何をもって、大変、 と称するのか・・・・
実は、それって、仕事に対する主観的要素がたくさん入っているため
一概には 大変 っといいにくいのであるが・・・・・
たぶん、この調査は氷山の一角で、本当はもっともっとお仕事してるんじゃないか～っと
ある外科医を思い出しただけでも、容易に想像できる・・・。
医療の質の向上に、外科医の労働環境の改善も必要なのかな？と思ったら・・・・
以外な結果・・・・・ 
じゃ、いくらもらえば過労死レベルで働いてもいいの？
ふっと、思った・・・・
看護師も同じだろうか？？？ っと・・・・。
みっちゃん(・・；)
外科医の時間外150時間超、いまだ過労死水準
2013年4月11日 橋本佳子（m3.com編集長）
日本外科学会と外科関連学会協議会加盟学会が共同で2012年末（2012年調査）に実施した調査の結果、2012年度の診療報酬改定を受け、「外科に特化した待遇改善策」を実施した病院は約3割で、2011年3月の調査（2011年調査）の約1割から増加したことが明らかになった。福岡市で開催されている第113回日本外科学会定期学術集会で4月11日、記者会見が開かれ、公表された。
もっとも、外科医の労働時間は1週間当たり78.5時間（兼業や当直も含む）、1カ月当たりの時間外労働は月154時間となる計算で、依然として過労死水準にある。2010年度と2012年度の2回の診療報酬改定で手術料は大幅アップし、手当などの形で外科医個人に還元する病院は増えつつあるものの、労働時間の短縮などの改善には至っていない現状が浮き彫りになっている。
当直明けの手術参加も、「いつもある」「しばしばある」との回答が約6割に上り、「疲労による医療事故やインシデントの経験がある」あるいは「手術の質が低下することが多い」との回答も当直明け手術経験者の2割を超え、労働環境の悪化が医療の質に影響している実態も示された。
年収（2011年度の税込年収）は平均1456.3万円（平均年齢45.6歳）。2011年調査の1538.4万円（同46.7歳）から5％程度減少しているのは、平均年齢など調査対象の違いが関係しているという。外科医の賃金体系の問題点として挙がったのは、「手術に対する特殊技能手当を支給すべき」「他科との比較で割安感が強い」「超過勤務の賃金が十分に支払われていない」など。
本調査を実施した、日本外科学会外科医労働環境改善委員会委員長の富永隆治氏（九州大学循環器外科教授）は、「病院全体に余裕がないと、労働環境の改善、特に外科医に特化した改善に結びつかないと考えている」と指摘。2回の改定を受け、徐々に改善は進んできたものの、抜本的に労働環境を改善するためには、（1）次の診療報酬改定での手術料の増額、（2）メディカルクラークの充実、（3）医師と看護師の中間的な職種の創設・養成、（4）医師が訴訟に巻き込まれないための体制作り（医療安全調査機構の設立など）――といった制度的な対応が必要だとした。並行して、各病院に対しても、外科医の処遇改善を求めていくという。
（3）については、厚生労働省のチーム医療推進会議が3月に報告書をまとめ、難易度の高い診療の補助行為を「特定行為」として法に定め、それを行うための研修制度の創設を提言しているため、早期の法制化を求める（『看護師の業務拡大、研修制度を創設へ』 を参照）。「外科医でなくてもできる仕事はたくさんある。（厚労省の会議の報告書は）当初我々が想定していた制度とは異なるものの、外科医の労働時間を短縮するためには、早期に制度化することが必要」（富永氏）。
外科系学会社会保険委員会連合（外保連）手術委員長の岩中督氏（東京大学小児外科教授）は、「雑用などが少なく、安心して手術に専念できる環境が整えば、外科医は多少長時間であってもやりがいを感じ、楽しく仕事できる」と指摘、そうした姿を見た若い医師が外科を目指すようになり、結果として外科医の負担が軽減するという好循環を期待した。そのためにも、次回改定でも外保連試案に基づいた手術料の評価を求めていくとした。
今回実施された調査は、2種類。外科医個人を対象とした、「2012年度日本外科学会会員の労働環境に関するアンケート調査」（同学会会員のうち、メールアドレス判明者2万8000人に実施。有効回答数8316人、有効回答率29.7％）と、病院管理者等を対象とした「2012年度診療報酬改定結果に対する外科医の労働環境改善反映方法等実態調査」（日本外科学会指定・関連施設の病院長2042人に実施、有効回答数515人、有効回答率25.2％。同施設の外科学会事務連絡指導責任者2042人対象、有効回答数482人、有効回答率23.6％）だ。調査期間は、いずれも2012年10月30日から12月10日。
疲労で医療事故・インシデントを経験
外科医個人への調査では、労働時間は、2011年調査の週77.1時間から、2012年調査では78.5時間に微増。兼業を除いた労働時間は、両調査とも週68.8時間不変なことから、兼業の増加が影響していると推測される。
2012年調査では、当直回数は月2.4回（2011年調査2.3回）、オンコール回数は月6.0回（同5.8回）。休日日数は月3.6日（同3.7日）。
「医療事故・インシデント」の原因を複数回答で聞いたところ、「過労・多忙」がトップで81.3％、次が「メディカルスタッフとのコミュニケーション不足」で67.1％。
ここ1～2年における当直明けの手術参加は、「いつもある」（36.0％）、「しばしばある」（25.0％）を合わせると、61％。参加経験ある外科医のうち、「疲労による医療事故・インシデントの経験がある」と答えたのは、4.2％、「事故・インシデントはないが、手術の質が低下することが多い」としたのは18.9％で、計23.1％だった。
労働時間を短縮するための施策としては、（1）医療事務を充実する（66.8％）、（2）メディカルスタッフを充実する（55.0％）、（3）担当患者数を減らす、もしくは外科医を増やす（46.9％）――などを期待する回答が多かった（複数回答）。「特定看護師やナースプラクティショナーなど、医師と看護師の中間職種を創設」を望む外科医は36.7％。
調査では、外科医の労働環境には、訴訟問題も影響していることが示された。「医療訴訟のリスクが、治療の選択・実施に影響したと感じることがあるか」との質問には、「常にある」（23.0％）と、「しばしばある」（24.7％）の合計で47.7％。
医療訴訟は、「裁判・判決の経験がある」が4.7％、「裁判・和解の経験がある」は5.4％で、約1割が経験していた。
「給与上昇」を最も希望
一方、日本外科学会指定・関連施設の病院長への調査では、2012年度改定を受け、2012年調査では、全体では平均3.5％の増収になると回答。2011年調査では平均9.5％だった。
増収幅が減少したこともあり、「勤務医待遇改善策」を取った病院は2011年調査よりも減少したものの、「外科医に特化した待遇改善策」を実施した病院は、2011年調査の12.3％から、34.3％に増加した。「外科医に特化した待遇改善策」を実施しない理由としては、「他科とのバランスを考えると、外科系だけに待遇改善策は行えない」との回答が80.5％に上った。
日本外科学会指定・関連施設の外科学会事務連絡指導責任への調査では、現場の外科医として、希望する待遇改善策を聞いている。最も多かったのは「給与上昇」（56.0％）で、以下、「メディカルスタッフ（看護師、臨床工学技士など）の充実と医師雑務の軽減」（49.2％）、「メディカルクラークの増員」（46.1％）と続いた（複数回答）。