technoteは今回、バブル（＝企業業績を無視した株価の上昇）にはならないと考えていました。
バブルの頃は、何らかの夢や熱に浮かれた雰囲気があります。
1989年の平成バブルでは「Japan as No.1」「カンバン方式！カイゼン！」「東京の地価がアメリカ全土を超える」「タクシーが捕まらない」などなど。
2000年のITバブルでは、近所に「〇〇どっと混む」という変な名前のお店が出来て、明らかに浮かれた雰囲気がありました。
でも今は、そんな雰囲気はありません。
東京では飲食店やスーパー・コンビニなどはほぼ外国人店員で、ちょっと異常な雰囲気はありますが、あれがそうなのでしょうか？
ちょっとバブルとは違うような(・・?
日本株は12月半ば以降、アメリカ株についていかなくなりましたから、袂を分かったのかもしれません。
なぜアメリカがバブルに走り出したのか？
これもはっきりとはわかりません。
実際、S&P500の2018年1月、2018年9月、2019年7月の高値は、とても良い高値候補でした。
機械で測ったように正確に直線状に並んでいます。
そしてこの直線を左に伸ばすと、2000年高値とほぼ一致します。
仰角年率3.6。アメリカGDPの平均成長率ともほぼ一致します。
3つの高値は、米中貿易戦争で低く抑えられていたのか？
そうでもありません。
PERは18倍程度。
18年保有すれば、キャピタルゲインと配当で資産が2倍になる計算です。
アメリカ企業の寿命がちょうど18年程度。
倒産してしまえば、投資金額は回収できません。
つまりPERとしても、リスクとリターンが均衡する丁度いい水準でした。
市場が冷静であれば、この水準で止まったと思われます。
なぜ冷静さを失ったのか？
もしかすると今までとは違ったタイプのバブルなのかもしれません。
S&P500のアナリスト増益予想は14％。
おそらくこれを見て、年金筋は「買わなければいけない」と自動的に判断していると思います。
しかしこれは実現不可能です。
アメリカは完全雇用。
全員が働いています。
今日も目の前の同じパソコンで事務を行い、同じ重機を使って工事をします。
GDPも利益も付加価値の積み重ね。
これ以上付加価値を積み上げようとすれば、残業するしかありません。
アメリカ全国民が14％労働量を増やす。
毎日一時間残業する。
1780時間の労働時間が2030時間になる。
全国民でこれが起こらないといけないことになります。
ちょっと考えにくいです。
アナリストはマクロ経済を知りません。
そして増益率の判断も結構いい加減です。
リーマンショック以降の平均増益率から、「このくらいだろう」とやってしまいます。
その増益率がどこから来たのか？
雇用回復ボーナスであったことは、アナリストたちは理解していません。
しかしこの見積もりが誤っていることは、決算で明らかになって行きます。
まだ第一弾の米中合意も調印されていないので、2月の決算が悪くてもスルーするでしょう。
しかし5月の決算でも結果が出なければ、「何かがおかしい」と市場も考え出すかもしれません。
バブルなのでいつ終わるかわかりません。
このまま走り続けた場合は、4-5月頃、S&P500で3600-3800あたりがターゲットになると思います。
そのあたりまで走るかもしれないなーという印象です。
