東京経済大学新聞

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東京経済大学のすべてが詰まったブログです。学内の様子や本学学生の活動、教授陣へのインタビューをはじめとした様々な記事をアップしていく予定です。更新をしていくのは東京経済大学新聞会。1928年から続く本学新聞会の新しい取り組みです。

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 国分寺駅北口から徒歩7分、静かな雰囲気の裏通りにある隠れ家感のあるcaféディアマン。

ランチタイムにおすすめなのは「本日のワンプレート」(1050円)。

こくベジをたっぷりと使ったサラダや自家製ドレッシングを使用しており、やさしい味が特徴だ。

1品は日替わりで入れ替わるので、飽きずにランチを楽しむことが出来る。

その他スイーツも自家製なので、ここだけでしか食べることのできない味だ。

 店長の小栗さんから東経大生へ一言!「デートにぜひ使ってみてください。」

 

住所:国分寺市本町2-19-1

営業時間:11:00~22:00

不定休

TEL:042-312-0422

HP:https://diamantcafe-kokubunji.owst.jp/

 

※この記事は新聞会の製作したTHYME2020から抜粋したものです。

※次回の投稿は4月を予定しています。

 2021年1月12日(火)にZoomを利用した、ランチタイム講座が開催された。

今回のテーマは「いろんなお仕事シリーズ②営業の魅力、天職の『作り方』」だ。

本学キャリアセンターの阿部司さんがかつて営業マンとして働いていた体験談を聞くことができた。

 

 阿部さん自身も営業という仕事に対し、ノルマが厳しいことや、話し上手でなければ向かないとマイナスのイメージを持っており、自分に向いていないと思っていたという。

だからこそ、この講座を通じて、営業のマイナスイメージを変えたいと最初に話した。

阿部さんは本学に勤める前、高校生の進学相談会の企画・運営事業を行う会社で働いていた。

高校の先生に進学相談会やイベントの機会をもらえるよう、営業をしに行くということが具体的な仕事内容である。

そして阿部さんは会社内での売上1位という成績を残した。

この結果を出そうと決意し、行動しようとしたきっかけは、仕事での大きな失敗からだ。失敗をしたとき、そのまま現状維持で働くのか、会社を退職するのか、自分を変えるのかという選択に迫られた。

この時、阿部さんは非常に悔しい思いをしたため、「会社の全員に自分を採用してよかったと思わせる」という決意をした。

そこで、売り上げ1位になるという目標を立てた。

この目標を達成するために、阿部さんは毎日できるだけ多く営業先の高校に電話や訪問をしたり、高校生の心をつかむためのスピーチ法を勉強したりした。

そしてこの努力が実り、売り上げ1位という成績を残すことができたのだ。

 

 このことから、営業は努力すればするほど報われることが良いところだと語った。

また会社全体でなく、自分自身の仕事ぶりを評価してもらえるところが一番嬉しかったとも語っていた。

最後に、初めから自分の向いている会社に行くのではなく、自分自身が会社の求めている形になること、職を自分の力で天職にすることが大切であると話した。

この講座は1月19日から録画版が配信されている。

ぜひご覧いただきたい。

 2020年12月19日(土)東京経済大学創立120周年記念シンポジウムの特別セッションとして「コロナ危機で加速する産業のデジタル化」というテーマでシンポジウムが開催された。

シンポジウム前半、司会を務めた本学経済学部の周牧之教授、パネリストを務めたTBSホールディングス取締役会長の武田信二氏、ミライト・ホールディングス取締役相談役、NTTドコモ元代表取締役副社長の鈴木正俊氏らによってデジタル化によって普及してきた「NETFLIX」や「AmazonPrimeVideo」といったOTTなどについて議論が行われた。

武田氏、鈴木氏はそれぞれテレビ業界、通信業界から見たOTTについて意見を交わした。

シンポジウム前半は1月6日投稿の記事に記載されいているので、そちらをご覧いただきたい。

なお本記事では、制作コストの問題と、急速にOTTが普及する中で日本のメディア企業がどこへと向かっているかを説明する。

 

 まず、制作コストのもととなる広告費について周教授から説明があった。

去年の広告費はYouTubeが地上波テレビを上回ったという。

また、若い世代はテレビよりもインターネットの利用時間の方が長く、コロナ禍の自粛期間中にこの差はより開いた。

周教授は、YouTubeは膨大な動画が投稿され、もはやエンタメの集積ではなく知の集積へと変化していると語った上で、YouTubeがコンテンツ制作を大きく刺激するし始めているのではないかと指摘した。

緊急事態宣言中テレビの視聴率は上がったがそれはあくまで一時的なものに過ぎなかったそうだ。

小学生のなりたい職業ランキングにYouTuberが入っていることはコンテンツ制作の場としてYouTubeが認められてきていることのあらわれであろう。

武田氏はYouTubeがテレビの大きな競合になってきていることを語った。

一方で、中には芸人YouTuberを支えるテレビマンもいるという。

また、テレビ局が公式のYouTubeアカウントを利用し、一部ドラマの見逃し配信をするなどのプロモーション活動を行っていることもある。

YouTubeなどのインターネットを単なる競合相手として捉えるのではなく、インターネットとどう共存していくかがテレビ業界の今後の鍵になるといえるのかもしれない。

鈴木氏はデジタル化が進むにつれてテレビ画面、スマートフォンの画面、パソコンの画面に差がなくなり、1つになってきていると指摘した。

以前まで長時間の芸術作品はテレビ画面で、短時間の素人が作った動画はYouTubeで見るというのが通常であった。

しかし、現在はどうだろうか。

インターネット上で映画などの芸術作品を見ることが可能となり、またYouTuberが職業として成り立つようにYouTube上で質の高いコンテンツを視聴することが可能となった。

テレビがインターネットの利点をどう取り込むかが、テレビの持つ制作力をさらに向上させ価値のあるものとすることに繋がると語った。

 

次に周教授は、OTTをはじめとしたメディアの主体には資本力と言語圏に注目するべきであるとした上で、日本のメディア、OTTがどのように構築されていくべきかという質問を投げかけた。

資本力に関して、鈴木氏は、YouTubeやAmazonPrimeVideoなどはインターネット検索エンジンや物流などを主な事業とした複合的企業であり、これらの企業と日本の企業を比べることには無理があるという。

また言語圏に関しては武田氏が、TBSグループがAmazonPrimeVideoから依頼を受けて制作した時代劇について説明をしていた。

TBSグループの制作した作品は完成するとすぐにAmazonPrimeVideo本社に送られ多言語化された。

武田氏、鈴木氏共にグローバル化が進む現代ではコンテンツ制作において言語圏というものは特に問題となることはないとしている。

最後に周教授はパネリスト2人の意見を踏まえ言語圏が問題とならない現代では文化を意識したコンテンツ制作が重要になってくるのではないかと提案をしシンポジウムは幕を閉じた。

 

若い世代がテレビよりインターネットを利用している時間が長いという話やテレビ、スマートフォン、パソコンの画面が一つになってきているという話は特に学生たちには納得できるものなのではないだろうか。

世界的にヒットをするほとんどの映画は海外が制作しているといってもいいだろう。

しかし、世界的に「バズる」動画というのもの中には日本人が制作したものもいくつかあるように思う。

そうした動画の制作者を日本のOTTをはじめとしたメディアに取り込みコンテンツ制作者として成長させ、今後日本がアジア文化圏のコンテンツ制作の中心となることに期待していきたいと思う。

 2020年12月19日(土)東京経済大学創立120周年記念シンポジウムの特別セッションとして「コロナ危機で加速する産業のデジタル化」というテーマでシンポジウムが開催された。

前期授業が完全オンライン化されたことなどから考えれるように、コロナ危機は産業のデジタル化を加速させるものになった。

このシンポジウムではデジタル社会へと切り替わる日本の転換点について、パネリストとしてTBSホールディングス取締役会長の武田信二氏、ミライト・ホールディングス取締役相談役、NTTドコモ元代表取締役副社長の鈴木正俊氏、司会として本学経済学部教授の周牧之氏らによって議論が進められた。

なお、本記事ではコロナ危機で加速したデジタル化によって変化した例として挙げられていた、コンテンツ公開の流れの変化について説明する。

 

 コンテンツ公開の流れの変化の例として周教授は映画の公開方法について説明した。

映画館は2020年4月の緊急事態宣言発令に伴い一時休業を余儀なくされた。

その後緊急事態宣言が解除されると「鬼滅の刃」が歴史的ヒットを記録している。

まさに映画はコロナパンデミックの2020年を象徴するものであったと思われる。

そんな中、公開の方法に大きな変化があったと周教授は語った。

今までは、映画館での公開を終えた後に、OTTでの配信、レンタルでの配信、テレビでの放送という流れが普通であったというが、今年は映画館での上映が中止されOTT配信が前倒しして行われるケースが増えたという。

OTTとは「NETFLIX」や「AmazonPrimeVideo」などインターネットを介して映像を配信するサービス、事業者のことを意味する。

テレビとは違いいつでもどこでも瞬時に莫大な数のコンテンツにアクセスすることが可能となり、コロナウイルス流行と共にOTTの視聴者数は増加した。

 

これに対しテレビ業界を代表する武田氏は視聴者が利便性を求めOTTへと移動することは必然的なことであるとしたうえで、2011年に行われたテレビの全国デジタル化が日本のテレビ業界の転機になったという。

当時のテレビ業界の考えは、デジタル化は単にハイビジョン放送を目的としたコストのかかるものというイメージであったそうだ。

デジタル化をどう利用するか、デジタル化によって何が可能になるかを考えることが日本は他と比べ遅れていたと武田氏は指摘する。

最近になりテレビ業界では「TVer」や「Paravi」などの無料アプリを通して見逃したテレビ番組を配信する取り組みを行っているという。

また、武田氏はコンテンツ制作者としてのテレビ業界のあり方についても語っていた。

TBSのヒットドラマ「半沢直樹」シリーズを例に挙げ、大ヒットをしようと第1シーズンから第2シーズンまでに約7年の歳月が開いていたように、テレビ番組には制作コストの問題が重くのしかかっていることを説明した。

 

 次に鈴木氏からは放送、通信、インターネットの三者の関係について説明があった。

従来、放送と通信が担ってきたものの間にデジタル化が進むにつれてインターネットという存在があらわれた。

放送とインターネットの関係については武田氏と同様に2011年のテレビ業界のデジタル化への対応を指摘した後、鈴木氏は通信とインターネットの関係については今後より共存を考えていかなければならないものであるとした。

アメリカの最大手通信会社の「AT&T」が「ワーナー・メディア」を傘下にしたことなどから分かるように、放送、通信、インターネット間でのコンテンツのやり取りは自由に行われている。

このような三者間でのM&Aは始まったばかりであり、最終的にはどの主体が全体のプラットホームを運営していくのかという問題にいきつくという。

また、日本では2020年の東京オリンピック開催の決定を機に、Wi-Fiなどの環境設備の普及が進んできた。

最後に鈴木氏はOTTは単なる動画配信というだけではなく、放送、通信、インターネットの協力によって更なる可能性を秘めていると語った。

 

読者の中には家にテレビがなく、スマートフォンやパソコンでコンテンツを視聴するという読者もいるのではないだろうか。

デジタル化が進むことによって便利になったり、楽しみが増えたりする私たちの生活の裏で起こっていることを少し知っていただければ幸いだ。

来週の記事では、制作コストの問題と、急速にOTTが普及中で日本のメディア企業がどこへと向かっているかを掲載するので、ぜひそちらもご覧いただきたい。

国分寺駅南口、閑静な住宅街のなかにTERU PANはある。

メロンパンから総菜パン、フランスパンまで定番のパンはよりどりみどり。

その中でも特に人気なのは「カレーパン」(216円)だ。

生地はカリカリで、中のカレーは甘すぎず辛すぎずの子供から大人まで病みつきになる美味しさ。

店内にはトースターと椅子があり、パンを温めなおしてすぐにでも食べられる。

激ウマカレーパン、ご賞味あれ。

 

 

住所:国分寺市東元町2-11-8

営業時間:9:00~18:00

月曜定休(祝日の場合は翌火曜)、隔週火曜定休

TEL:042-316-8806

Instagram:https://www.instagram.com/terupan_kokubunji/?hl=ja

 

※2020年2月時点での情報になります。

※この記事は新聞会の製作したTHYME2020から抜粋したものです。

 

※次の投稿は、2021年1月6日を予定しています。