救難隊は、1958年（昭和33年）3月より航空自衛隊に設けられ、捜索・救難機を用いた救難救助を専門とする部隊。活動エリアは陸上・海上（潜水含む）の区別なく行われ、要救助者の所属に関係なくADIZと呼ばれる防空識別圏までも含めて多機能に救難活動を行なう。
救難隊の部隊名は、基地の所在する地名を付けて表され、所属する救助隊員は「メディック」の呼称で知られている。
救難隊は上部組織の航空救難団司令部・飛行群本部より指揮監督を受けて、主に自衛隊や在日米軍で発生した航空機の墜落事故などでの機体・乗員の捜索救難・救助活動（航空救難）を主な使命とする。
海上保安庁、警察、消防が出動困難な場合や救助困難な海上での海難事故、航空機事故、山岳救助、急患空輸、大規模災害の災害派遣などへの対応でも数多く出動している。
これらの救難隊には、衛生兵を意味する通称「メディック」と呼ばれる救難員が、ジェット救難捜索機（U-125A）や救難救助ヘリコプター（UH-60J）に搭乗しており、日本国内でも練度の高い航空救難組織の一つである。
このため救難活動における「最後の砦」とも呼ばれる。
民間航空機の遭難に当たっての救難隊出動は、国土交通省航空局の東京空港事務所長（羽田空港）が一義的な災害派遣の要請権限者になっており、救難区域司令官への要請が有れば直ちに航空機事故に対応している。
このように救難隊は軍事的な側面だけではなく、民間人の急患搬送や救難救助はもとより、気象実験、地震発生時の偵察、火山活動の観測 などと、航空自衛隊の民生協力や民生支援としては大きな役割を担っている。
なお、空自の救難救助ヘリコプターは空中給油用の受油プローブを取り付けた機体もあり洋上救助にも出動しているが、要救助者の用件や状況により海上自衛隊の救難飛行艇を装備した救難部隊が洋上の救難に当たる場合もある。
救難隊のモットーは、アメリカ空軍救難隊（Air Rescue Service）が創設時より使用しているエンブレムの守護聖人（天使）ともに描かれた「That others may live（他の人を生かすために・かけがえのない命を救うため）」である。
航空機を使った救難・救助部隊の創設は昭和33年（1958年）と、日本では他にエアーレスキュー（Air Rescue）が存在しない時代から大規模災害、航空機墜落事故、山岳救助、海難救助、航空救難や急患空輸などでも活躍している。
民間機の遭難等に対する対応では、東京空港事務所長からの要請で災害派遣として捜索救難活動を行う。
海難救助等の対応では、海上保安庁長官、各管区海上保安本部からの要請で災害派遣として捜索救難活動を行う。
山岳救助や大規模災害、その他の対応では、各都道府県知事からの要請で災害派遣として捜索救難活動を行う。
要救助者にわずかでも生存の可能性が有れば、隊員の命を賭しても救難・救助を行える体制を敷いている。
救難捜索機や救難救助ヘリコプターに搭乗する全ての救難員は、岐阜基地内の自衛隊岐阜病院で救急医療を含む救護・看護などの訓練や教育を受けており、航空自衛隊の衛生員として准看護師や救急救命士の資格を持つ者もいる。
これらの救難員が必要な場合は、救難機からパラシュート降下などを行ない要救助者の救護・看護等を行なうことも出来る。