ステラ（Stellar/XLM）は、
銀行、決済システムおよび人を
つなぐプラットフォーム構築を目的に発行された通貨。
ステラの金融ネットワークでは、
手数料をそれほどかけずに、簡単に送金、受け取りができるようになる。
ステラ（Stellar/XLM）の概要
通貨名 Lumens（ルーメン） 通貨単位 XLM 公開日 2014年7月 発行総数 未定（1000億XLM＋年1%増加） 合意形成アルゴリズム SCP(Stellar Consensus Protocol) ホワイトペーパー 公式サイトより
元々は、
リップル（XRP）のアルゴリズムをベースに開発され、
初期の通貨単位はSTR（Stellar）であったが、
2015年に独自のアルゴリズムを採用後、
通貨名をルーメン（Lumens/XLM）へと改名した。
運営は非営利団体のStellar Development Foundationが担っており、
団体の透明性や安全対策、ガバナンスを重視している。
銀行などの企業間の送金を対象にしたリップル（XRP）とは異なり、
個人間での送金に利用される目的で開発されている。
ステラ（Stellar/XLM）の特徴
送金スピードが高速
ステラ（Stellar/XLM）はリップル（XRP）と同じように送金速度が高速であることが特徴だ。
送金スピードは2~5秒と超高速であり、国際間でのスピーディーな送金処理を実現している。
スパムに強い
Stellarネットワークをダウンする目的で、スパム行為を働くノードに対しては、手数料を多く課す仕組みをとっている。
そのためスパム行為を継続することが困難になり、ネットワークの安定性が保たれる。
取引の基本手数料（0.0001XLM）は、報酬目的ではなく、スパムの抑止力として存在している。
ブリッジ機能を持つ
各通貨の橋渡しをするブリッジ機能を持っているため、ネットワーク上で異なる通貨に変換し取引できる。
そのため、国際間の送金に向いているといえるだろう。
ステラ（Stellar/XLM）の発行枚数は1年ごとに1%追加される
ステラ（Stellar/XLM）の発行上限枚数は未定であり、1年ごとに1%追加発行される。
総量が少しずつ増えていく仕組みであるため、価格の上昇が抑えられ、安定した価格を維持できる。
独自のアルゴリズムSCPを採用
2015年、Stellarは独自のアルゴリズムを開発し、
それまでのリップルベースのアルゴリズム（XRP Ledger）から変更した。
XRP Ledgerの場合、
取引履歴が台帳に記載されるには、80％以上の承認者の合意が必要だった。
そのため合意が80％に達しない場合、
チェーンが分岐されてしまい、
その可能性があることは、大きな致命的要素でもあった。
この問題を解決するために、
ステラ（Stellar/XLM）はオリジナルのアルゴリズムである
SCP(Stellar Consensus Protocol)を開発した。
現在は、SCPにより、合意が80％に達しない場合でも、
取引が承認され台帳に記載される仕組みとなり、
安全性を保つことができるようになっている。
提携企業が多い
ステラ（Stellar/XLM）は提携する企業が多いことも特徴だ。
IBMはステラ（Stellar/XLM）の技術をもとに、
国際間の送金がスピーディーにできるソリューションを開発すると発表した（2017年10月発表）。
IBMの他、パリに本社を置き43ヶ国への送金事業を営んでいるTEMPOや、
世界有数の金融・テクノロジーコンサルティング会社であるDeloitteなど、
国境を越えて様々な企業とパートナーシップを結んでいる。
将来、多くの企業で使われるシステムに搭載されることが予想されるだけに、将来性も大きい。
世界的大手取引所『Hit BTC』に上場
2018年3月、ステラ（Stellar/XLM）が世界トップ10に入るほどの取引量を誇るイギリスの仮想通貨取引所『Hit BTC』へ上場を果たした。
これにより価格も上昇。さらなる今後の成長が見込める。
2018年のロードマップが公開
2018年1月25日に2018年のStellarのロードマップが公開された。
この中で、目標のひとつに、分散型取引所の設立を掲げている。
要約は以下
SDEX（the Stellar Decentralized Exchange）とは、世界トップレベルの取引所を作るプロジェクト名である。
SDEXでは、スプレッド（価格差）を最小限に抑え、最大限の流通量を作り出す。
Stellar/XLMを利用したICOトークンも売買可能である。
低価格な取引手数料も実現する。
近いうちにSDEXの具体的な情報が公開予定である。
ステラ（Stellar/XLM）の将来性
ステラ（Stellar/XLM）は安定的な価格を保つことが目標とされていることもあり、急激な高騰は望めないだろう。
しかし、安定的な価格を保つということは、それだけ暴落の危険性も少ない。
また、2018年は分散型取引所の設立など話題性は抜群だといえる。
提携先の企業が多く、技術的な信頼性が確保されており、そういった背景からも、将来性は高いと言える。
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