もちろん、地震衝撃波の存在が認められない理由は日本でも同じで、原発に対しての影響が大きいからでしょう。
しかし、確か2011年か12年にクリントンビルの地下からの大音響と家屋の揺れでは地震計での計測ができたという報道があったのです。これは、アメリカ政府が、または何らかの形で公的な機関が、高周波の揺れを地震の影響だと正式に認めざるを得ないと判断したからのはずです。事実がそうであれば、そうだと認めるのが最もまともな対応です。
ところが、奇妙なことに、その後、こういった揺れが地震によるものだという報道は姿を消したのです。いったいなぜでしょうか。多分、その理由は一つです。アメリカ国内において地震衝撃波の存在を認めてしまうと、海外、特に日本でも地震衝撃波の存在を認めざるを得なくなり、それはそのまま日本ででっち上げの原発事故を起こすことが困難になることを意味するからです。
素直に地震衝撃波の存在を認める代わりに、アメリカはシェールガスブームを演出し、安価な天然ガス供給をすることによって原発廃炉を始めたわけです。地震衝撃波の影響を認めて原発廃炉にすることも、認めずに原発廃炉にすることも同じ廃炉だからそれでいいというわけです。
ただ、シェールガスブームは他にも狙いがあるように思えます。それはアメリカの地下水汚染です。地下水汚染は主に太平洋戦争中やその後の原子爆弾製造やその実験の結果起こっている様子で、例えばアメリカの北西部にあるワシントン州のハンフォードサイトの環境汚染は大変に大規模です。ここに保管されている核廃棄物は全米の核廃棄物の3分の2程度の量があるとする文書まであります。（http://frederickleatherman.com/2013/06/22/hanfords-radioactive-waste-storage-tank-ay-102-updated/）そして、ハンフォードサイトからの地下水汚染がアメリカの穀倉地帯を支えているオガララ帯水層へ影響を与えるのではないかと言う声まであるのです。そして、もし、こういったことが事実であり、それが公的に認められてしまえば、アメリカの国防企業、つまり、原爆を製造してきた会社は大損が被ることになります。なぜなら、地下水汚染の責任追及をされ、莫大な賠償金を払うことになるからです。つまり、シェールガスブームは、シェールガス開発に名を借りて地下水汚染を化学物質で行い、放射性物質による汚染ではないということにしてしまおうということです。
このことには、シェールガス開発に使う水圧破砕技術や水平掘り技術が高温岩体発電にも使うことができ、シェールガス開発が終わった段階でそのまま高温岩体発電に移行するという狙いがあることも関連があると思います。安いエネルギーが確保できれば、そのエネルギーを使った工業生産が可能になり、オガララ帯水層の水が将来枯渇することを考えれば、さっさと農業から工業へ産業構造を変化させればいいことだからです。
しかし、シェールガス革命には相当の資金が投入されています。シェールガスの採掘坑はほとんどの場合1年程度で枯渇する様子であり、従来の天然ガスの採掘コストよりも数段割高であることは明らかであるからです。この資金は一体どこからきているのでしょうか。表面的にはＦＲＢが金融緩和をやり、資金供給を続けているからです。しかし、根本的には2008年頃に起こっていたサブプライムローン組み込み証券の世界的な販売があり、これを通して世界中から得た資金が今シェールガスブームを支えているのだと思います。
もし、アメリカが農業から工業への転換を図っているとしたら、アメリカの食を支えるのはどこであったでしょうか。311の地震が起こらず、福島第一原発事故が起こっていなければ、日本がアメリカの食を支える地域の一つになった可能性があると思いますが、福島第一原発事故が起こってしまった今ではとてもその可能性はありません。実際、アメリカは福島県産のお米を輸入禁止にし、その他の東北・関東からの食品も輸入禁止にしています。
アメリカの食を支える地域は多分南米大陸だと思います。モンサントはアメリカの食を支える地域を確保するという使命を与えられているのではないでしょうか。