ひとつの巨大システムが、その存在を終わらせるような大崩壊をするときは、長い時間をかけて、たくさんの前兆が現れ、起こるべくして我々の度肝を抜くような巨大崩壊が起きるのである。
例えば、今は失われてしまった、アメリカのスーパー火山、セントヘレンズ山。
https://www.youtube.com/watch?time_continue=8&v=bgRnVhbfIKQ
1980年、5月18日、セントヘレンズは巨大な山体崩壊を起こしたが、その最初の前兆は、2ヶ月前の3月20日だったといわれる。この2ヶ月の猶予と対策によって、おそらく数十万人という多くの人命が救われたが、逃げ遅れた死者も58名に上った。
巨大噴火と山体崩壊の火山活動は、その後、十数年間も続いている。
私は、今、セントヘレンズ山の巨大崩壊に似た世界経済の大崩壊が起きると、繰り返し書き続けている。
その経済マグマ活動の本質は、世界の実体経済の総額が8000兆円しかないのに、ペーパーマネーにすぎない虚構経済＝デリバティブが、6万兆円＝6京円も存在し、その経済実体からの凄まじい乖離によって、我々の想像を絶する経済巨大爆発と、世界経済システムの大崩壊を引き起こすことになることだ。
すでに、前兆は無数といえるほど現れていて、おそらく経済予測に携わる者で、巨大崩壊を予想できない者はいないはずだが、なぜか、ほとんど報道もされない。
その理由は、報道すれば必ずパニックが発生し、投機資金が引き揚げられ、恒久的安定資産である貴金属や実物価値・生産手段が買い占められ、これも経済崩壊を引き起こすと考えられているからであろう。
これは、実は銀行の基本的な仕組みと関係があって、銀行は「信用創造」という打ち出の小槌を持っていて、実際にあるカネの何倍ものカネを勝手に創造することを許されている。
これが虚構経済が増殖してゆく原理である。詳しくは、以下の動画を参照してほしい。
https://www.youtube.com/watch?v=fwBWl0FeMbc
https://www.youtube.com/watch?v=ERRqZIx6D0k
ところが、こうした仕組みは、経済が良好に発展してゆくときはうまく働くのだが、恐慌が起きて、銀行に預けている人々が「カネを返せ」と押しかけたときは、法的に認められた残高は、わずか一割しかなく、現金は圧倒的に不足するのである。
だから、「世界が大恐慌に向かっている」などと報道されれば、当然、多数の預金者が不安になって銀行に押しかけて預金を引き出そうとするわけだが、そうなれば瞬時に、銀行は倒産する仕組みになっている。とても通貨を増刷しているヒマはない。
これが、政府や銀行が、劇的な世界経済大崩壊の危機を隠蔽する本当の理由である。
この問題を複雑に、そして深刻にしている理由はデリバティブの存在である。
何度も説明しているが、銀行はCDS＝債権保障保険のような商品を、大量に売りさばいている。
これは、企業がデフォルトを起こしたとき、CDS保険に加入していれば、発行元の銀行が代わって保証してくれるという便利なものだが、ちょうどサブプライム（融資不適格者）ローンと同じで、いつ倒産するか分からない融資不適格企業が、取引信用上の問題で、半強制的に加入させられるものであり、高金利だが破綻のリスクが極度に高いのである。
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-710.html
こんな危ないデリバティブなら、売れるはずもないはずだが、CDSを発行する（ドイツ銀行・ゴールドマンサックスのような）詐欺を本業にしてきた銀行は、倒産リスクが見えないよう、CDSを数百、数千に細分化し、頭取でさえ理解不能の証券化商品にまとめて、高金利で世界の金融機関に売りさばいてきた。
それを、もっとも大量に買わされてきたのが、わが農林中金とゆうちょ銀行、みずほ銀行、たくさんの地方銀行、そして、GPIF年金管理財団も手を出している可能性が強い。
これは、世界的な低金利化政策のなかで、銀行が貸出金利で儲けられなくなり、代わりに効率的な収益を求めて、CDS保険に手を出し、また得体の知れない高金利のデリバティブ証券化商品に手を出していることで、世界的な景気後退や大不況が訪れたとき、耐えられる体力を完全に失ってしまったことを意味している。
https://www.youtube.com/watch?v=VMV6i4-ldvY
いずれも、国策金融企業だから、「いざとなったら国が助けてくれるだろう」と砂糖菓子のような甘い希望を隠さないのだが、今回は、前回のサブプライム破綻＝リーマンショックとは規模の桁が違う。
おそらく、180兆円程度だったリーマンショックの数十倍、あるいは数百倍の規模になることは確実で、数千兆円規模の凄まじい一斉破綻を起こす可能性が極めて強い。
https://www.youtube.com/watch?v=2wT4dSlcs6o
国としては、ゆうちょ銀行も農林中金も救済できるような体力が存在しなくなる。もちろん大急ぎで通貨を増刷して、銀行に貸与する仕組みだが、急激な変化についていけるほどの適応力はない。
だから、消費者も農家も、なけなしの預金が泡のように消えてゆく。
次の経済破綻は、第三次世界核戦争と同じ意味を持っていると考える必要がある。
仮に、銀行破綻を数十日前に予想し、預金引き出しに成功したとしても、国は、金融機関に対して想像を絶するような莫大な金融緩和を行い、流通する通貨の総量を何倍にも増やしてしまう金融政策を取るのは確実なので、当然の結果としてハイパーインフレが発生し、せっかく引き出した預金の価値も暴落を免れ得ないのである。
「カネの価値が大暴落する」
これが約束された人類史上最悪の大恐慌の直接の結末である。
こうなると、「最初から持たざる者」にとっては、むしろ有利なのだが、本当に問題になるのは、銀行が自己資本比率を極度に低下させることで、国際貿易為替が不安定になり、食料や燃料の輸入が途絶えることである。
この問題は、ユダヤ人決済銀行といわれるBIS銀行の姿勢次第では、数ヶ月、あるいは数年に及ぶ可能性がある。この間、食料は国内自給体制に頼るしかないが、日本政府の場合、輸出優先政策により国内自給を破壊し続けてきたことにより、世界最悪の自給率しか持っていない。
つまり、食料が枯渇し、暖房や移動のための石油も入手不能という事態が相当に長く続くと考えた方がよい。これが貿易立国の宿命である。
私は、自民党と安倍晋三大先生様が、底辺の国民から富を奪い、極度の貧困をもたらす政策ばかり行ってきた理由は、こうした「何もない……自分で作り出すしかない」窮乏社会への訓練として、行いあそばされたのではないかとさえ思う。
消費税を10％に増税した理由も、国民から、すべての資産を奪っておいて、生活の塗炭の苦しみを経験させておけば、巨大経済崩壊後も勝手に生き延びられるという、実に有り難い思し召しなのだろう。
https://www.youtube.com/watch?v=Wu_h9dfR9fY
https://www.youtube.com/watch?v=JOpTmsKCBX0
さて、セントヘレンズ火山の大噴火の予兆は、絶え間なき火山性微動から始まり、大きな地震も起きるようになったことなのだが、世界経済大噴火の予兆は、まずは、融資不適格体質の中国企業に、好況時にしか通用しないレバレッジローンと呼ばれる、恐ろしい貸し付けを行い、その結果、米中貿易戦争で不況になり、絶え間なく中国企業が倒産し始めるところから始まった。
中国企業は、安定した利益体質を作ると、たちまちカネの臭いを嗅ぎつけた中国共産党の役人が忍び寄ってきて、企業を奪い取って、経営者を追放してしまうので、どの企業も、ギリギリの利益体質で、莫大な賄賂をばらまき、レバレッジ（少ない見せ金で何十倍もの取引を行うデリバティブの一種）を最大限に活用して、不調になれば倒産させて経営者一家が外国に逃げるという経営スタイルであり、およそ「持続可能な未来」を生み出す経営などできない仕組みなのだ。
https://www.youtube.com/watch?v=aKmsM8v7emg
https://www.youtube.com/watch?v=9sQ0z_MvhpA
https://www.youtube.com/watch?v=fpCfSjdW5OI
中国企業は、莫大な借金をしても、それを真面目に返済するという企業文化が存在しない。借りるときも、不況になるリスクは一切考慮せず、最大のレバレッジをかけて、ローンを組む。これが何をもたらすかというと、好況時は回転できても、米中貿易戦争がもたらすリセッション＝景気後退時には、恐ろしいレバレッジローンの反動が押し寄せて、倒産の連鎖が起きる。
https://www.youtube.com/watch?v=unstppl5rCg
すると、CDS債権保障をしてきたドイツ銀行など、まるで立ちゆかなくなり、もの凄い巨額の債務不履行を起こすのである。
担保があったとしても、鬼城と呼ばれる人の住まない幽霊マンション群であり、これは誰も住まないまま取り壊され始めている。こんなものに担保価値があるはずがない。
中国企業の凄まじい連鎖倒産が始まったのは、昨年であり、みずほ銀行は、この債務不履行により数千億円の損失を抱えた。
https://www.youtube.com/watch?v=2nxH1s3j3vE
https://www.youtube.com/watch?v=T-VyzKmFcH4
https://www.youtube.com/watch?v=Irb55DoaTtw&t=30s
世界経済大崩壊の、最初の誰にでも見える鮮明な前兆は、今年8月に米国債市場で起きた「逆イールド」である。
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-849.html
米国債市場で逆イールドといわれる、10年もの長期債と短期債の金利が逆転する現象が起きると、2年あまりで、100％の確率で大規模な景気後退＝リセッションが起きるという法則がある。
これは、債券市場が、トランプ就任後の米中貿易戦争を予測して起こした現象である可能性が高いが、どんな原因にせよ、逆イールド発生後、大規模な景気後退が起きなかった例外は存在しないのであり、世界の債券市場は、この現象を前提にして戦略が組み立てられると思うべきである。
つまり、これによって中国企業の巨大な＝人類史上最悪の倒産ラッシュ、CDS・CDOの崩壊連鎖が約束されたわけだ。この規模は、軽く全世界の実体経済規模8000兆円を超えると予想されている。
中国企業群だけで、1京円ものデリバティブ負債を抱えているとBISが認定している。
今年は、おそらく、桁違いの規模での倒産ラッシュ、債務不履行の連鎖が起きるのは確実で、その兆候として、アメリカで、9月末に「レポ金利の上昇」という現象が起きた。
https://jp.reuters.com/article/column-tetsuya-inoue-idJPKBN1WF0LN
これは、銀行が短期的な資金の融通をするシステムで、普通は、リスクの少ない短期融資であり金利が低いのが常識であるにも関わらず、異常な高騰を見せたのは上のリンクに説明されている。
なぜこうなるかというと、銀行が手持ちの資金を失ったことを意味し、これは、おそらく、みずほ銀行と同じCDSやCLO（金融機関が企業に貸し出している貸し付け債権ローンを証券化した詐欺的デリバティブ商品）の破綻による補填で、一時的に資金を失ったためという解説が多い。
つまり、世界的な倒産ラッシュが、燎原の火のようにジワジワと金融機関を襲いはじめたことを意味している。
こうした倒産ラッシュによって、そのCDS・CLOを大量に掴まされている農林中金とゆうちょ銀行（カンポを含む）の運命が、どうなるのか、誰にでも容易に想像できるだろう。
我々はハイパーインフレ地獄に叩き込まれる運命にあり、だからといって見合った給料がもらえる可能性は、ほとんどない。
とりわけ食料については、極めて危機感を抱くべきである。
今の日本の総合力から考えて、数ヶ月間の備蓄はあると思うが、それが適正に、全国民平等に配分される可能性は低い。
竹中平蔵のような人物が、大量の国民が餓死して行く姿を鼻歌交じりに眺めながら、食料を買い占めてボロ儲けすることになるだろう。
倒産ラッシュによる燎原の火が一定の規模に達すると、銀行の連鎖倒産が始まり、世界の虚構経済、6京円の虚構マネーが大爆発を始めるのである。
これは、ペーパーマネー＝万年筆マネーという帳簿上だけの虚構資金が炎上爆発するのだが、元々何も持っていない庶民にとっては、あまり生活に影響しないかもしれない。
要は、人間が生きてゆける土地と生産力と、人間の連帯があればいいわけだ。
このこと私は、過去20年、繰り返し書き続けてきた。この地球上に本当に存在するのは、金や兵器や、国家権力のコケオドシではない。
そこにあるのは、地球と人間だけであり、本当に必要な本質は愛だけなのだと書いてきた。
これからの数年は、この本質を、人類のすべてが思い知らされる過程になるだろうと私は予想している。