いいえ、できません。
【瑕疵ある意思表示】
だまされて土地を売ってしまったＡは、だまして買ったＢとの契約については取り消すことができます。
しかしそのこと（詐欺）について善意で土地を取得したＣに対しては返還要求をできません（詐欺取消を対抗できません）。ＢＣ間の取引を保護するわけですね。
これはＡがＢの詐欺により直接Ｃに売却したときも同じで、その詐欺につきＣが悪意（知っていた）のときは取り消せますが善意のときには取消すことができません。
詐欺につき善意の取得者Ｃの保護が貫かれています。もっと言えばだまされたＡも悪い、ということになります。
ところが一転、これが詐欺ではなくて「強迫により」となると善意の第三者に対しても対抗できるようになります。所有者の意思に関係なく無理矢理奪われた、のだから返してもらうことができるのですね。
微妙な差ですがよく出ますのでチェックをお忘れなく。