やり直しとなったハンドボールの北京五輪アジア予選が２９、３０日に東京開催で決定した問題を受け、アジア連盟（ＡＨＦ）が日本協会に対して同予選を主催したり参加した場合、除名処分とすることを文書で通知してきたことが２１日、分かった。クウェートの王族が実権を握るＡＨＦは２７日にクウェート市で臨時理事会を開き、日本と韓国の処分を審議するとみられ、日本協会の渡辺佳英会長も出席する。ＡＨＦからの文書は回答期限が設けられ、日本協会は国際連盟（ＩＨＦ）の決定に基づいて東京で再予選を開催すると返答する見通し。なおＡＨＦからの文書が、韓国協会には届いておらず、韓国協会では「こうした（何らかの制裁を科すような）話は以前から出ていたもので、そういう中で出場を決断、準備している」とアジア予選には予定通り出場する方針とのこと。