柔道女子日本代表での暴力行為などを告発した選手１５人の代理人、辻口信良弁護士は６日、「ずっと匿名でいくのは理屈の上でおかしいのは分かっている。彼女たちと名前を公表するか再協議し、考えないといけない」と述べ、いずれ名前を公表することも検討する考えを明らかにした。日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）理事を務める自民党の橋本聖子参院政審会長は、ＪＯＣが設置した「緊急調査対策プロジェクト」での選手への聞き取り調査に向けて「あまりにも選手のプライバシーを守ろうとする観点から、１５人の選手が表に出ていないことをどう判断するか。非常に大きな問題だ」と指摘。「長年のいろいろな問題を訴えることには非常に大きな責任がある」と述べた。党参院議員総会で語った。ＪＯＣの女性スポーツ専門部会では、ＪＯＣの窓口として昨年１２月に告発文が届いた経緯が報告された。柔道元世界女王の山口香部会長は「選手が守られることが担保されるのであれば公表もありだと思う」とした上で「１５人には現役選手が多く、今後の競技生活に影響を及ぼすこともある。現状では時期尚早だと思う」と述べた。山口氏は今回の問題を受け、選手の悩みや意見を吸い上げるシステムを迅速に構築する必要性を訴えた。全日本柔道連盟の上村春 樹会長は１５選手の特定について「本人が自主的に出るのならいいが、名前探しはしたくない」と述べた。