2019/1/2水曜日
宗像大社参拝・年頭所感
今年は還暦^_^
自分の年齢を実感することが出来ない。
精神年齢は20歳代で止まったままだけど、身体的能力はそれなりに衰えているのかもしれない。
青年の気持ちで、頑張っていきたい。
宗像大社の参拝客は例年になく少なく感じる。
夜店の出店も少なく、景気悪化している事を感じさせる。
昨年のお正月は暖冬で暖かいお正月だったが、今年は気温が低く寒いお正月だ。
昨年は、特定技能実習制度と言う名の移民法、水道民営化法、種子法廃止法、等売国法案が国会で可決されたり、施行されたり、日本の将来を危惧される法案が次々と成立した。
今年10月には、消費税率10%への増税が予定されている、20年間以上続くデフレ経済の時期に増税すれば、日本の経済は完全に沈没してしまう。財政破綻論者も上記の売国者と同様である。
GDPを増加させる政策を実施すべきである。民間消費・民間設備投資・民間住宅投資が落ち込んでるわけだから、政府消費・政府投資を増加させる政策を実施すべきである。
税収で賄えない訳だから、国債発行にて賄えば良いのである。
お金とは、債権・債務の記録なので、国債が国の債務なので、国民の債権でもある訳だ。国の借金問題の大ウソがバレるので、財務省やマスコミは一切事実を報道しない。
チャイナは、一帯一路構想と言う軍事戦略を推し進め、世界の覇権を米国から奪い取ろうと必死になっている。EUやUSAはその事に気付き、対抗措置を取る様になっている。日本は未だ、チャイナへの投資を行う為に安倍首相に経済界が随行して経済連携を進めようとしている。このままでは、 日本もチャイナと同様の経済制裁を受けることになる。
朝鮮は、韓国と北朝鮮が、核保有国としての北主導のもと統一される可能性があり、駐韓米軍撤退、日本がチャイナとの最前線になるかもしれない。特に九州北部は危険である。手をこまねいていては、チャイナの東海省or日本自治区になってしまう。
韓国が慰安婦合意も一方的に破棄、強制徴用工賠償請求の韓国最高裁判決等、韓国の世界的信用は完全に失墜した。
慰安婦とは、戦時中、朝鮮において、家計困窮を原因として、その親達から身売りされた高給売春婦である。身売りされたことの不幸には同情の余地はあるが、日本軍の強制連行である事実はない。買春宿の経営者も朝鮮人である、戦地の近くで開業するわけだから、日本軍は治安維持と安全性確保、性病対策の管理の面だけである。
従って日本が賠償したり謝罪する必要などない。朝鮮韓国は反日が国是の国だから、無視することが重要である。非韓三原則を徹底しよう、教えず、与えず、関わらず。福沢諭吉の言葉である。
ロシアとの北方領土二島返還協議も対チャイナ戦略上必要なので安倍首相が進めているのだろう。
日本は憲法9条があるから戦争が無いと錯覚している人が多い様であるが、在日米軍基地があるからチャイナや北朝鮮が攻めて来ないだけだ。韓国軍による我が海上自衛隊哨戒機へのレーダー照射事件も、韓国も敵国と判断すべき事態かもしれない。それに対して、日本は得意の「遺憾砲」だけである。具体的な対抗措置をとるべきである。
沖縄県が普天間在沖縄米軍基地の辺野古移設反対しているが、明らかにチャイナの戦略の一環である。辺野古移設反対運動でハングルで書かれた反対ポスターがテレビでも写っていた。今迄はYouTubeで確認されていたが、今回は地上波でも映っていた、もう画像の切り取りさえ出来ないくらいハングルが多かったのであろう。チャイナが金を出し、朝鮮が沖縄に「プロ市民」として出稼ぎに来ているわけだ。スパイ防止法の早期成立が必要である。
日本人の先祖の名誉を守り、我々の子孫の誇りを守るためにも、何が必要なのか各自が真剣に考えることが重要である。
我々と同世代の人でも、愛国心が悪いことであると思っている人がいる事には驚きであるが、戦後70年間の洗脳教育からの脱却は相当難しいと考えられる。
愛国心が悪いことであると言う戦後教育も見直していくことが大切である。
愛国心とは、世界中のあらゆる国民が当然持っている心である。自分が生まれ育った祖国を愛する心は人類普遍の心である。自分の国に誇りを持てなくなっている唯一の国民、それが今の日本人である。
今年こそは、日本が「普通の国」になる事を祈念したい。