データを見たら一瞬で新型コロナってデマだと分かりますね。
これで騒動は終わったと思った瞬間にデータの重要な部分には触れずに、感染拡大していると恐怖を煽る自治体とマスコミがあります。
これは本気で日本を潰そうとしているんだなあと感じました。
そこで今回は私の様な自営業者、これから進学、就職する学生さんたちの為に、身の振り方を決める時期、決め方について参考になればと綴ってみました。
このままズルズル引きずり自滅しないために何処で見切りをつけるのかを早急に考える時期です。
といっても、自分の道は自分で切り開くものです。
検討を祈ります。
今回も私の独特な感性（自分では最も標準的と思っているが、子供の頃から変わった子と言われ続けてきた）で展開します。上記の目的がない人は読まない方がいいです。
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１）検査が増えたら感染者が増える。
２）冬は死亡者が多くでる。
３）夏は感染者がいくら増えても死なない。
もう死亡率どうこうという問題ではありません。コロナ病なんてありません。一人もこのウィルスが原因、或いは引き金となって亡くなっていない可能性だってあります。
PCR陽性ならコロナと診断しているだけです。
PCRなんでくじ見たいなものなのであてになりません。
冬はインフルエンザ、マイコプラズマ、細菌性肺炎がコロナと誤診、或いはコロナで死亡と統計上で扱われただけです。
だからこそ、飲食業、旅行業、私たち医療関係者は情勢を冷静に見極める必要があります。
内閣府は将来的にはすべての診療所、病院をオンラインにしようとしています。手術、検査等を集約すると効率がいいと考えています。
意外と思われるかもしれませんが、経団連、内閣府がかなり前からこれを推し進めています。
今回のコロナと同じ考え方です。オンライン診療から、どこどこで検査をと命じ、なんとかウィルスが陽性だったから、この薬飲んで、ここの施設に収容されてください。といった流れです。
こうなったら、個人の尊厳、患者のためのインフォームドコンセントなんてのはなくなります。
口蹄疫が流行ると、牧場は隔離され、皆殺しになります。
皆殺しにはならないけど、考え方は家畜の管理と同じです。
これを、推し進める為にもコロナはとても便利なツールなのです。
陰謀論というと聞こえが悪いです。それを唱えただけでコロナと関係がないと拒否される方も多いでしょう。しかし現実から目をそらすと正しい判断はできないのです。すべてから目をそらさず、その中で自分が取り入れるべきだと判断したものを自分の知識とすればいいのです。
患者の生活、職業等の環境を考慮しないと容易に誤診してしまう医師の業務と同じです。
では思考の元となるソースを説明します。
１）コロナは鼻炎、咽頭炎のウィルス、死亡の原因にははならい、引き金にも先ずならない
病原性は証明されていない。
病原ウィルスは分離されていない。
症例報告で肺炎は沢山あるが、コロナにより死亡したことが明白な症例は1例もない。
昨年の検体からもPCR陽性があったので、新型というが何十年、何百年前から存在していた可能性が高い。
２）コロナは常在ウィルスである程度の人が持っている。飲んだり、話したりで喉が荒れるとPCR＋
山奥で何か月も一人で暮らしている高齢者からもPCR陽性
医療関係者では医師が陽性率が高い（医師は話すから喉が荒れる。歯科医師は少ない）
コールセンターに陽性が多く、窓口業務に少ないということは、やはり話すからか。
ホストは飲んで叫んでだから多い。
ついてに私論ですが、このゲノムはコロナでない可能性も否定できない。
３）コロナはPCR陽性でも健常者からは移らない、空気感染も当然ありえない
このPCRはウィルスが10個以下でも陽性になる。せめて10,000個はあってほしい。殆どの陽性者は少ない量である。
風疹、麻疹等は抗体を持っていなければまず発症する。というか発疹等で分かりやすい。
微量なウィルスで感染するのが空気感染、その少ない量で発症するのが空気感染。エンジェルみたいにコロナには羽が生えているみたいな妄想をしている学者多すぎ。
さて次に社会的要因を考えてみましょう。
４）ワクチンの動向に注意
血中に入らないウィルスだから抗体はできない。しかしキルゲイトが数百億ドル投資したり、各国の政府がワクチンの認可を非科学的な方法で早めようとしている。
マスコミは絶対にこれを報じることはできない。
ドイツは「啓蒙のための医師」の発言によりデモがおこりワクチン接種は断念しました。
https://www.dailymotion.com/embed/video/x7ul0zq
イタリアでも同じ動きでワクチンは断念することになりそうです。
残念ながら「啓蒙のための医師」の動画はGoogleで検索できなくなり動画もどんどん消されています。
日本人の一定の割合がコロナの茶番に気が付くかということが一番のキーになると思います。
せめて５％位の人が気づいてくれたら変わりそうですが、残念ながら現在は１％以下だと思います。
仮にワクチンが現実となり日本人全員に公費で投与されたらどうなるでしょう。
不妊が増加し人口が減少する。
子宮頸がんワクチンが2万弱、今回は新しいプラスミドワクチンなので一回の価格は5万以上だと思われる。2回投与で10万円、国民全員で12兆円である。それが毎年公費から、国民が茶番に気が付くまで投与される。企業どころか国が潰れる。
何処に金が流れるか、想像しただけでも恐ろしいですね。このような状況でトランプが選挙に負けたら民主主義は終わりです。共産党と大資本に世界は牛耳られるのです。
人類が長年かけて勝ち取った民主主義ははかなく終わるのです。
５）PCRの母集団を考える
統計は母集団でいくらでも操作されます。私のような偏屈者でなければテレビが羅列した数に洗脳され怯え続けるしかないのです。
4日以上の熱発者をPCRの適応としていた初期はインフルなんかの風邪つまり本当の意味の病気が多かった。
ホスト等の風俗営業を潰すための魔女狩りによる検査数陽性では感染者といってもすべて健常人である。
６）季節を考える
梅雨明けになると熱中症、脱水による糖尿病を原因とした疾病の悪化等により一時的に重傷者、死者が増える。
この時期に都道府県知事、マスコミの煽りが頂点に達するはずである。
さらに12月2日から2週間以内にはインフルエンザが流行るために重傷者、死者が増加する。指定感染症が解除されていなければ当然医療崩壊が起こる。
そうなったら自粛が春まで約５か月間続く。殆どの企業はつぶれる。
本当に日本は終わるかもしれない。
７）内閣府の動向を注視する
私たちが子供の頃ならったビューロクラシーという言葉は健在でした。
残念ながら選挙、政治に比べ行政の一部であるこの部署とメンバーになっている経団連の意見が日本を動かしているのです。
この記者会見の内容もすべてが網羅されているわけではありません。だから会議録も公表されている情報は一部だと考えています。しかしこれで行政の進めたい方向性の想像がつきます。
スーパーシティーでありムーンショットです。
８）厚生労働省の動向に惑わされない
マスクは距離をたもてない時のみ使用する等、中立的な立場を維持している。多分コロナの茶番が分かっているが立場上強くはでれない。静かに発信するのみである。
９）各知事の動向に注意
「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」で指定感染症やその取扱いについて規定されている。残念ながら都道府県知事の力は絶大である。
https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=79998826&dataType=0&pageNo=1
根拠のないパチンコ潰し、ホスト潰しも知事の考えにより遂行される。
科学的根拠のない魔女狩りは許されないが、現実に彼らの方針で多くの事業者が潰されている。
人権も法治もないがしろであるが、批判してても始まらない。各知事の考えからを予測しておくことは重要である。
１０）政府の動向
首相、官房長官等の内閣の本来のトップである。かれらは茶番であることを十分承知しているが、経団連、内閣府には従わざるを得ない立場である。何か理由をつけて茶番を終わらせようとしている。
GoToを反対されても推し進めたところから、終わらせたいのは明白であるが東京都等の知事と洗脳された世論も考慮するといった慎重な立場をとっている。
１２）IOCの動向
あまり考える必要はなさそうである。
ただしワクチンを全員が打たないとオリンピックは開催できないという立場を変えず、そのためにオリンピックができなくなりそうな場合は東京都知事は、一気に政策を緩和するはずである。
オリンピックが無ければ、急いで歌舞伎町を潰す必要はないからである。
１３）WHO
アメリカもブラジルも抜けた今、本来なら多くの出資をしている日本を優遇してくれてもいいと考えるかもしれないが、残念ながらそうはいかない。
自国が支援を受けている中国と企業として、かなりの額を出資しているキルゲイトが有利に働く発言をし続けると予想される。
以上を注視して予想をたてましょう。
今我慢すればコロナは終息とかはあり得ません。ずっとこの状態が続きます。
勿論マスクも一生です。
天然痘くらいはっきり症状がでる病気でないと封じ込めは不可能です。
政府は絶対に補償はしません。融資です。借金増やして潰れたら最悪です。
だから今予測をたて、何時それを決定するかを決めるのです。
ここからは私の予想です。
皆様は上記を参考に自分で予想を立てて進んでください。
梅雨が終わりしばらくすると、上記の理由で一定の死者が出現するはずです。
そのとき、各知事、マスコミは感染拡大だと頭の暖かい専門家達は何万人死亡する恐れがあると煽るはずです。まったく予想も当たらず、いいところを見せられなかった専門家達の勢いは止まらないと思います。独自のムーンショットを進めたい内閣府もプレッシャーをかけてくると思います。
IOC、WHOも最大限にプレッシャーをかけてきます。
医師会も注意喚起を強めるはずです。
さて、首相、官房長官、厚労省はこのプレッシャーをはねのけて自粛、移動の制限等が必要ないというメッセージを国民に伝えられますでしょうか。
できたら、冬季に半年にも及ぶ自粛はしない。つまり現在の事業の継続は可能と判断します。
しかし毅然とした態度がとれなかった場合は現在の事業の縮小を考えます。
営業時間の短縮、職員の労働時間の短縮または退職促進です。
そして本当に12月に自粛が始まったら閉院を考えます。
夏の時点で政府が強い態度を取れた場合、または他の機関の動きが政府の見方になるようなら現在のまま営業が続けられます。
但し一度減少した売り上げは簡単には戻らないと考えた方がいいと思います。
以上にのっとって私は行動します。