旧日本原子力研究所の「ラジオアイソトープ研修所」「原子炉研修所」、旧動力炉・核燃料開発事業団の「職員研修所」、それらを合併した「原子力研修センター」の50周年の記念シンポジウムがあった。
文字通り、我が国の原子力界の人材育成に貢献され、専門性でも人脈の面でも多く学べたことに改めて感謝をしたい。
原子力分野の人材不足については、以前から旧日本原子力産業会議や、原子力学会での議論をもとに、人材育成についてのさまざまな取り組みと連携が行われてきた。
このシンポジウムのパネル討論は「これからの原子力人材育成の課題と展望」で、産業界から電気事業とプラントメーカーの代表、教育機関からは大学の先生2名が参加された。
しかし、それぞれのお話で終始してしまい、会場からも、人材に対する産業界と教育界の実態があっていない点をどう埋めるのか、との質問もあったが、残念ながらその答えはなかった。
もしかしたら、これまで、原子力研修センターがその役割を担ってきたのかもしれない。
産業会といっても、プラントメーカーと電気事業では大いに違いがあるようだ。
プラントメーカーは最新科学情報をもとに、プラントの設計・建設・試験を分担する能力を持った人材が必要になる。
一方、電気事業にとっては、科学的知識に基づいて、トラブルの芽を見過ごさない技術力が必要になる。
一方、学生を輩出する役目を担う大学側では、科学の専門家を育てることと、世界の原子力基盤作りに貢献できる国際的なリーダーを育てようとしている。
そのため、学校間で連携して、高度な教育を授ける機会を提供し始めている。
我が国の原子力の歴史の中には、昭和30年に解禁になって、海外情報を翻訳して、がむしゃらに勉強した時代があった。
その次にそれを形にして確かめる時代があった。
さらに原子力発電所がどんどん建設されて、運転や保守に関する多くの人材が必要な時代が来た。
そこで現時点で求められる原子力分野の人材は、科学プラントとしての運転管理のできる技術屋と、将来の原子力利用に向けて革新的な安全概念などを追及して形にする技術屋、さらには社会科学分野まで活躍できる科学者である。これらを全て大学や大学院に求めていることになる。
原子力発電所のプラント概念には、ここ数十年大きな変化はない。
アカデミックさの面からは魅力が少なくなっていることも事実だ。
最高学府に学ぶ学生にとって、どこに勤めるかは重要であり、新しい技術を生み出し、それが使われる仕組みが、新たな意欲的な人材を育てるであろう。
その意欲が受け入れられる産業会であるためには、どうしたら良いのであろうか。
サイエンスライター 高岡章喜
この記事は2009/1/27の電気新聞に掲載されたものです。