まさに！な言葉 1

 

 

現場の感覚は論文を先行する。

 

 

 

 

内科医の端くれさん：

「対策して感染したら仕方ないけど、対策せずに感染したら許さん」という固定観念をもうやめましょうよ。 

「対策して感染する」って最悪ですよ。

対策でたくさんのものを失っておきながら、結局感染してるわけですから。

 

「常にコロナを恐れよ」「コロナは何よりも恐ろしい」というイデオロギーに染まったままの人には何を言っても通用しないのですが、そのイデオロギーに染まったままでは日本がダメになると気づいた人たちから、この思想を抜け出して社会を正常化しましょう。

 

 

 

 

内科医Kの発言：

「もう3年経ったのに…」とか「5類になったのに…」とか、全部ウイルスからしたら「知らんがな」ですから、健康で楽しく過ごしたい人、家族にもそうあって欲しい人は、マスク着用と手洗い、しっかりしましょうね。

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これに対しての森田先生：

すべての人にこんな事言い続けてるのは、日本の医師だけです。 

人間の健康に必要なのは感染管理だけでないことを勉強してほしいですね。

 

 

 

 

Transpoeterさん：

人口削減の方法は三つある。

殺すことと、不妊にすることがその二つ。

三つ目は自閉症や性同一性障害にして、異性と交わる機会を遠ざけ子供を作れなくすること。

そしてこれら三つは全てワクチンで実現できることは、言うまでもない。

すなわち、これらは薬害ではなく、意図的に行われていると言うことだ。

 

 

 

 

臨床検査技師の北里さん：

感染対策は価値観の問題ではありません。

純粋に科学的な問題です 

価値観や個人の主義を主張すると、集団としての公衆衛生が成り立ちません。 

私はマスクが大嫌いで可能なら着けたくありません。

笑顔が見える社会が良いと思います。 

ですが、私は医療者ですから個人の趣向より公衆衛生を優先します

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これに対し森田先生：

私は医療者ですから公衆衛生より健全な社会環境を優先します。 

公衆衛生ファシズムには絶対に反対です。

 

 

 

 

森田先生：

問題はウイルスではなく医療と介護の不適正利用なのです。 

介護施設が高齢者を病院に丸投げしてるから医療が逼迫してるだけ。 

五類なんですから今までのインフルと同じく全例施設で診るべきです。 

ウチは二類の時からずっとやってます。

 

 

 

 

ATAP細胞はあります！

 

コメント：当初からそう思ってました！

 

 

 

 

泉元明石市長：

地方自治体のトップが見るべきは、

①国の官僚の顔色ではなく（お上意識）、「市民の顔」であり、

②隣の街ではなく（横並び主義）、「我が街」であり、

③過去ではなく（前例主義）、「現在と未来」。

 

総務省が何かと明石市に言ってきたが、国が間違っていたのがほとんどだった。

 

 

 

 

泉元明石市長：

日本だけが、30年間も経済成長せず、給料も上がらず、負担だけが上がっていっている。

これ以上、国民に負担を課すべきではない。

地方と違って、国の場合には、お金を刷ることもできるし、国債の発行もできる。

藤井聡教授と意気投合した『対談のダイジェスト動画』（3分55秒）、ご覧ください。

 

 

 

 

カナダの大学の経済学で取り上げられたそうだ。

日本の貧困者は薬物もやらず、犯罪者の家族でもなく移民でもない。

教育水準が低いわけでもなく怠惰でもなく、勤勉で労働時間が長く、スキルが低いわけでもない。

世界的にも例の無い、完全な「政策のミス」による貧困だと。

 

 

 

 

山岡さん：

SDGSを素直に信じて大人から子供まで真剣に取り組む日本は理想的な植民地だ。

だから米国は日本を手放す気はないが、中国の浸透を止める意思も能力もない。

結果として日本は米中の草刈場となって最終的には分割統治されることになる。

SDGSのピンを着けて歩くのは日本人だけで、奴隷の証明に他ならない。

 

エリザベスさん：

SDGSとは・・・

途上国の市場をグローバル企業が掌握する善意で偽装した持続可能な金儲け！

グローバル企業のビジネスと全世界共産化を綺麗な言葉で言い換えたプロパガンダ！だということ！

 

 

 

 

西尾さん：

因数分解なんか社会で何の役に立つんだ？とか言ってる人がいるけど、役に立つか立たないかで判断すること自体が人生をつまらなくしていると思うよ

 

 

 

 

泉さん：

この国の政治はどうかしている。

頑張って働いても「給料」は上がらず、反対に「税金」は上がり、「保険料」も上がり、「物価」も上がり、国民の生活は苦しくなり続けているというのに、さらに『退職金』についてまでも「増税」。

マスコミよ、国民の側に立って、しっかり闘え！