原子力は現代社会にすさまじい重荷となってのしかかっています。この恐怖から開放される方法はただ一つしかしかありません。「原発を止めること」。ただそれだけです。
このようなことを言うと「代替案は？」という反論が必ず出てきます。ほとんどの日本人は「原発を廃止にすれば電力不足になる」と思い込んでいます。そして今後も「必要悪として受け入れざるを得ない」とも考えています。それどころか、原子力利用に反対すると、「それなら電気を使うな」と怒られたりします。これらは、根本的な誤解から生じています。
まず、いちばんの代替案は「原発を止めること」です。「代替案がなければ止められない」というのは、沈没しかけた船に乗っているのに「代替案がなければ逃げられない」と言っているようなものです。
原発は、電気が足りようが足りなかろうが、即刻全部止めるべきものなのです。
そして、全部の原発を止めてみたとき、「実は原発がなくても電力は足りていた」ということに気づくでしょう。
原発を止めたとしても、実は私たちは何も困らないのです。
確かに日本の電気の３０％は原子力ですが、発電設備全体の量から見ると、実は１８％にすぎません。なぜその原子力が発電量では３０％に上昇しているかというと、原子力発電所の「設備利用率」だけを上げて、火力発電所を休ませているからです。
発電所は止まっている時もあるし、必ずしもフルパワーで動かしていません。それでは、設備のどのくらいを動かしているのかというのが「設備利用率」です。
２００５年の統計によれば、原子力発電所の設備利用率は約７０％です。原発は一度動かしたら一年間は止めることが出来ません。それで逆に電力が余ってしまい、消費するために揚水発電所という高コストな設備を造っていることはすでにご紹介しました。
一方、火力発電所は約４８％です。つまり半分以上が止まっていたということになります。
今回の地震と津波で、原発が止まって電力不足になったような印象がありますが、実は違います。火力発電所が被害を受けた事が大きな理由です。
それでは、原子力発電所を全部止めてみたとしましょう。ところが、何も困りません。壊れていた火力発電所が復旧しその稼働率を７割まで上げたとすれば、十分それで間に合ってしまいます。原子力を止めたとしても、火力発電所の３割をまだ止めておけるほどの余力があるのです。それだけ多くの発電所が日本にはあります。
（原発のウソ 小出裕章 著より 太字は、わし）
で、「悪あがき原発推進キャンペーン」で、火力発電所の復旧をわざと遅らせ、「やっぱり、電気が足りないから、計画停電実施します。」とか言って、また庶民いじめやったら、電力会社は、国民から完全に見放させるわな。。。。
とか、言ってみる。