2011年から5年間で19億円以上(23兆円まで)にも達する復興特別会計の予算が、災害復興からかけ離れた事業に使われているというニュースに、ほとんどの国民ははらわたが煮えくり返り、やるせない思いでこれらの情報を見聞きしているはずです。これは、震災の被災者とこの厳しい経済状況の中で増税まで我慢して復興を支援している国民への背信行為と言わざるを得ない。明確な流用あるいは紛らわしい流用予算執行の具体例については、既に多くのメデイアが取り上げている。      

これを指摘された省庁は復興との関連を釈明しているが、ほとんどの国民は納得できないでしょう。一般会計でやりくりすべき事業を、無理な理屈で要求・執行しているとしか思えない。また、官僚の行き過ぎに歯止めをかけられなかった政府・民主党の責任は重い。同党が掲げた「政治主導」の看板はどこに消えたのか? 使途に問題のある予算は1日も早く凍結し、被災地そのものの復興事業に緊急度に応じて振り向けるべきです。  
  消費税増税論議の一方で、国民が復興増税に同意したのは、被災地が早く立ち直るよう願ったからです。その財源を流用する官僚の神経を疑う。被災地では、財源が不足している復興事業が多く、「被災から立ち上がろうとする地元の意欲をくじきかねない(どうしんWeb、北海道新聞)。  
  民主党の今の対応にも問題が大きい。岡田副総理や平野復興相は使途に問題があるとしながら「国民に増税までお願いするのに、被災地にお金が十分に行き渡らないことになれば本末転倒だ。見直しは必要だ」と述べるとともに、「来年度以降は、できるだけ被災地に特化した予算をつくりたい」と述べた。予算のほとんどは本年度までに計上されているはずです。来年度からでは遅過ぎるのです。妥当でない事業は政府の行政刷新会議で取り上げ、各府省に見直しを求めていくと述べているが、国民はそんなことを信用できません。まず行うべきは、被災地自体の復興に直接関係した予算以外には執行を停止すべきです。
  翻って、復興予算の積算についても若干言及したい。政府は、震災で16.9兆円の物的資産が壊れたと試算しており、だから19兆円から23兆円の復興予算が必要だと言っているが、それは過剰な試算であるとの評価がある。原田泰氏(早稲田大教授)は、各県の被害額を各県が有する資産と崩壊の程度から被害額を割り出し、公的資産2兆円・民間資産4兆円の計6兆円であろうと積算している。このギャップには驚くばかりである。原田教授のこれまでの業績を踏まえれば、これを根拠のない数値とは考えられないだけでなく、他の経済研究施設などでも積算できるものと考えられます。したがって、19兆円以上というのは官僚が作り上げた "かさ上げ予算" としか思いようがない。ここに無数のシロアリ達が入り込める余地を残したと言っても過言ではないように思われて仕方がない。
  一方、19兆円以上に及ぶ復興予算の執行状況はと言えば、昨年度予算で全体の60%程度であったと報 告され、今年の分はまだ明らかにされていないが、被災地における復興状況から判断するに、昨年よりも早い執行とは思われない。復興庁から出された予算の内訳をみる限り、復興庁独自の予算額は微々たるもので、復興予算の大半が各省庁縦割りに配分されている。新設の復興庁だけに執行を任せるには問題がないわけではないとしても、各省庁、復興庁、各都道府県、各市町村の間で予算の申請から、配分・執行までが達成されるには、膨大な時間のかかることが誰の目からも明らかです。
  ここは、その執行を、官僚の目から一般市民レベルに移して、被災地自体の復興に特化した予算として早く執行できるように対処すべきです。民主党の細野政調会長は、復興予算の使い道について「おかしいものがかなりある。去年から今年にかけては日本経済が破綻しないよう(被災地以外にも)予算をつけていたが、状況が変った。今後は被災地以外には使わないということを明確にすべきだ」と述べ、また、自民党の甘利調会長は「復興庁が現場のニーズをくみ取り、助ける作業から始めるべき。年次をまたいで自由に使える基金をつくるべきだ」と指摘した、と伝えられています。またさらに、わが国のほとんどの政党が ”過度な官僚主導行政からの脱却” を唱えて選挙を戦ってきているはずです。
  とすれば、ここは思い切って、今回の復興特別予算については、その多く(できれば2/3)を被災した各県に被害額に応じて分配し、特段の配慮を持ってその執行を早めることにより、復興に実効効果をあげられるように英断することはできないかと、切に願うものです。東北に居住し、困窮した悲惨な被災者の生活を目にすることの多い者の一人として、ぜひにもそのような英断をお願いしたい。

  9日に東京と仙台で開幕したIMFと世界銀行の年次総会は、いうまでもなく国際的なビッグイベントであり、日本での開催は実に48年ぶりであり、14日までの開催期間中には、加盟188カ国から官民合わせて約2万人が来日する。いずれも、世界を動かす金融・財政政策のトップばかりの集まりである。
  今年のIMF総会はエジプト開催の予定であったが、政情不安のために断念たので、日本が『震災からの復興』を世界にアピールしようと名乗りを上げ、開催の運びとなった。中国閣僚の欠席でミソをつけたとはいえ、日本のセールスポイントを世界に伝える絶好のチャンスであり、また並み居るVIPと交流を深めれば、その後のビジネスチャンスになる。日本の文化や先端技術をアピールすれば、低迷する経済の起爆剤となるはずである。にもかかわらず、日本は財務相が交代したばかりで、かつ経済の素人と見なされているようで、経済外交で早くも酷評を買っている。
  すなわち、英経済誌「エコノミスト」は、『日本はお粗末な主催国。こんな経済外交は展開してはならないという教訓を見せてくれた日本』と酷評している。10月11日の日経ビジネスによれば、開催直前に総会の最重要ポストであるはずの財務大臣を内閣改造で交代させた。国内政治及び民主党内の政治力学を優先させ、日本の存在感を世界に訴えるはずだった絶好のチャンスを自ら葬り去った野田首相、と論じている。英誌エコノミストの原題は「Japan and the IMF:Poor host -Japan gives a lesson in how not to handle economic diplomacy」である。
  その論評の概要は次の通りである。日本の野田佳彦首相は、本誌が昨年、米国も欧州も日本型の指導力欠如病に冒されていると論じた記事「Turning Japanese」に、いまだに苛立ちを感じているという。そんな日本のイメージを覆そうと、野田首相は議論の絶えなかった消費税増税法案を力づくで成立させた。しかし、10月1日に行った内閣改造は、ちょっとした政治的なご都合主義が、事態を台無しにしてしまうという教訓を残した。野田首相は、日本でIMFと世界銀行の年次総会が開催されるまさにその1週間前になって、財務大臣を労組出身の城島氏に交代させたのだ。彼は大臣の経験も財務関係の経験もない。この1年あまりで日本の財務大臣は3人目になる。アナリストによると、城島氏の就任は、野田内閣の「年功序列人事」の一環にすぎない。野田首相が自ら「近いうちに」と約束した総選挙を前に、与党民主党への支持率は低く、首相は党内の団結を維持するために、党に忠実な者たちに閣僚ポストを用意する必要があった。それにしても、今回の内閣改造は、外交上、自らの評判を傷つける行為であった・・・・・・。(http://business.nikkeibp.co.jp/article/report/20121008/237768/zu01.jpg)
  「政府は日本を売り込むチャンスを自ら潰しています」(民間シンクタンク研究員)。総会開催には約90億円の血税がつぎ込まれているが、結果は世界に恥をさらしただけ。途方もないムダ遣いである。

再生可能性エネルギーの評価については、その普及が電気量金額の高騰に跳ね返る、大規模な発電施設の設置が難しいので原発に変わりえない等々種々様々であります。
 最近の金子勝教授(慶大)のツイートによれば、再生エネの固定価格買取制度で、九州電力への太陽光などの買い取り・接続を申込件数がわずか2ヵ月で約260件、総出力で計83万キロワットに達した。総出力は原発1基分に相当。政党政治の崩壊現象をよそに,エネルギー革命はかなりの速さで前進しています。
 関連して、10月6日の宮崎日日新聞には、次のような記事が掲載されています。
 林業活性化へ参入加速期待: 木質バイオマスを原料とするバイオマス発電に関する動きが県内で続いている。8月に旭化成グループの発電所が稼働し、9月には民間6社でつくる企業体による都農町での発電所建設計画が明らかになった。
 木材価格低迷で本県林業に明るい材料が乏しい中、未利用材の活用につながる木質バイオマス発電は木材そのものの価値を見直す動機付けにもなる。発電所建設などの動きを大いに歓迎したい。
 代替燃料で経費削減: 旭化成グループの発電所は、延岡市の岡富地区工場内で旭化成ケミカルズ(東京都)が稼働。1時間当たり1万4千キロワットの発電能力を持ち、同地区工場を中心にグループ工場で利用されている。従来の重油や石炭に代わる木質バイオマスの活用により、年間10億円程度のコストが削減されるという。
 同社は現在のところ、延岡地区の間伐材や林地残材などは用いず、建築廃材を主原料にした木質バイオマスを使用している。これは建築廃材と比較して間伐材などが高価なためだ。延岡市や地元の森林組合と安価に調達できる方法を検討しており、林地残材などの活用へ双方ともぜひ配慮してもらいたい。
 都農町に建設計画を明らかにしたのは「グリーンバイオマスファクトリー」(米良充典社長)。当初の候補地だった日向市、綾町からの変更理由は、同市よりも土地価格が安いことに加え、都農町の積極的な誘致があったという。地域の森林組合が搬出する林地残材などから木質チップを加工する予定で、未利用材の買い取りや森林の管理保全、新規雇用をも見込む地元の期待は大きいようだ。
 買い取り制度後押し: 本県の木質バイオマス発電は、2004年11月にウッドエナジー協同組合(日南市南郷町)が、08年8月には旭化成エヌエスエネルギー(延岡市)が発電施設や発電所を稼働。このほか、バイオマスでは南国興産(都城市高城町)が鶏ふんなどを用いる発電施設を設けた。
 いずれも工場から出る副産物など、利用価値の低い素材を電気エネルギーとして自社施設などで有効活用する目的だ。これに対し今回のグリーンバイオマスファクトリーの動きは、国が進める再生可能エネルギーの固定買い取り制度も背景に、売電事業として成功させたい狙いがある。さらに木材価格低迷の打開策が見えない林業にあって、山林所有者からの原料買い付けなどの波及効果も考えられ、ビジネスモデルとして関心が寄せられる。
 日照条件に恵まれる本県では、メガソーラー(大規模太陽光発電)の建設計画も進む。再生可能エネルギーの活用は、指摘するまでもなく私たちが生活していく上で関心を持つべき命題だ。本県の産業活性化に寄与する木質バイオマス発電への参入が、一層加速することを期待する。


私たちの国土は、世界的には人口密度の高い国の一つではありますが、太陽、風、水雨、豊富な草木や山・川等々からなる自然美・自然のパワーに恵まれています。これらの自然と対話しつつ、その自然を人間の営みにも動力エネルギーとして利用させていただける環境を成就したいものであります。今、ドイツや北欧の一部で行われているように、中小規模の風水力やバイオに基づいた発電が、多くの農家により農業経営の一環として取り入れられるならば、それが原発による発電量を凌駕することも夢ではないと思われます。ちなみに、ドイツにおける再生可能エネルギーによる発電量の割合は全体の24%に達し、原発の15%をはるかに超えています(資料:エネルギー・水道事業連盟(BVEW) "Entwicklungen in der Deutschen Stromwirtschaft im 1. Halbjahr 2012)。
 私は、原発を再稼動した、また新設・再稼動しようとしている方々やその地域の方々に申し上げたい。地震大国であり、国土のいたるところに断層が見られ、また全国の原発で発生した使用済み核燃料や再処理後の高レベル放射性廃棄物の保管いついて日本学術会議はこれらを完全に安全に貯蔵することは不可能であると結論付け、さらに、福島原発事故の影響が日本の広範な地域に今後も数十年は続くであろうといわれている今日、あなた方は経済優先・地域経済優先だけの考えで推進を唱えるのですか?再び原発事故が起きたら、日本の大半が被害を受けるだけでなく、世界からも相手にされず、今度は地域の責任をも云々されるのではないでしょうか。
 原発は大都市やその近くには設置されません、でも事故の被害は受けるはずです。原発の設置されている地域は、自然のパワーに満ち溢れています。原発の新設や再稼動、あるいはそれに伴って地域に交付される予算を再生可能エネルギーに向けることは考えられませんか。自力でグリーンエネルギーで発電し、それを売却したら、個人の収入は交付金によるよりも多くなるはずです。何よりも達成感・幸福感が違います。また、それを知ったら、多くの国民が賞賛し、支援するはずです。がんばりましょう。

 世界における日本の地位(総合的な)の低落ぶりにうんざりしていた矢先、科学や文学の世界では、多くの皆さんがノーベル賞の受賞やその受賞候補の知らせに沸き立っています。
 しかし、現在の日本の政治の世界の混迷に、国民はヘキヘキどころか、もう限界にきているのではないでしょうか。国民の誰もが、国政を早く前進させて!! と必死に叫んでいます。
 国外では、政治や経済の世界もどんどん前に進みだしています。私の知っているだけでも、今年これから、日本が絡んだ国際的な会議として、IMF(国際通貨基金)の総会が今日から東京で開催され、COP 11(生物多様性条約)がインドで、日中・日韓のFTA(自由貿易地域)交渉、さらにまたTPP交渉などが控えています。IMFについては、ここへの最大の出資国の1つであるはずのわが国が、このような国内の政局の乱れの中では、今回もイニシアテイブを取れないのではないでしょうか。すなわち、国内の政局の駆け引きだけで精一杯の混迷状態が明らかな現在の我が国の状態では、IMF総会で“日本は大震災の復興に向けた経済導入を梃などとして経済の推進を図る”と言ったところで説得力に乏しいのは明白でありましょう。また、COP 10 in Nagoya での議定書履行への努力が開催国だった日本での推進が乏しかったことは、COP 11 in Indiaでの世界からの評価がまた下がることでしょう。
 FTAに至っては、韓国・中国との関係のつまずきから、また両国政府間に太いパイプが見られない現状では、交渉の難航は絵を見るより明らかです。最近の情報では、中韓でのFTA交渉が先行してしまい、日中・日韓の貿易量がかなり減るのではないかとさえ言われています。
 そのような海外との関係や国内経済を考えれば、国内における政局がらみの論争には1日も早く決着を付けていただき、遅れている国内外での山積している諸問題を解決早くし、推進していただきたい。
 そのためには、少なくても大政党は、種々の事由があるとしても、今の今としては、相互に妥協し合うことが必要と思われます。国の政治・経済にとって最も大事な課題を1つまたは2つでも早く決着をつけて、またこれらが通った後には直ぐにでも解散することを野田首相は明言すべきではないでしょうか。建前や法律のことを今更持ち出しても、国民の多くもまた納得できないでしょう。今ここに至っては、国会の出処進退をはっきりさせて、わが国のこれからに向けた国政を前進させてください。これが国民の一人としてのお願いです。これこそが民意ではないでしょうか。
尖閣諸島を巡る日中の対立を受け、中国の知識人が「中日関係を理性的なものに戻せ」と訴える署名活動をネット上で始めた、との知らせが入った(朝日新聞デジタル版)。署名に対して批判が寄せられる一方、民間レベルでの事態打開の動きとして、共感も広がっているという。
 呼びかけたのは、中国の言論や人権状況について発言を続ける女性作家の崔衛平氏(56)。仲間数人と10項目の文言を練り、4日から公開した。7日夕の段階で、著名な人権活動家の胡佳氏や法学者の賀衛方氏のほか、各地の医師や報道関係者、学生ら467人が実名で署名した。
 呼びかけは、9月の反日デモが暴徒化したことについて「我々は非常に心を痛めている」と批判。日本関連の本が一部書店から消えるなど、文化や経済面に影響が及んだことについて「極めて賢明さを欠く」と強調し、中国政府に「民衆が理性的に考え、行動するよう導く責任がある」と注文した。

 昨日、山から帰り一段落したら、ノーベル賞候補の報道が目に入った。政治の世界を除いたら、私が言うのも奥がましいけれども、日本も、特には科学や文学の世界がすばらしい。

 すなわち、今年のノーベル賞候補に村上春樹氏とiPS細胞の山中伸弥教授が(朝日新聞デジタル版、2012年10月7日21時38分)、また米国に本拠を置く学術情報サービス会社、トムソン・ロイターが19日、10月に発表されるノーベル賞の自然科学系3賞と経済学賞の新たな有力候補21人のなかに、日本人では、医学生理学賞に竹市雅俊・京都大名誉教授、化学賞候補に藤嶋昭・東京理科大学長、春田正毅・首都大学東京名誉教授の3氏を挙げている。一挙に5名の方々がノミネートされているということである。 

 村上春樹さんに関する報告では、村上春樹さん寄稿に共感 中国の作家「役に立つ時だ」 と題して、 東アジアの領土を巡る問題について、朝日新聞が掲載した村上春樹さんのエッセーに共感した中国の作家、閻連科(イエンリエンコー)さんが、米紙インターナショナル・ヘラルド・トリビューンに寄稿した。村上さんのエッセーが「対話のきっかけをもたらした」とし、文学者が役に立つ時だと強調している。  閻さんは中国社会を風刺した作品などで知られる著名作家。6日付の「アジアの対立を和らげる言葉」と題した文章で、村上さんとノーベル賞作家の大江健三郎さんの文章に「深く心を動かされた」と明かしている。日中の対立に対して、仲間である文学者たちから理性的な声が上がるのを待ち焦がれていると、結ばれている。政治の世界ではしばらくは望み薄の模様なので、今こそ市民が持ち合わせている民間のパイプで、理解し合いたいものである。

今日は天気が何とか持てそうです。
今年は、降雨が極端に少なかったせいなのか、キノコの発育が極めて遅れていますので、ここ4,5日の恵みの雨は発育を促すかも? ホダギへの刺激はそれをさらに即すとか? 叩くだけでいいのか、どなたか教えていただけませんか。
 一昨年、挿し木ではじめたブルーベリー、途中で化成肥料をやってしまって1/3に減ってしまったのですが、春に行うべきでしたが、ようやく時間ができたので、今日移植したいと思っています。
 私たちの敷地(里山)には、未利用荒地の休耕の畑や田んぼがあります。周りにも休耕田があります。これらをどう利用するか、これから1年間かけて種々試行錯誤しながら、検討していきます。皆さんからアイデイアを寄せていただけたらありがたいですね。

今日からブロガーの一人として仲間入りさせていただきたいと思います。

 定年退職後あっという間に6年を経てしまいました。今、東北青森・十和田の地にて山林(ほとんどが杉林、一部どんぐりの森林、広場、畑など)7町歩(ha)を利用して30名弱の仲間と共にNPOを起ち上げて、山里をモチーフにした大人と子供の自然塾として、ゲンジホタルの飼育、間伐材を利用した炭焼き・キノコ栽培、熱気球打ち上げ、スノートレッキング、乗馬(ほんの時々)を楽しみ、また、脳の劣化防止のために看護師専門学校での講師や翻訳などを行いながら人生を楽しんでいます。

 これまでの経験を活かして、「国内外のニュースや科学報告など」にやぶにらみ風に論評したり、また「自然、環境、アウトドアー、健康」などをテーマに自分の思いや感想・日記風の記録など、雑文的にチリバメて書いてみたいと思います。

 このブログを通じて、多くの方々と意見交換ができ、また友達になれたらいいですね。