結論
１）国民皆保険でない
２）末端の医師のレベル、医療が低い
３）肥満が多い
第1回自粛期間も数日で終わります。
今日は簡単に粗筋をまとめてみましょう。
これはフィクションです。読まない方がいいです。フォローしている方は遠慮なく解除してください。
また諸外国、日本政府を批判するものではありません。あくまでフィクションの粗筋です。
自粛を迎えて
コウモリからなのか研究室からかは分かりませんが物語は武漢から始まりました。近代的な大都市ですが、ここは中国です。都市部と農村部では身分が違います。農村部に生まれたら一生貧乏です。そう簡単に都市に住民票を移すことはできません。かわいそうですが生まれた時点で身分に差が出るのです。
そういった農村部の安い賃金の出稼ぎ労働者で支えられているのが中国の実情です。都市部の健康保険、農民は日本でいう国民健康保険です。出稼ぎ労働者の中には保険に加入してもらえなかったり、治療を受けるだけの経済力がない方が沢山います。こんな町でコロナが流行しました。かわいそうに狭くて粗末で寒い部屋でお金もないから十分な食事もとれず、風邪をひいても病院にも行けず亡くなっていきました。しかし誰の目に留まることはありませんでした。大勢の人が肺炎にかかり、富裕層の方も何人か亡くなりました。ようやく彼らに目が向きました。感染源になる迷惑な存在だから、隔離しろと通達がでました。治療なんてどうでもいい、とにかく隔離するために大きな箱を作るんだと。大きな病院もどきをつくり閉じ込めました。更に都市も封鎖してしまいました。つまり隔離、封鎖して北京、上海、深センなんかに被害が及ばないような施策を講じたのです。恐ろしいことです。
中国からの旅行者、在留外国人も多い日本です。おそらく新型コロナも入ってきていたでしょう。しかし発病しても普通の風邪、肺炎として治療しており全く問題になりませんでした。
その後アメリカで大流行することになります。オバマケアも結局は日本の皆保険のようにはなりませんでした。アメリカにはメキシコからの不法移民も沢山います。勿論、彼らは健康保険には加入していません。また肥満大国です。肺炎を起こしたらかなりの確率で死亡します。ニューヨークでも同じようなことが起こりました。中国をみて学んだことは感染を広めないことだったのです。保険を持っていない人も検査だけは受けれるという事をトランプ大統領が発表しました。市民全員の医療に対応するために構築された医療システムはありません。当然医療崩壊を起こします。徹底的なクラスター予防のためにロックダウンし、感染者の治療と称した隔離を進めていきます。崩壊した医療の箱ものに患者を詰め込むのです。助かる人はいません。どんどんなくなっていきます。しかし外に出さないことには成功しています。中国も、アメリカも自国の人権が守られない人への対応や保険制度には一言も触れずに隔離、都市閉鎖しないととんでもないことになると煽ります。
日本の官僚は優秀です。はじめは相手にしていなかったと思います。しかし、マスコミが国民を煽り世論を支配してしまったのです。そこに東京都知事が洗脳されてしまいました。
ワーワー捲し立てられ、総理は耐えられなくなってしまいました。
しかしオーバーシュートは起きませんでした。当たり前です。日本には極度の肥満がすくないし、名ばかりでない皆保険があり、末端の医師のレベルも高いのです。彼らは軽微な症状でも必要ならレントゲン、CTでちゃんと診断するスキルと習慣を持っています。これは世界のスタンダードではありません。重症化したら検査がグローバススタンダードです。これでは手遅れです。
皮肉にも感染者の隔離をしたために病院のみが不足しています。隔離政策をせず普通の風邪と同じように普通のクリニックでみて、普通の病院でみていたら不足はしなかったでしょう。
昨年も、一昨年もインフルエンザで3,000人以上亡くなっています。患者は相変わらずPCRの数と相関して増減しています。これだけみるとピークアウトしたように見えますが、検査が少ないし、まったく統計的に信頼できません。というか、自粛で制圧なんてできません。このまま5年、10年かかるのです。10年前に猛威を振るった新型インフルエンザでいまだに毎年3000人以上亡くなっているのです。コロナ、ライノ、RS軽い風邪はなくならないのか。そんなことないでしょう。ただ話題にもならないし、検査もないし、重症化したものは肺炎として対症療法で治療されるのです。新型インフルエンザより遥かに規模の小さい話ですが、まだまだ制圧できないと脅しをかけてきます。専門家は所詮専門家です。そこまで頭は回りません。
こんなことを何年も続けるのでしょうか。すべてのテレビ局がロックダウンだ、隔離だと煽ります。東京都はテレビコマーシャルまでしています。こんなことを外で話したら攻撃攻撃を受けそうです。
なぜこんなことが起こるのでしょうか。医師の立場、自分の研究テーマに合致した状況がいきなり訪れた研究者、政治家の立場を優先した判断というものがこうした結果を形成しています。
専門バカ、政治家、報道機関は正しい判断ができる訳がありません。日本の一般職の公務員をもう少し信頼して発言権を強化し国民も公務員に意見できる未来がきたらいいと思います。
どうなりますでしょうか。私と同じように考えている方は沢山いると思います。何処にいっても自粛だ、東京都も国も自粛で、公園に出ている子供ですら攻撃の対象になっています。本当かどうか知りませんが、婦人会が米軍機に向かって竹やりでエイエイとしていても批判したら非国民と非難されたという逸話を思い出しました。
こうやって戦争がおき、原爆が2回落とされるまで降伏できなかったんだなあと怖くなりました。
さて判断はどうなるでしょうか。自粛は意味ありませんでした。または、うまくいったから完全解除とはならないでしょう。概ねうまくいったから解除するけど今まで通り注意しましょう。或いは更に1か月伸ばしましょうでしょうか。現実がみえても一丸となってやってきたことを否定することはできないでしょうね。
これを踏まえて次はどうするか個々で考えるしかありません。がんばりましょう。