やり直しとなったハンドボールの北京五輪アジア予選を主催したり参加した場合、アジア連盟（ＡＨＦ）が日本協会に対して除名処分とする文書を通知してきた問題で、日本協会の市原則之副会長は２４日、ＡＨＦ総会の４分の３以上の賛成が除名処分に必要となることを明らかにした。ＡＨＦは２７日の臨時理事会で一定期間の資格停止を過半数の賛成で決議できるという。除名処分は理事会が提案し、臨時総会を請求して承認が必要。日本協会関係者は「短期間でも資格停止処分の期間を再予選の日程にぶつけ、再予選の無効を主張する狙いではないか」と話したとのこと。