新国立競技場の総工費が２５２０億円に膨らんだことに批判が相次いでいることを受け、事業主体の日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）の河野一郎理事長が１３日、東京都内で取材に応じて「我々はきちんと進めていくことが大事」と述べ、将来構想有識者会議（７日）で了承された実施設計を進めていく考えを強調した。河野氏は東京都が１６年夏季五輪招致に失敗した要因の一つとして「主会場を晴海に新設する計画が低評価だったという分析がある」と説明。２０年招致に名乗りを上げた過程で「（１６年大会招致に関わった）多くの人の話を踏まえて、新国立競技場への議論が始まった」と述べた。さらに、２０年大会招致の成功理由の一つとして「主会場のデザインがあったとは言えると思う」とも述べたうえで「２０年大会のためだけでなく、その後も５０年、１００年と使える施設を造ることが新国立競技場についての考え方」と強調した。総工費の膨張や見積もりの甘さなどへの批判にも「厳しい声に関してもしっかり対応しながら進めていきたい」と話した。