できません。
【意思表示】
取引の有効・無効・第三者への対抗の問題では 「それぞれの過失の度合い」 で考えます。
出題されるのは 「元の所有者の第三者への対抗」 です。
これはまずその取引が成立するかどうかを考えます。
成立すれば正当に第三者に渡りますので、もはや「あんた、誰？」の状態です。
取引が 「成立しなかった（していなかった）」 からこそ問題になるのです。
①「売り主」の過失による無効 【心裡留保】 【通謀虚偽表示】 → 対抗できません
②「買い主」の過失による無効 【錯誤】 → 対抗できる（売り主の責任ではないから）
③売らされた場合 【詐欺】 【脅迫】 → これは自分で調べよう！（こんな調子でいいのか～？）