東京大空襲の夜、火の海となった東京の下町、江東区亀戸で、猛烈な炎に身をさらしながら、幼い息子の入る防空壕(ごう)を一晩中、守り抜いた父親がいた。

 一帯に約100あった小さな防空壕がほぼ壊滅した中で、生存者がいたのはこの壕を含む2か所だけだった。あれから65年となる10日、息子は供養会で、自ら遭遇した惨禍を語り継いでいくことを誓った。

 「ヒュー、ヒューとすごい音だった」。当時6歳だった二見欣三さん(71)は、うなる焼夷(しょうい)弾の音を今もはっきりと覚えている。

 大空襲が始まった1945年3月10日午前0時過ぎ。一家は、酒道具商を営む父親の博さんの先導で近くの土手に避難を始めた。目の不自由な母親が2歳の次女を、12歳の長男が5歳の長女をおぶり、欣三さんは9歳の三男と一緒に続いた。だが、逃げ惑う人波であふれる中、博さんが妻の手を引いて土手に着いた時には、長男らの姿は見えなくなっていた。

 博さんは慌てて自宅に戻ったが、炎上する家の前で見つかったのは一人で泣く欣三さんだけ。既に火の手が回り、土手に戻ることもできなかった。博さんは家の前の小さな防空壕に欣三さんを押し込むと、自分は外で側溝の水をトタン板ですくって壕にかけ続けた。

 「周囲は激しい炎がグルグルまわっていた」と欣三さんは思い起こす。

 防空壕には2か所の入り口があった。博さんは、炎の向きが変わるたび、濡(ぬ)らした布団で一方の入り口をふさいだ。片方を開けていたのは壕内の熱を逃がすためだ。

 博さんがやけどを負いながら外で壕を守る間、同じ壕に逃げ込んだ見知らぬ男女6人は「あなたのお父さんが外で守ってくれているのだから」と、代わる代わる欣三さんに覆いかぶさり、守ってくれた。

 夜が明けると、周囲には黒い遺体の山が並んだ。わずか20メートル先の土手に逃げた母親やきょうだいの計6人の行方は分からなかった。土手の前のどぶに、母親と同じ柄のねんねこ半纏(はんてん)が落ちていた。

 東京大空襲・戦災資料センターによると、下町は地下深く掘ると水が出るため、土を盛った小さな防空壕しか作れなかったという。亀戸にも6~7人収容の小さな防空壕が約100か所あったとされるが、空襲後、町会役員として罹災(りさい)証明の発行に関与した博さんは「中で生存できたのは2か所だけだった」と語っていたという。大半が炎を避けようと入り口を全部ふさぎ、壕内で蒸し焼きにされてしまったためだった。

 博さんは1989年に88歳で死去。法事のたびに悔しそうにこう漏らしていたのを欣三さんは忘れられない。「俺は見知らぬ人を6人助けたが、家族6人を守れなかった」

 欣三さんは10日、当時山形県に疎開していた次男好一さん(75)と共に、供養会が行われた江東区の寺を訪れ、手を合わせ、こう語った。「戦争のない平和な世界を共有できるよう、次世代に語り継いでいきたい」

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 「中国に対して『米国に追いつける』という誘惑を与えない水準の核抑止態勢が必要ではないか」

 先月2日から始まった外務・防衛当局の局長級による日米安全保障高級事務レベル協議(SSC)。この席で、日本側は東アジアにおける米国の「核の傘」を中心とした「拡大抑止」の維持の必要性を訴えた。

 協議は昨年中に始まる予定だったが、米軍普天間飛行場(沖縄県宜野湾(ぎのわん)市)移設問題をめぐる鳩山政権の混乱で2月までずれ込んだのだった。

 日米両国当局者の間には首相、鳩山由紀夫のことを、「宇宙人」のあだ名をとって「スペース・イシュー(宇宙問題)」と呼ぶ「隠語」がある。

 「日米同盟深化」を掲げながら、「東アジア共同体構想」や「対米依存からの脱却」をぶちあげる鳩山の発言にまどわされることなく、地に足のついた議論をしようという意味だ。

 「核抑止をめぐる議論はよほどの信頼関係がないとできない。日米関係は普天間問題でも崩れていない」

 外務省当局者はこう胸を張る。

 米政府は近く発表する核計画の指針である「核戦略体制の見直し」(NPR)にあたって、日本など同盟国とも協議を行ってきた。

 日本は冷戦時代から米国の抑止力に依存してきたが、「機密性が高い核戦略の性格上、核抑止態勢の詳細を知らされたことはなかった。日本側から具体的な要求をしたこともなかった」(外務省当局者)のが実態だった。米政府もこれまで同盟国に十分な理解を求めてこなかったとの反省から、今回のNPRでは日本などとの協議を積極的に行ったのだった。

 だが、政治レベルでは抑止力強化とはほど遠い動きが出ている。

                 × × ×

 「特定の装備体系を貴国が保有すべきか否かについて(日本政府が)述べたことはないと理解しています。もし仮に述べたことがあったとすれば、それは核軍縮を目指す私の考えとは明らかに異なるものです」

 昨年12月24日付で外相、岡田克也が米国務長官、ヒラリー・クリントンと国防長官、ロバート・ゲーツの2人に送付した書簡だ。

 書簡は麻生前政権下で行われた核をめぐる日米協議で、巡航ミサイル「トマホーク」のうち、攻撃型原子力潜水艦発射の戦術核搭載型の退役に日本が反対した、とする報道を見た岡田が「強い不快感を示した」(外務省幹部)ために送られたものだった。

 当初は事務レベルで岡田の意向を伝えることも検討したが、岡田本人が自ら書簡を出すことにこだわったという。「核廃絶を掲げる日本が、核トマホークの退役に反対するのはおかしいとの思い」(同)からだった。退役が日本に与える影響に関し説明を希望するとの表現に落ち着いたものの、日本政府当局者の発言があったのかなかったのか特定しない奇妙な文面となった。

 岡田は書簡のなかで、「核兵器の目的を核兵器使用の抑止のみに限定する」という「唯一目的論」についても、日米間で「議論を深めたい」と呼びかけた。

 鳩山政権では米国による核抑止力の意義は認めつつも、米大統領、バラク・オバマが昨年4月のプラハ演説で「核兵器のない世界」を掲げたことを機に、米国が核軍縮に向けかじを切ったと見なし、核抑止態勢の強化よりも、「唯一の被爆国としての道義的責任」として、核軍縮に向け指導力を発揮しようとする動きが強まっている。

 外務省幹部は「『核兵器は倫理に反する』という宗教的安全保障観の表れだ。『政治主導だ』といわれれば、官僚にはどうしようもない」と自嘲(じちょう)気味に語る。

                 × × ×

 東京・市谷の防衛省。米政府が2月に発表した「4年ごとの国防計画の見直し(QDR)」を分析するなかで、「空軍力と海軍力を統合した新たな戦闘構想の開発」との一項目が注目を集めている。

 「これは中国を念頭に置いたものだろうか」

 「当然そうだろうね」

 省内の一室では、こんなやりとりが交わされた。

 最先端の対艦ミサイルや音を探知しにくい潜水艦などに対処するため、ともに航空戦力を持ち「縦割り」の弊害が指摘されてきた海軍、空軍に対し、連携して作戦を行う構想の策定に取り組んでほしいというのが国防長官ゲーツの指令だ。

 ある当局者はつぶやいた。

 「米国は将来を見据えて抑止力の強化に努めている。それにひきかえわが国は…」(敬称略)

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