ウクライナの泥沼にはまった欧米諸国 <Pars Today>
プーチン大統領を敗北に追い込み、ロシアにウクライナ戦争を断念させるはずだった西側の対ロシア制裁が、現在ではヨーロッパのガス料金が7倍、原油価格がバレルあたり380ドルへ高騰予測、そして米国の株式市場の30%下落を引き起こしている。
米JPモルガン銀行の専門家らの最新の評価も「ロシアが1日当たりの産油量を500万バレルにまで削減すれば、現在では1バレル110ドル程度の原油価格が、380ドルにまで上昇しかねない」との警笛を鳴らしている。
米国の金融市場も燃料価格の高騰やインフレを受け、30％も暴落。フィナンシャル･タイムズは、欧州では電気料金が4倍に高騰していると報じ､ブルームバーグもヨーロッパは現在、昨年比でおよそ700%のガス料金の値上げに直面していると報じている。
西側の対ロシア制裁は、5000件以上とも言われる制裁を課しても戦争を止めることはできず、ロシアはついにルガンスク州を制覇し、さらに、対ロシア制裁はロシアに多大な利益をもたらしてしまった。
メドベージェフ元大統領は6日、SNS(Telegram)で「ロシアを懲らしめようなどという西側諸国の考えは笑止の沙汰である」と述べ、「ロシアを法廷で裁くべきだなどと、一体誰が声高に叫んでいるのか？ 民衆を殺め、処罰されずに戦争犯罪に手を染めながら、国際機関により資金源を保証されている(米国･西側の)輩こそ、裁かれるべきではないのか？」との疑問を提示した。
また、メドベージェフ氏はグローバル・リサーチの調査結果に言及し、アメリカは第2次世界大戦の終結後現在まで、37カ国において2000万人以上の人々を殺害していると語り、これまでにベトナムやイラク、アフガニスタン、シリア、さらには世界のそのほかの地域において、アメリカとその同盟国の軍により引き起こされた戦争犯罪に対し、国際機関が生ぬるい態度をとっていなければ、今世界はこのような大混乱には陥っていなかったはずだと語った。
＝＝＝＝＝
中東諸国の認識はほぼPars Todayと同様の認識であろう。
NATOメンバーのトルコやBRICSに加盟申請するサウジアラビアやUAEも同様だ。
ウクライナ紛争について歪曲した報道を重ねる西側諸国とは対照的に、中東や南アジア、東南アジア、中国、中米、南米などはウクライナ紛争の背景と真実を知っている。
歪曲した報道に踊らされているのは、世界でも米国とEU、日本、豪州くらいのものだ。
ほぼ決着のついたウクライナ紛争と覇権転換、これから迫り来る激しいインフレと大恐慌に西側メディアがどう論理的に報道を継続するのか見ものだ。
目覚めた方々は、西側メディアがどのように嘘を取り繕い、論理の破綻に至るのか、見届けようではないか！
#WWG1WGA
#QAJF
https://parstoday.com/ja/news/world-i100682
