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昨日、SNSの言論弾圧について少し書いたのですが、改めて考えると、問題は深刻だと思いました。

トランプがTwitterでストレートに発言するので、左派勢力とズブズブのビックテックは、あらゆる手段を用いてトランプの発言を消したい訳です。

そこで、Twitterはトランプのアカウントを削除したのですが、その後、トランプは発言の場を求め、保守系の利用者が増えているParlerというSNSに移行しました。

そうしたら、今度はParlerのアプリがAppleとGoogleのアプリストアから削除され、サーバーを提供しているAmazonもサーバーを閉鎖しました。

そこまでやるか!という感じなのですが、これは言論弾圧であると同時に独占禁止法違反です。

そして、これらの暴挙にバイデン陣営は一切の異論を唱えていません。

まあ、やらせているのがバイデン陣営なので、異論が出るはずもないのですけどね。

 

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今回の米大統領選挙には胡散臭さを感じてはいたが、大規模な不正があったという確信というほどでもなかった。

 

殆どのメディアが反トランプというのは以前からのことで、端から信用していかったのだが、Twitter、FaceBook、Apple、GoogleにAmazonも加えたこれら一連の措置を知ってから、大規模な不正はあったし、今も行われつつあると思うようになった。

 

これでバイデン政権の成立ということになるのだが、我々は彼らをバイデン不正「大統領」、ハリス不正「副大統領」と呼ぶことにしよう。


 

朝鮮学校が「線の外側」にいることを望み、そして学生たちがそれを承知で入学したという、朝鮮学校とその学生たち自身の選択の結果であり、その結果の責任は全て朝鮮学校とその学生たちが負わなければならない。

 

朝鮮学校は北朝鮮に忠誠を誓い、「日本帝国主義打倒」すら唱えている反日団体であり、そんなものが日本で堂々と存在できていること自体に朝鮮総連及びそれを支持する在日朝鮮人は感謝すべきである。

 

朝鮮学校の諸君、そんなに給付金が欲しいならば、諸君の敬愛してやまないブタ将軍に要求し給え!


 

この状況を「反原発」、「反CO2」を唱えていた連中はどう思っているのか聞きたいものだ。

 

原発を普通に稼働させていれば、こんな状況に陥ることはなかった筈。

 

日本のような自然条件の厳しい地域で、再生可能エネルギー特に自然エネルギーが当てにならないことは、最初からわかっていた筈だし、わからないとしたら、確信犯でなければバカしかいるまい。

 

故に、これで病人や死者が出たら、その全ての責任は「反原発」活動を展開していた連中にあると言える。

 

 


 

台湾が独立国であることは自明の理であり、中国の主張する「一つの中国」には全く根拠がない。

 

「一つの中国」という主張は中国の台湾侵奪野心の表出以外のなにものでもなく、東アジアの平和と安寧を破壊するものであるが故に、我々は「一つの中国」という妄言を度々繰り返す中国を強烈に非難する!

 

中国に死を!漢賊どもに死の制裁を!!


 

Twitterがいよいよ本性を露わした!

 

Youtubeも右派を狙い撃ちしているし、結局西洋リベラルにとってのPCに当て嵌まらないものは全部排除するつもりだろう。

 

いよいよ黙示録時代が現実のものになって来たのかもしれない。