プロメテウスが天界から火を盗んで人類に与えた事に怒ったゼウスが、人類に災いをもたらすべく作り出した箱（壺）には、災厄が詰められていた。
この災厄の箱は、世界で最初の「女」であるパンドラに与えられたが、ゼウスは「決して開けるな！」と忠告した。
だがパンドラは好奇心を抑えきれず開けてしまった。
中国共産党は断末魔を迎えているといっていい。
私は、1970年代に、いわゆる「中国派」として日中友好協会正統に顔を出していたのだが、林彪や周恩来の死を見て、文革と毛沢東の真実を知り、凄まじい大虐殺の実態を知ることで、すでに半世紀前から中国共産党は、きっとムッソリーニやヒトラー、チャウシェスクのような最期を迎えるのだろうと確信していた。
中国共産党独裁体制が崩壊するのは、きっと早いのだろうと思っていた。ソ連という独裁国家は1917年に成立し、1990年に崩壊したので73年の命だった。
中国共産党国は、1949年なので、仮に来年崩壊するとしたなら、76年ということになる。独裁国家の寿命というのは似たようなものなのだと感慨深い。
何度も書いているが、中国共産党国の負債総額は、2．5京円を超えていて、何をどうしたって解決できるような額ではない。世界の実体経済総額の3倍以上なのだ。
全地球上の金を集めても、返せない金額なのである。
だから、まるで負債という大型トラックに中国共産党は押し潰されるだけの運命なのだ。
地方財政は完全に破綻…中国経済が「崩壊過程」に入ったと言えるこれだけの理由 2022.01.20
https://gendai.media/articles/-/91583?page=1
【朱鎔基・元首相の息子で中国の金融界の実力者である朱雲来氏は、2018年に行われたクローズドの会合で、中国の総債務は2017年末の段階で669兆元（1京2000兆円）に達すると述べていた。ただしこの総債務は中国政府、企業、個人の債務の総合計であり、中国政府だけの債務ではない。
朱雲来氏は中国の債務が年率16.6％で増えてきたことを指摘しているので、仮に同じ割合で2017年末から2021年末の4年間でも増え続けているとすれば、なんと1236兆元（2京2000兆円）まで膨れ上がっていることになる。】
上の説明は2017年で、当時1．2京円の負債があったと暴露されたのだが、それから7年後の今、債務増加の年率が変わらなければ、2．5京円を超えていることになる。
このことは、すでに2010年頃から予測されていた。何せ、2013年段階で、鬼城といわれるゴーストタウンが、当時の人口、13億人の三倍も建設されていたのだから。
https://www.thutmosev.com/archives/64986995.html
これを知った段階で、中国共産党国家の破滅は確定的だった。どこをどう見ても、中国経済を救済できる可能性など微塵も見えなかったのだから。
https://president.jp/articles/-/54210
この人の住まない鬼城マンション群は、完成もしないうちから、まるでサブプライムローンのように債権が切り貼りされた理財商品として、世界中の金融機関に高利で販売された。
行き詰まったのは恒大集団が破綻した2023年であり、それまで建設が続いたので、データはないが、たぶん50億人分は建設されたと私は予想している。
世界中で物価が暴騰した最大の理由が、このマンション建設ニーズだった。日本でも建材価格が暴騰し、中国に輸出する目的の、檜や杉材の大規模な伐採が相次いでいた。
秋田の熊出没も、もしかしたら奥山の伐採激増と関係していたかもしれない。
代理店は当時、信用の篤かったドイツ銀行だったので、日本の農林銀やゆうちゅ、年金財団に代表される五頭のクジラのような投資集団が喜んで買いあさったはずだ。
詳細は公開されていないので、どこにどんなダメージがあるのか、まだ分からない。
公開されたなら、身の毛もよだつような恐ろしいことが起きるかもしれない。例えば、ゆうちょや農林金への取り付け騒ぎや大規模倒産なんかだ。
おいおい、オイラも郵貯口座に頼ってるんだぞ！
金融アナリストの情報では、「今のところ日本への影響は軽微」なんていってるが、アナリストはウソしか言わないので信用しない方がいい。
https://www.smd-am.co.jp/market/ichikawa/2023/09/irepo230908/
上のリンクでは、サブプライムローン破綻が再現されることについて一切説明していない。私には意図的に隠蔽しているとしか思えない。
中国の地方政府は、この鬼城マンション債権でボロボロボロ儲けをしてきた。中国共産党の重鎮のなかには、兆円単位の蓄財をした者さえいる。
習近平に摘発された周永康は2兆円の賄賂蓄財を行っていたと言われる。
https://news.yahoo.co.jp/expert/articles/3f055384caec2cc2ec0a029eebb7e3d83b5a6c6d
中国共産党幹部は、習近平を含めて、ほぼ全員が海外に資産を隠しているといわれる。息子や娘を海外留学させ、巨額の資金をタックスヘイブンに隠して、もしも中国共産党内で失脚したとき、海外に逃げ出して悠々自適の生活を送れるように準備しているのだ。
https://jp.reuters.com/article/worldNews/idJPTYEA0L07K20140122/
つまり、中国共産党幹部に愛国者など一人もいない。在任中に共産党の地位を利用した巨額の賄賂を蓄財して、海外に隠し、いざ中共体制が崩壊したときは、海外に逃げる計画を準備している者ばかりなのだ。
この「地位を利用した賄賂」というのは、2000年以上前からの中国社会の伝統であり、あの諸葛孔明でさえ賄賂蓄財を公言している。
科挙に合格して役人としての地位を築くことは、すなわち地位を利用した蓄財を行うことを意味していた。中国社会における「役得」というのは地位の属性なのだ。
https://hajimete-sangokushi.com/2021/04/15/zhuge-liang/
このような中国共産党の独裁社会で、目先の金を追って、地位を利用して個人的に蓄財するという中国社会の独特のシステムの結果、とうとう、あまりにも必然的な経済破綻がクライマックスを迎えようとし、中国社会は阿鼻叫喚の断末魔が起きているわけだ。
https://www.youtube.com/watch?v=AvkkoDfXF-Y
https://www.youtube.com/watch?v=idoqHvfgHIY
https://www.youtube.com/watch?v=xo5_dbKUKNs
中国共産党の権力統制が効かない社会に移行しているのが、今の中国の実態である。
腐りきってはいたが、中国という巨大社会を統制する力を持っていたのは中国共産党だった。人々は国家権力の暴力装置を恐れて、自由な活動ができないでいた。
ところが、今、その共産党の統制が瓦解している。民衆が共産党権力を信用せず、その支配に屈することをやめているのである。
中国という社会の歴史は、国家権力が成立する条件として「国民を食べさせること」が大前提にあった。国民が食べてゆけるうちは、多少理不尽であっても我慢できると考えてきた。
しかし、今や、中国国民は正真正銘食べてゆけなくなりつつある。
https://money1.jp/archives/121692
中国を襲う 経済悪化、給与カット、解雇の波 2024年4月4日
https://admin.ntdtv.jp/2024/04/60998/
現在、中国社会は、負債の価値を下げる目的で、インフレ誘導を行っている。
通貨供給量を劇的に増やすことで、国家経済をハイパーインフレに導き、数京円の負債の中身を減らしてしまおうとしているわけだ。
https://www.youtube.com/watch?v=kVieJJ2tfaE&ab_channel=ANNnewsCH
給与削減の上に、ハイパーインフレが起きれば、中国民の実質所得は激減することになる。もう食べるどころの話ではなくなりつつある。
上海のような大都市でも、路上に餓死者が散乱する事態が訪れようとしている。
友人が、数日前に上海を訪れたのだが、かつての賑わいが信じられないほど、何もかも静かだったと驚いていた。
つい先月には、民衆の所得低減によってモノが売れないことが原因で、相当なデフレが始まっていると報道されているのだが、中国共産党が負債を軽くする目的で打出の小槌（紙幣増刷）をふるい続けることで、市中に裏付けのない札束があふれだし、今度はハイパーインフレが始まるのである。
民衆の預金価値も激減し、中国の多くの人々から購買力を奪って行く。
こうなれば、食料を買えない人々が出てきて、大躍進以来の、とんでもない餓死者が登場してくることになる。
習近平政権には、経済専門家が一人もおらず、習近平自身もとてつもない経済音痴といわれているので、中国共産党指導部には、これから何が起きるのか予想できる人材がいないのである。
「飯が食えない！」 これが民衆が中国共産党の延命を拒絶する最大の要素だ。もう、中国を支配できる権利を失ったのである。
だから、人々は飯を食うために立ち上がる。権力による共産党支配など、誰一人信頼する者もいなくなり、軍や警察など治安機関さえ政府に反逆を始めるのだ。
（警察には最後まで食料が供給される基本方針があるらしいが）
中国が無政府状態に突入する事態は近い。たぶん今年中には起きるだろう。
このとき、事態を収束するため、私は反政府勢力と見なされる集団への大弾圧と大虐殺が繰り返されるとみている。
また6割を超える失業若者たちを、とりあえず軍隊に吸収して飯を食わせることもやると思う。そうなれば、台湾や尖閣諸島への軍事侵攻も間違いなくついてくる。
中国政府が、もしわずかながらの延命が可能であるとすれば、それは戦争だけである。不満を持った若者たちを軍隊に入れて、戦争をさせるのだ。
もしも戦勝できれば、日本や台湾のような金持ち国から何百兆円という賠償金をふんだくれると皮算用することだろう。
もちろん、今対外戦争に出て断末魔の中国共産党が戦勝できる可能性など存在しないが、侵攻局面での残酷な大虐殺が繰り返されることは間違いない。
中国も韓国も、これまでの反日教育の成果で、日本人を殺すことが正しいことだと信じている者が多い。だから、日本側の犠牲者も多いだろう。
とにかく、中国共産党支配統制体制の崩壊にともなって、中国各地には、ちょうど戦前の袁世凱時代のような群雄割拠の軍事勢力＝軍閥や匪賊が大量に出没し、あらゆる犯罪行為を繰り返すにちがいない。
もう中国を統制できる勢力は存在できない。しかし、おそらく、軍閥によって習近平が殺されてから、人民解放軍が独自の軍事政権を作り、台湾や尖閣を侵略するだろうと予想している。
これは、統制する頭脳の存在しない、手足だけが勝手に動き回る戦争になるだろう。
中国という人口10億人（大紀元）の国家は、もう二度と再編成することはできず、全土を統制できるような能力者も現れない。
軍閥匪賊が割拠する無法地帯になるしかない。ちょうど西部劇やメキシカンフィアを想像すればよい。あるいはマッドマックスの世界を想像すればよい。
中国共産党に庇護されて成立してきた北朝鮮も同時に完全崩壊して、中国本土と同じような無法地帯になるだろう。
日本も、武力行使の影響を激しく受けることになるだろう。
中国共産党内には、いまだに日本列島やインドネシア、豪州まで中国のものだと信じている勢力がたくさんいるのだ。
そして、東トルキスタン（ウイグル）や、チベットの抵抗勢力も、中国からの独立を求めて、内戦に加わる。インドもまた参戦するにちがいない。
東アジアは、極限の戦乱に陥れられると思う。核兵器も使われる可能性がある。
一番残念なことは、こうした事態を予測して、十分に準備し、対策を立てられるような有能が政治家、組織が日本には存在しないことだ。
だから、何が起きるのか、どのような結末になるのか、今は予想できない。