サッカーの２００２年日韓Ｗ杯招致決定後、日本サッカー協会会長を務めていた長沼健氏が南米連盟に投票の謝礼金として１５０万ドル（約１億８５００万円）を００年に渡していたとスペインのスポーツ紙アス（電子版）が１９日付で報じた。南米連盟で１５年間働いた元職員の話としている。長沼氏は０８年に死去した。謝礼金は南米の各国協会に分配する予定だったが、１２０万ドルをレオス元会長が個人口座に入れて２０万ドルが南米連盟の事務局長、１０万ドルがＦＩＦＡとの渉外担当を務めた南米連盟職員に渡ったとしている。この報道に対し、日本サッカー協会広報部は「日本協会はそういったことはできないし、なかったとの認識です」と否定。日本協会の小倉純二名誉会長は「それはありえない。どうしてそんな話になるのか」と述べた。５月にＦＩＦＡ理事に就任した日本協会の田嶋幸三副会長は「分からない」と困惑した様子だった。日韓大会は日本が先に誘致を決定。韓国が後出しで名乗りを上げた。日本のバックには当時、ＦＩＦＡ会長を務めていたアベランジェ氏を中心とした南米連盟が付いていた。しかし、アベランジェ氏の方針に反発を抱いていた欧州連盟は日韓の共催を強烈にプッシュ。最後はアベランジェ氏が折れる形で日本を説得。９６年の ＦＩＦＡ理事会で共催が正式決定した。アス紙のサイト上で公開された元職員の証言映像によれば、謝礼金はその後押しのお礼として９６年のＦＩＦＡ理事会の４年後に支払われたもの。