◎日経平均 １０３９３.２３（＋ ７２.２９）△０.７０％
◎ＴＯＰＩＸ ９４６.４０（＋ １.８０）△０.１９％
◎売買高概算 １８億６３１３万株
◎売買代金概算 １兆１９９３億円
◎時価総額 ３１０兆９２０８億円
◎値上り銘柄数 ９５１ ◎（年初来）新高値 ３９
◎値下り銘柄数 ５７２ ◎（年初来）新安値 １８
◎変わらず １６３
◎騰落レシオ（２５日）８８.９％
◎サイコロ（日経平均）６勝６敗 ○●○●○●○●●●○○ ５０.０％
◎カイリ率（日経平均）２５日線比－０.１６％ ７５日線比＋４.２５％
◎為替 （対ドル） ９２.５１ （対ユーロ）１３３.２６
マーケットコメント
◎配当など権利取り相場に
ＳＭＢＣフレンド証券
投資情報部部長 中西文行氏
足元の相場は来るべき調整局面といえる。日経平均は3月安値7054円から8月高値1万639円、ザラバベースでは1万767円まで上昇と、約5カ月間で約5割も上昇したのだから調整も当然だ。当面の下値めどは日経平均で9800円。1万円がサポートラインとみられるが、為替相場の円高進展や新型インフルエンザの感染拡大など、外部要因によっては1万円割れも想定できる。調整が終了後は再度の上昇局面入りが有望だ。9月末までには調整も完了するだろう。24―25日に米ピッツバーグで開催予定の20カ国・地域（Ｇ20）サミットで世界景気や為替が話し合われ、10月発表の日銀短観で改善が明らかとなれば、10月下旬から始まる中間決算への期待買いも出てくるとみている。決算発表時は上方修正ラッシュも期待できる。物色は今まで買われていた新型インフルエンザ関連や電気自動車関連、クラウドコンピューティング関連、民主党関連などが利益確定売りの動き。今月末までは配当など権利取り相場となろう。株価下落で配当利回りが上昇、東証1部の配当利回りは10年物国債利回りよりも高い状況が継続。10月からは業績相場へ移行するとみている。
◎新アノマリー 日経平均、ＳＱ値上回って引ければ上昇？
11日は米国同時多発テロから８年
今週末11日には何かが起こる…!?
この日は、先物・オプションのメジャーＳＱ（特別清算指数）算出日であるとともに、「9・11米国同時多発テロ」8周年にも当たる。事件後の「9月11日相場」は、立ち会いの行われた5回中3回、日経平均が200円を超える急落に見舞われている。一方、9月ＳＱ絡みの話題としては、政権交代、天候不順などさまざまな点で、今年との際立った類似性を指摘される「1993年」も、9月13日（ＳＱ翌日）に年間高値を付けたものだ。もちろん、今年に入ってほぼ毎月、ＳＱ前後に相場の転機を迎えるパターンが続いたことも、注目度を高める要因だ。さて、仮に、ＳＱ前後に相場の転機を迎えるとするなら、日経平均は上下いずれに動くのか？これは三菱ＵＦＪ証券の提唱しているアノマリーだが、日経平均採用全銘柄の始値を基準に計算された「ＳＱ値」と、ＳＱ算出当日の「日経平均終値」との比較がポイントになる。当日の日経平均がＳＱ値を上回って（下回って）引けると、3カ月後の「次のメジャーＳＱまで相場は高い（安い）」というもの。2004年以降のメジャーＳＱ（3、6、9、12月）を対象に、検証してみたところ、21回中、14回と、ちょうど3分の2の例で当てはまり、直近4連続的中だ。相場形成に対する、先物の影響度の高まりが指摘される昨今では、とりわけＳＱ動向が関心を呼ぶことになりそうだが、市場注目の元で形成された朝方のＳＱ値を、日経平均が上回って引けるかどうか。週末相場の1つの焦点として注目しておきたいところだ。
◎弱気派増える9─11月株式相場、円高・政権交代で警戒感一段と
株価は７月中旬以降、上昇基調を維持してきたが、９月に入り陰りが出ている。例年、海外のヘッジファンドや米国を中心とするミューチュアルファンドの決算シーズンを前に、換金売りやタックス・ヘイブンへの資金移動などで９月から１１月にかけて日本株は売られやすい季節性がある。今年はさらに、円高や政権交代などの材料も加わり、海外投資家の一段の売りを誘発する可能性が警戒されている。日経平均は総選挙翌日の８月３１日に、取引時間中の年初来高値を更新した。７月の解散時から８月にかけては、民主党銘柄と目される子育て支援、農業、環境関連の銘柄が物色されたこともあり、株価は上昇を続けたが、９月には失速。市場関係者からは「民主党政権へのご祝儀相場はあっという間に終わった。『材料で買って事実で売る』という先取りが顕著だった」（国内証券ディーラー）との声が少なくなく、「夏場とは違い、９月─１１月はさえない展開となりそうだ」（同）との声が聞かれる。日本株をけん引してきた海外投資家の動きが鈍化するとみられるためだ。大和住銀投信投資顧問・上席参事の小川耕一氏は、海外ファンドなどの決算シーズンという季節的な要因のほかに、日本株のパフォーマンスが欧米や他のアジア株と比較して劣っていることが最大の売り材料になりそうだとみている。「自民党が１９５５年に発足して以来、初めての民主党政権となった。日本は政権交代に慣れていない。新政権が軌道に乗るまでの数カ月は、短期筋を除いて海外投資家が様子見となる可能性がある」と述べた。民主党が、証券税制などを含めた金融業界に対するスタンスを明確に打ち出していないことも、不透明要素だという。為替市場ではドル／円が６月の日銀短観で示された企業の想定為替レートから円高となっている。輸出企業などを中心に企業収益圧迫がマイナスとなる上、海外投資家にとっては「円高による為替差益増で、利益確定売りのインセンティブになる」（みずほ証券エクイティ調査部・シニアテクニカルアナリストの三浦豊氏）との声が出ている。市場心理面でも、特に９月はさえないとの声もある。昨年のリーマン・ブラザーズ<LEHMQ.PK>破たんや２００１年９月１１日の米同時多発攻撃など、「世界を揺るがす事件が９月に多く、市場にとって根拠はないものの、漠然とした不安となっている」（大和住銀投信投資顧問の小川耕一氏）。ある国内投信の関係者は、グローバルなアセット・アロケーションにおける構造変化を指摘。「１９９０年代は日米欧の３拠点に大きな比重が置かれていたが、今は中国やインドなどのエマージングの一角が新たに加わり、４拠点となった。過剰流動性を背景にリスクマネーが増えたとはいえ、パイは小さくなっており、日本株への流入が減少するのは避けられない」とみている。
◎指標は日経平均からGSユアサと明電舎に移った
日経平均は続伸。72.29円高の10393.23円（出来高概算18億6000万株）と本日の高値で取引を終えた。また、続伸となるのは8月13日、14日以来。米国がレーバーデーの祝日で手掛り材料に欠けるなか、円相場の落ち着きもあってシカゴ先物（時間外）にさや寄せする格好からのスタートとなった。その後は上値の重さが意識されており、10300-10350円レベルでのこう着感の強い相場展開が続いていた。しかし、後場に入るとGSユアサ、明電舎といった新エネルギー関連が一段高となり、市場のムードは一変。アジア市場の強い動きもあって、大引けにかけてのショートカバーを強める要因となった。日経平均は10400円を回復できず、25日線などが上値抵抗線として意識される状況には変わりないが、このところ調整していたGSユアサの爆発によって、関連テーマ銘柄への物色は広がりをみせており、指数の上昇以上にインパクトがあった。 「温暖化ガス25％削減」の実現性には疑問が残るが、国際公約となればやらないわけにも行かず、関連テーマ銘柄への物色を強める要因となった。特に自動車については、高速道の無料化によるCO2排出量増への懸念もあり、今後発売する新型車を全て環境自動車にしなくては間に合わない状況。無料化によって整備費用、雇用、走り屋対策、反対車線を走る車などの問題は山積みしているが、まずは需要拡大期待が先行する展開か。 ただ、市場のムードを変えたのはテーマ物色というより、GSユアサと明電舎のインパクトの大きさであろう。これが戸田工のストップ高などに波及するなど、依然として大きな影響力を持つ。また、本日の大きな切り返しによって、新エネ関連を中心としたテーマ銘柄については、今後は多少の調整では売りは出てこないと考えられる。需給妙味の大きい銘柄などについては、売り方には厳しい状況となりそうだ。週末の先物・オプションＳＱを控えて動きづらいなか、指標は日経平均からGSユアサと明電舎に移った。
◎大和証券SMBCが日本株の現状は「上昇相場の中での調整局面」と解説
大和証券SMBCでは、今後の日本株を占う上で、鉱工業生産の持続的改善がカギになると指摘。同証券では、主要各国で景気対策を確実に実施する協調体制が堅持されれば、世界経済の回復から日本の輸出改善が続き生産指数は数年単位の回復が続くと解説。09年度の東証1部経常利益は、売上高予想の上方修正を背景に「終わってみれば増益」という可能性があると想定。日本株の現状は、「上昇相場の中での調整局面」と解説しています。
◎相場格言
５月に株を売れ！しかし９月に株を買うことを忘れるな！
米国の相場格言です。米国の株式市場は、6月から下がり、それが9月まで続く傾向にあるためだとか。9月は日米ともに1年のうちで、最もパフォーマンスが低い時期と言われています。でも、だからこそチャンスとも言えるはずです。
株式関連News
◎日経平均を上回る17日連続（４日現在）の鯨幕相場を継続中のテレビ朝日（9409）だが、秋の番組改編を機に深夜0時以降の番組をすべて打ち切るといううわさがささやかれている。テレ朝深夜番組の後釜候補としてに浮上しているのが、ＣＳ、ケーブルテレビで放送中の生放送通販番組「ショップチャンネル」。ショップチャンネルを運営するのが、住友商事（8053）100％子会社が99％の株式を持つ「ジュピターショップチャンネル株式会社」。テレ朝は深夜に全国ネット唯一のプロレス番組「ワールドプロレスリング」を放映中。1年契約という話だが、契約の満了をもって打ち切りとなれば、新日本プロレスを傘下に持つユークス（4334・ＨＣ）にも大打撃となろう。また、バラエティー番組が多いとあって、吉本興業（9665）にも逆風だ。苦境に陥っているのはテレ朝だけではないだけに、深夜番組打ち切り→テレビ通販の流れが他局にも波及する可能性も。そうなると、テレビ通販を手掛けるトライステージ（2178・東マ）などに恩恵か。
◎ＧＳがＪＴを買い推奨リスト掲載
ゴールドマン・サックス証券は日本たばこ産業 <2914> の投資判断を「中立」から「買い」に引き上げ、コンビクション（強い買い推奨）・リストに新規採用した。目標株価は３６．５万円。リポートでは「民主党政権下でのたばこの大幅増税リスクを懸念視、同社株はアンダーパフォームしたが、今後、民主党政権下で増税論議の詳細が明らかになるにつれ、同社を取り巻く不確実性は減少していくものと当社では考えており、株価はアウトパフォームに転じると見ている」などとしていた。
◎新川（６２７４）をメリルリンチが投資判断を「中立」から「買い」とし、目標株価を１２５０円から２０００円に引き上げた。受注は前期第４四半期の２億円を底に回復しており、今期第１四半期の受注は１５億円と前年第３四半期（８億円）を上回ったとしている。国内や台湾の顧客に加え韓国からの受注も好調で、下期にはＬＥＤボンダーの新製品を本格的に出荷すると。
◎三菱重工(7011)は仏原子力大手アレバに出資する方向で検討に入った。両社はすでに原子力発電機器の開発や原発燃料の製造で提携している。アレバは巨額の投資負担などで経営が悪化しており、増資や送変電・配電機器（Ｔ＆Ｄ）事業の売却などによる財務体質強化を迫られている。
◎銀行が業種別値下がり率１位に・自己資本規制強化の動きを嫌気
三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ（８３０６）、三井住友フィナンシャルグループ（８３１６）、みずほフィナンシャルグループ（８４１１）が安いなど銀行株が安い。東証業種別値下がり率で銀行が１位。主要２７カ国・地域の中央銀行と金融監督当局は６日夜、銀行の自己資本規制の強化で合意したと発表、資本増強による増資観測も浮上しており、売り先行の動きが継続。
◎夢も相場も夜ひらく
この唄は実に多くの歌手が歌っている。園まりさん、八代亜紀さん、バーブ佐竹さん、ちあきなおみさん、牧村三枝子さんなど。その中で、やはり、『圭子の夢は夜ひらく』の藤圭子さんが代表だろう。『赤く咲くのはケシの花 白く咲くのは百合の花、どう咲きゃいいのさ この私 夢は夜開く』と始まり、『一から十まで馬鹿でした 馬鹿にゃ未練はないけれど 忘れられない奴ばかり 夢は夜ひらく』で締めくくる。花のところを株に置き換えると、なんだか損ばかりする相場と似ているようです。明日こそ、いい日が来るようにと、夜に願う女の切ない想い。明日は儲かりますようにとチャートを見詰めて願う投資家。しかし、夜に夢をひらいても、明日になれば弾けてしまうのが厳しい現実です。ただ、昔の「相場は夜ひらく」という意味は少々、違っていました。歌のような切ないものではありません。腕達者の相場仕掛人の連中が、兜町や北浜の中心地から離れた飲み屋さんなどに集まります。そこで、次の日の仕掛ける銘柄、あるいは、既に仕掛けている銘柄の作戦を開いていたということです。株式部に所属するディーラー達が会社を超えて集まったり、あるいは仕手筋同士であったり、いろいろだったようです。まさに、前夜に次の日の相場が作られていたということです。今でも、歩合ディーラー同士の集まりがあるようです。しかし、昔のような大きな夢に比べると、今は小さい夢のようです。（執筆者：犬丸正寛)
その他気になったNews
◎ワクチン接種は実費負担＝医療機関、予約制で実施－新型インフル
新型インフルエンザ用ワクチンの接種費用について、厚生労働省は８日、接種を受けた患者や保護者から実費相当額を徴収することを決めた。同省は東京都内のホテルで同日、自治体の担当課長ら約２２０人を集めた会議を開催。ワクチン接種方針案などの説明を行った。同省が示した接種案によると、接種は国と委託契約を結んだ医療機関で実施。医療機関側は母子健康手帳や健康保険証などで優先接種の対象者かどうかを確認した上で、ワクチンを接種する。接種は国が委託した医療機関で、予約制で行うのを原則とした。かかりつけの病院で行うのが基本だが、主治医が発行した「優先接種対象者説明書」があれば、別の施設でも可能とした。
◎8月の倒産件数は前年比‐1.0％、負債総額は‐67.2％
東京商工リサーチが８日発表した８月の企業倒産（負債総額１０００万円以上）は、前年比１．０％減の１２４１件、負債総額は同６７．２％減の２８４２億１３００万円となった。倒産件数は３カ月ぶりに前年同月を下回った。負債総額は今年最少となった。負債１００億円以上の倒産が同７５．０％減の３件と大幅に減少し、全体の数字は押し下げられた。一方、負債１億円未満の倒産は同１０．２％増の８１９件に増え、倒産の小型化の傾向が鮮明になった。商工リサーチは、輸出に依存する製造業が集中する大都市圏の周辺で倒産が増えていると指摘している。セクター別で倒産件数の比率が最も大きかったのは建設業で、２６．９％を占めた。次いでサービス業（１９．４％）、製造業（１６．０％）の順となっている。上場企業の倒産は２カ月連続で発生しなかった。
◎トヨタ、生産回復し１０月から期間従業員８００名を採用
トヨタ自動車 <7203> は８日、１０月に期間従業員を約８００名採用すると発表した。同社は世界的な経済不況などから販売台数が減少したため減産を実施しており、０８年６月末以降、期間従業員の採用を停止していた。しかし今春以降、世界各国で自動車購入に対する優遇税制や補助金制度が導入されたことで、国内・海外とも販売数も徐々に回復。残業や休日出勤、社内・関係会社からの応援で生産対応を実施してきたが、今後の生産計画を踏まえ期間従業員の採用を決定した。
◎８月景気ウォッチャー調査で現状判断ＤＩは８カ月ぶり低下
内閣府は８日、８月景気ウォッチャー調査を発表。現状判断ＤＩ（３カ月前と比較しての景気現状に対する判断ＤＩ）は前月比０．７ポイント低下の４１．７となり、８カ月ぶりに低下。横ばいを示す５０は２９カ月連続で下回った。家計動向関連ＤＩは、天候不順や新型インフルエンザ流行の影響からくる旅行関連売上、夏物衣料の不振などで低下。企業動向関連ＤＩも受注量が依然少なく、販売価格の引き下げ圧力が強いため、やはり低下している。雇用関連ＤＩは新規求人数は依然少ないものの、一部での求人の動きなどから上昇した。８月の先行き判断ＤＩは、前月比０．９ポイント低下の４４．０。内閣府は景気ウォッチャーの総合判断として、「景気の現状は厳しいながらも下げ止まっている」とした。
◎オリ来季監督に岡田彰布氏浮上
オリックスの来季監督候補として、前阪神監督でデイリースポーツ客員評論家の岡田彰布氏（５１）の名前が浮上していることが、７日明らかになった。昨季途中から指揮を執り、球団初のＣＳ進出に導いた大石大二郎監督（５０）だが、今季は最下位に低迷し、続投は微妙な状況。そのため球団では、０５年に阪神をセ・リーグ優勝に導いた手腕を買って、岡田氏をリストアップした。最下位に沈むオリックスが、阪神監督時代に発揮した岡田氏の手腕に触手を伸ばした。オリックスはここまで１１９試合を消化。昨季２位に躍進した大石監督の下、積極的な補強も敢行した。４月終了時点では２位につけたが、５月から一気に戦績は下降線をたどった。６日のロッテ戦に敗れてパ・リーグ最速で７０敗に到達、借金が２２まで膨れあがるなど低迷が続いている。現在は「いろんな可能性を探っている」（球団関係者）という段階で、その中で岡田氏の名前が浮上した。岡田氏は０４年に阪神の監督に就任。初年度は４位だったが、０５年にはリーグ優勝。その年から４年連続でチームをＡクラスに導くなど、手腕には文句のつけようがない。また、選手時代には引退直前の９３年オフにオリックスへ移籍し２年間在籍したＯＢであり、引退後にはオリックスの２軍助監督兼打撃コーチとして、指導者としての第一歩も踏み出した。地元・大阪出身ということもあり、人気面でも期待ができ、次期監督にはまさにうってつけの存在だ。岡田氏が来季監督候補として浮上したことについて、都内の自宅でデイリースポーツの取材に応じた宮内義彦オーナーは表情をこわばらせながら、現体制に配慮して「まだ試合はやっている。そういうのはシーズンが終わってからです」と語るにとどめた。しかし、以前には「彼（岡田氏）もオリックスの一員やからね」と話しており、ＯＢとしての期待の高さもうかがわせていた。一方で、低迷の原因にはローズ、カブレラ、後藤など主力がケガで長期離脱するなど、戦力ダウンが挙げられる。また、坂口、大引ら若手を育成した大石監督への評価も球団内部にはある。大石監督自身も６日には「自分から辞めることはない」と語り、続投に意欲を見せている。しかし、チームはあと２試合負ければ今季の負け越しが決定。中村球団本部長は「チームは必死で戦っているのだから、どうこう言うつもりはない」とシーズン中の現時点では監督問題を封印したが、００年からチームは昨季の２位を除いてＢクラスに低迷。抜本的な改革を必要としており、大石監督の続投の可能性は極めて低い。
過去掲載の銘柄に関する情報
▼フリービットは１Ｑ減益で続落も、通期２ケタ増収増益予想は据置き。ＰＥＲ割安、押し目拾い場か
フリービット＜３８４３＞（東マ）は９万２０００円安の４９万８０００円と続落。７日に発表した第１四半期（５～７月）連結決算が、売上高は前年同期比１８．１％増の３２億２７００万円と増収を確保したものの、営業・経常・純利益が同２ケタ減益となったことが、嫌気されている。しかし、２０１０年４月通期連結業績予想は、前年比２ケタ増収増益の前回予想を据え置いている。現在の株価でＰＥＲは約１２倍と割安。チャート的には現在の５０万円ラインはひとつのフシであり、寄り後は反発のきざしが見えている。押し目の拾い時か。
フリービットは反落、前日「増収」を買い、今日は「減益」を売る
前日７日に発表した今４月期第１四半期（１Ｑ）決算で、利益は２ケタ減益で着地したものの、売り上げが２ケタ増収となったことをテコに割安修正買い再燃となっていた。同社の１Ｑ業績は、前年同期比１８％増収、３９％経常減益、４０％純益減益。売り上げは、株式公開買い付けにより前期末に連結子会社化したメディアエクスチェンジやギガプライズ分が上乗せとなって、ハイジングサービス、レンタルサーバーサービス、インターネット接続サービスの取引高が増加、利益は２社の連結子会社化で事業原価が追加され、ネットワーク費用や光熱水道費、通信設備費、業務委託費などが増加したことで減益となった。ただ１Ｑ業績は、おおむね想定通りに推移しているとして２Ｑ・４月通期業績は期初予想に変更はなく、通期純利益は２０億円（前期比１９％増）と連続の過去最高更新を見込んでいる。株価は、今期業績の続伸を見込んだものの市場予想を下回ったことが響き、年初来高値７１万３０００円（６月１日）から４８万２０００円まで調整、２分の１戻し水準まで持ち直していた。なおＰＥＲは１３倍台と割り負けており、リバウンド幅拡大が想定される。
8/24週末の分析結果
3843 フリービット 週初の株価の足取りは軽快でこのまま一気に雲抜けか？とも思えたが、選挙前の不安定な相場が予測されていただけに無理な仕掛け入らず、週末にかけて利益確定売りに押され、コメントした56万台後半に集中する基準線、転換線、25日移動線の居心地よい値位置に戻して終えた週（＝結果雲の中で上下試しのもみ合い）、短期目標は雲上限の59.7万超えから62.5万まで、中期目標は節目の65万前後の戻り売りこなして6月高値の713000超え、下は52.8万の窓の位置が意識
▼日経定期入れ換えなし
9681 東京ドーム、8803 平和不動産、9737 ＣＳＫ、3865 北越紙の４本にはポジティブ。ＤｅＮＡ、東京建物、長谷工、ＳＢＩはネガティブ。
7/13週末掲載の分析結果
2432 ＤＥＮＡ 株価は戻り基調、三分の二戻し達成後、調整中だが、目先目標は32.5万の壁突破すれば38万超え、そして中期45万が目標、下値は30万前後まで、日経225採用候補との噂も？