《 日常生活における誘拐 》
もうひとつのパターンは、普段の日常において、登下校中や、塾・お稽古事への行き帰り、など、道を歩いている最中に誘拐されるパターンです。外国では、白昼堂々と、子供がひとさらいたちに囲まれ、そのまま連れ去られるケースが多く、たいていの場合、子供が外出するときは親が同伴します。
日本では子供が一人で学校や塾へ行くことが多く、行き帰りの道で行方不明になったと思われるケースが多いです。しかしこの場合、欧米諸国と違って、目撃者が現れることはほとんどありません。親は突然子供がいなくなって、半狂乱になり、警察も協力して捜索しますが、そのまま行方不明、というケースが多いようです。
誘拐犯たちは、まるで子供の通学路や、行動パターン、人のいない時間帯や場所が事前にわかっているかのようです。それもそのはず。日本では子供たちの名簿が事前に誘拐グループの手に渡り、対象の子供の行動パターンを把握してから、犯行が行われているからです。この構造が明らかになったきっかけは、2014年7月9日に明るみになった、ベネッセ顧客名簿流出事件です。
ベネッセ（福武書店）というのは、進研ゼミや、こどもちゃれんじをやっている会社です。お子さんのいる家庭の方はご存知ですね。この会社の顧客名簿、すなわち登録されている子供たちの個人情報、が社内の人物によって持ち出され、売却されていたという事件です。その数なんと2000万件以上。
情報の流出は2013年あたりから行われていたようですが、この2013年という年は、ちょうど日本国内の児童の行方不明件数が急増した年です。2012年までは児童行方不明者は年間1000人前後で推移していましたが、2013年に一気に4000人に増加し、2015年には8000人、2019年には1万4000人に達しています。この行方不明者の急増と、ベネッセの名簿流出にはなんらかの因果関係が有ると考えるのが妥当でしょう。
さらには、児童誘拐の実行犯であるとされていた創価学会とベネッセグループとの関係も明らかになりました。ベネッセグループはそもそも創業者の福武總一郎をはじめとする福武家のメンバーが、創価学会出身であり、取締役の半数以上が創価学会員です。ようするに、そもそも創価学会が作った会社なわけです。これは会社のロゴを見ることによって一目で確認できます。
上が創価学会の旗、下がベネッセのロゴです。どちらも同じ、青、黄色、赤の3色が使われていますね。これは創価学会系企業の特徴で、他の学会系の企業である、ユニマートや、ダイソー、ブックオフなども、ロゴや看板にこの3色が試用されているのがわかると思います。つまりは、ベネッセがこどもちゃれんじや、進研ゼミをやっている子供たちの個人情報を創価学会に流し、学界のメンバーが、子供たちの行動パターンを事前に把握して待ち伏せ、誘拐を実行していたというわけです。
誘拐の実行犯に個人情報を流していると思われるルートはもうひとつあります。それはマタニティーマークです。
マタニティーマーク
役所に妊娠届けを提出すると、母子手帳と一緒にもらえるこれです。これは厚生労働省の「健やか親子21」キャンペーンによって、作られたマークです。この「健やか親子21」を主導したのが、日本家族計画教会という団体です。マタニティーマーク発行時に、登録情報が、この団体に回されています。
この団体は日本人の性に関する意識調査を行い、何年かに一度発表しています。「女子学生の13％が援助交際経験あり。20代男性の5人に2人が童貞。」などというデータは、この協会の発表に基づきます。このデータも前々から、ほんとかよという意見が上がっていました。
それ以上に問題は、理事のメンバーです。皇族や、有名な学者たちが顔を連ねています。マタニティーマークひとつにこんな豪華なメンバーが、というような顔ぶれですが、これも児童誘拐と結び付けて考えれば納得ができます。ディープステートにとって一番のご馳走は、人間の赤ちゃんです。マタニティーマークを妊婦さんに発行することによって、その人間の赤ちゃんの生まれる場所と、誕生日と、性別を、生まれる前から把握し、狙いを定めることができるということです。これをやるためなら、これだけの金銭的、人的投資をしてもお釣りがくる、ということなのでしょう。
以上のことも含めて、すでに明らかな事実ではありますが、現在の上皇夫妻、令和天皇、安倍晋三元首相は本人とは異なる別の御方です。
