューターシステムはネットワークで繋がれた現在のような状況ではなく、個々の企業、システムが単独に処理しており、バックアップする容量も少なく、正直言ってデータは処理しておしまいの状態でした。ネットでちょこっと検索した程度では出てこないのです。
日本経済新聞にしてもデーターベースに蓄積を開始したのは1975年以降ですので、それ以前のデータは新聞縮刷版かマイクロフィルムを捜すことになります。