明後日に大晦日、その翌日は2024年である。相変わらず「令和」なんて、ろくな根拠のないダブルスタンダードで人々を困らせている虚構年号を喜んでいるアホも多いが、西暦の方も「キリスト生誕から」だから似たり寄ったりか？
世界はユダヤ人の歴史であることが西暦に示されている。
しかし、キリストがノアの子、セム族の末裔、つまりモンゴロイドだったことくらいは知って欲しいね。西欧で描かれてきたコーカソイドじゃなかったんだよ。
https://www.bbc.com/japanese/features-and-analysis-35173762
BBCが考古学情報を元に再現したキリスト像は、ちょうどパレスチナ人かバスク人に似ている黒髪、黒瞳のスファラディ像だった。
古代ユダヤ人のDNA情報を調べてゆくと、なぜか、日本人のDNAが驚くほど近いんだ。
https://remnant-p.com/nihonyudayadna.htm
私は、この理由について、7300年前の鬼海カルデラ噴火で日本列島を追われた縄文人たちが、超遠距離航海をして、南北アメリカ大陸の先住民となったとともに、中東にも上陸したのではないかという仮説を支持している。
男女の、わずか6名程度が生きていれば、7000年後には地球上を覆うことができる。
だから、パレスチナにおいて、「自分たちは2000年前に、この地に生活していたので、占領し、先住民を追い出し、殺す権利がある」と主張している「コーカソイドのニセユダヤ人の主張は、真っ赤なウソである。
今のイスラエル人＝アシュケナジムの本当の故郷は、黒海東岸のジョージア付近であって、パレスチナではない。
ホンモノのユダヤ人は、パレスチナ先住民のスファラディなのだ。
このことを、ガザ大殺戮を続けるアシュケナジムユダヤ人たちに思い知らせてやる必要がある。
もうすぐお迎えが近い、ヨレヨレ老人の私にとって、もはやどうでもよい話なのだが、それでは、どうでもよくない、本当に大切で必要なものは自分にとって何なのか？ と問題を建てるとき、私の場合は、それは虚偽だと怒らずにすむ「真実」の情報なのだ。
世の中、あまりにもウソに満ちすぎている。
みんな幼い頃から競争主義の薫陶を受けて、「他人を見下せる人生」を最高の価値として、真実よりも金儲けに走る人生を歩いているから、真実の価値がずいぶん下がってしまっている。「真相よりも金」の社会になっている。
政治家はウソを並べてばかりいても、それを追及するメディアも個人もいない。
むしろ、金や地位や権力のために必死になって自分を守ろうとしている姿に同情する人まで少なくないのだ。
「消費税」が導入され、それが10％に爆上げされるとき、それを支持した文化人がずいぶんたくさんいた。
文化人、有名人については、自民党や維新の支持者が大半だが、ヒロユキもそうだ。
https://www.sponichi.co.jp/entertainment/news/2021/11/09/kiji/20211109s00041000439000c.html
経済学者では竹中平蔵、井手英策、諸富徹、山口慎太郎らなど、全体の半数以上が消費税爆上げに賛成を表明した。つまり、日本社会で経済学者を名乗る連中の大半が、実は経団連と一心同体だと思って間違いない。
だから、岸田文雄が「経済対策のため供給を増やす」と「セイの法則」から発言しても、誰も拒否反応を示さなかった。
驚くべきことに、2018年、安倍晋三による消費大増税（10％）のとき、日経は、日本国民の半数以上が増税を支持したと報道している。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO37046310Y8A021C1000000/
もちろん。日経新聞は自民党と経団連の宣伝メディアだから世論誘導を目的に虚偽の数字を上げたのだろうが、当時、安倍晋三の正体を理解できずに、無条件に安倍政権に期待を寄せていた右傾化アホ青年たちがたくさんいたのも事実だ。
だが、その消費税こそが、「失われた30年」の根元的理由だったことに気づいている人は少ない。
日本人が貧しくなった最大の理由は「消費税」 2023年11月22日
http://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6089119.html
経団連や自民党が、ユダヤ人国家であるアメリカに盲従する飼犬のような存在であることには多くの人が気づいている。
とりわけ、1998年の帰国以来、ハーバード大ロックフェラー経済研究所出身の竹中平蔵が、自民党や経団連の思想的バックボーンとしての新自由主義を拡散していて、日本中の資本家、保守政治家、経済学者たちに強烈な影響を与えてきた。
自民党支持者や経済学者たちは、日本国家を破壊する道を歩んできたのだ。
その行動は、ユダヤ人国家アメリカとダボス会議（WEF）に誘導されているように見える。
日本人を新自由主義によって洗脳破壊している竹中平蔵は、ダボス会議の日本人唯一の常任理事でもある。代理人といってもよい。その竹中平蔵の恐るべき腐敗ぶりを知ったなら、ダボス会議の本質が一目瞭然になるのだが、誰も、それを指摘しようとしない。
http://hirukawamura.livedoor.blog/archives/5827354.html
竹中平蔵が代理人を務めるダボス会議（WEF）とは、実は、ユダヤ人、国際金融資本の利権団体である。
ユダヤ人フリードマンの作った新自由主義と、ワンワールド、政府の関与しない、市場原理だけに支配された弱肉強食の経済秩序を地球上に定着させようとしているグループだ。
その中核は、GAFAM、ビルゲイツ、アルゴア、バフェット、ソロスなどで、以下に書かれている各国首脳は完全なお飾りであって、実質的には何の影響力もない。
運営者は、クラウスシュアブ以下、大半がユダヤ人金融資本家である。
https://www.businessinsider.jp/post-183607
とりわけ核心的人物は、もはやシュアブではなくビルゲイツだと見なされている。
そのビルゲイツが、ダボス会議を通じて、どのような影響力を発揮し、何をやろうとしてきたのかといえば、「人口淘汰」の一語で表される。
クラウス・シュアブはキッシンジャーのコピーだ。キッシンジャーがダボス会議をシュアブに作らせた最大の目的こそが「人口淘汰」であり、それをビルゲイツが引き継いでいるのだ。
ビルゲイツと人口削減 2018年06月26日
http://hirukawamura.livedoor.blog/archives/5828313.html
（「このサイトの接続は安全ではない」と表示されるようになった。ワクチンやビルゲイツへの批判記事は、片っ端からこういう表示になりつつある）
http://hirukawamura.livedoor.blog/archives/5851338.html
世界人口の劇的削減、決め手は戦争と飢餓 2022年07月18日
http://hirukawamura.livedoor.blog/archives/5948059.html
現在起きている新型コロナワクチンの副作用問題は、もはや「副反応」とかのレベルではなく、人類殺戮ホロコーストというレベルにまで拡大している。
いったい、このままビルゲイツとダボス会議による「グローバルパンデミック条約」によって、世界人類にWHOがワクチン強制接種の権限を持ってしまったなら、何が起きるのか？
かなり極端ではあるが、私も首肯するしかない「メモ・独り言のblog」を紹介する。
専門家は、WEFが数年以内に40億人を消し去る計画を認めています 2023年12月28日
http://takahata521.livedoor.blog/archives/22992315.html
世界経済フォーラム（WEF）とさまざまなグローバリストの指導者たちは、化石燃料の段階的な廃止を熱心に提唱し、WEFと国連の包括的な人類計画、特に『アジェンダ2030』と『アジェンダ2050』に要約されている、野心的な『ネット・ゼロ』目標を掲げています。
この野心的な目標は、2030年までに化石燃料への依存を劇的に減らし、最終的には2050年までに化石燃料の使用を完全に根絶するというものです。しかし、第一線の専門家は警鐘を鳴らしており、この「ネット・ゼロ」目標がもたらす潜在的な結果は、40億人以上の死者をもたらす破滅的なものにほかならないと警告しています。
批評家たちは、WEFが謳う「脱炭素化」という一見何の変哲もない言葉が、実は反人類的アジェンダの婉曲表現であるとすぐに主張します。WEFは大胆な呼びかけで、世界中の納税者に毎年3兆5,000億ドルという途方もない金額を拠出するよう求めています。これは、地球の世界的な「脱炭素化」を効果的に伴い、「ネットゼロ」目標の実現への道を開くために必要と思われる財政的コミットメントです。
デンマークの統計学者ビョルン・ロンボルグは、約40億人が化石肥料に依存していることから、化石燃料の使用を突然停止すれば、飢餓だけで世界人口の約半数が死亡する可能性があると強調し、危険信号を発しています。
イギリスの経済学者ニール・レコードは、化石燃料の使用が突然停止した場合、1年以内に最大60億人が絶滅するという大惨事が起こるシナリオを示唆し、悲惨な状況を描いています。
壊滅的な影響は、広範囲に及ぶ停電、送電網の寸断、重要インフラの崩壊に及ぶでしょう。化石燃料の不足はドミノ効果を引き起こし、ガスの配給に影響を与え、何百万もの家庭で暖房、給湯、調理設備の故障を引き起こすでしょう。そして、停電、通信網の寸断、最終的には法と秩序の崩壊など、災難の連鎖を引き起こすことにつながります。
物語が展開するにつれて、25日目には、ディーゼルやガソリンの枯渇が食糧配給システムの破綻を招き、都市部は広範囲にわたる飢餓に陥るでしょう。50日目には、生存への絶望が強まり、都市部で大規模な紛争と殺戮が起こると専門家は予測しています。100日以内に、世界人口の約半分（約40億人）が悲惨な運命に直面する可能性があり、生存者は主に農村部に集中することになります。
デニス・メドウズ（著書：成長の限界）のようなWEFメンバーの発言が明らかになるにつれ、WEFのグリーン目標に関連する人口削減アジェンダはより顕著になっています。メドウズは、WEFのグリーン目標を達成するための前提条件として、世界人口の86％削減という驚くべき目標を明確に提唱しています。
このような専門家が描く悪夢のようなシナリオは、極端な環境政策が世界中の個人や地域社会の幸福に与える影響を綿密に考慮することなく実施されることによる、潜在的な人的被害を浮き彫りにしています。
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引用以上
ここでは、ワクチンによる人口削減ではなく、化石燃料廃止による直接的な人口削減計画が評されている。
ダボス会議は、気候変動を理由にして、世界で人々の生活を支えている化石燃料利用を、すべて、世界権力の成立によって廃止させようとしている。
もしも、それが実現したなら何が起きるのか？
世界で40～60億人が死亡するという試算が語られているのである。
これは、もしかしたら、X100クラスの太陽風が地球を襲った結果に似ているかもしれない。
米軍やNASAは、X100フレアが地球軌道を直撃した場合、マイコンインフラの破壊によって9割が死滅するという試算を出している。
しかし、ダボス会議の主張、計画している化石燃料の廃止も、同じくらいの凄まじい被害をもたらすのである。
化石燃料の廃止計画は、今の段階では、目標程度だが、やがてグローバルパンデミック条約に類似した強制力を伴う国際権力によって実行される可能性が強い。
COP28、化石燃料からの「脱却」を呼びかけて閉幕：「段階的廃止は不可避」とグテーレス事務総長（UN News 記事・日本語訳）2023年12月26日
https://www.unic.or.jp/news_press/features_backgrounders/49291/
世界のCEOら80人、G7に温室ガスゼロへ対策要求 ロンドン=和気真也2021年6月10日
https://www.asahi.com/articles/ASP6B3RNLP6BULFA00D.html
「世界のCEO」の実態は、大半がユダヤ人である。今や、化石燃料使用に対する圧力は、世界的課題であり、やがて戦争行為を含む強制力が議論されることになるだろう。
実は、化石燃料による炊事暖房、移動などを利用しているのは、人類の99％以上であり、完全な化石燃料フリーの生活を実行している人など、ほぼいない。
ダボス会議の常任委員でもガソリン車に乗っている。
それでは、化石燃料の代替とは何か？ それは原子力発電による電気だとダボス会議も何度も表明している。
ビルゲイツは、新型原子炉に数十兆円を投資しているといわれる。
なぜ、そこまで危険で人類の未来を閉ざす原発に固執するのか？
それは、ビルゲイツと二人三脚でダボス会議を運営する、ユダヤ人、アルゴアが大きく関係していそうだ。
実は、アルゴアはオクシデンタルペトロリウム社というエネルギー企業のオーナーで、この会社が東欧ウラン鉱の大半を保有している。
事情はロシア革命に遡り、レーニンのロシア革命を経済的に支えたのが、アメリカ共産党創始者であり、オクシデンタルの創業者であったアーマンドハマーだった。
ハマーは、支援の見返りにロシア、東欧の莫大な鉱業権を譲り受けていたのだ。
その孫であるアルゴアは、チェルノブイリ事故で未来の暗くなった原子力産業を蘇られるために、「地球温暖化説」をでっちあげ、ノーベル賞を受賞した。
そして、「二酸化炭素を出さない原発だけが人類の未来を救う」と主張しはじめた。
原発がもたらす未来永劫解決が不可能な超危険核廃棄物の行く末には「臭いものに蓋」とし、一切語らなかった。
ダボス会議の化石燃料問題には、上のような裏事情が存在している。
つまり、ユダヤ金融資本が、原発電気を通じて、世界人類を支配するという野望が隠されているのだ。
だが、もしも化石燃料が強制廃止されたなら、人類の60億人が消えるだけではない。
地球生物は、化石燃料を肥料として依存し、生態系の基本になっている。森の木を燃して灰をを返すことが、森と大地を支えているのだ。
現在のダボス会議の化石燃料戦略は、結局、人口淘汰だけが本当の目的になっている。