1949年（昭和24年）4月13日アメリカのワシントン州でマグニチュード７の地震が起こりました。ワシントン州はカリフォルニア州の上にあり、アメリカ西部の地震頻発地域の一角を占めています。そして、このワシントン州に長崎原発のプルトニウムを生産した原子炉施設があったハンフォードサイトがあったのです。1949年は戦後のまだプルトニウム生産炉が稼働していた時期でした。
あくまで推測にしかすぎませんが、この時の地震で、ハンフォードサイトの原子炉が事故を起こし、かなり大規模な放射能漏れを起こしたのではないかと考えています。このことには、グリーンランという故意に放射能を大気中に放出してその影響を調べるという実験をこの年の暮れに行ったという話しがあることも関係があります。1949年12月にハンフォードサイトから放射性ヨウ素が大規模に放出されたというものです。しかし、この作戦があったと一般市民に分かったのは1986年（昭和61年）であり、被曝影響が周辺住民にかなりのていどはっきりと表れた後でした。また、1986年（昭和61年）は1979年（昭和54年）のスリーマイル島原発事故の7年後であり、スリーマイル島原発事故で新規原発着工が止まったため、既に着工した原発の建設だけが進められていたのですが、そういった原発の建設もほとんど終わった時点が1986年（昭和61年）なのです。つまり、1949年（昭和24年）4月の地震による放射能漏れを隠すために故意に放射能漏れを起こしたのだとごまかしたのでしょう。当然、アメリカ国内に対して地震で原発が壊れたことを隠しただけでなく、国際的にも地震で原発が壊れたことを隠す必要があったためです。
なお、1944年（昭和19年）9月5日、アメリカの東海岸のほとんど大きな地震が起こらないニューヨークでＭ5.8の地震が起こり、かなりの被害を出します。自分は、この二つの地震、つまり、まだ太平洋戦争中であった1944年（昭和19年）にニューヨークで起こった地震と、戦後の1949年（昭和24年）ワシントン州で起こり、多分ハンフォードサイトでの原発事故に結びついた地震が、日本に原子炉を造らせて地震で原発事故を起こさせ、日本の国土を世界の核廃棄物処分場にしようというアイデアを思いつかせたのだと考えています。
1962年（昭和37年）にセダン核実験というものがアメリカのネバダの核実験場で行われています。この実験によるアメリカ国内の被爆者は国内実験で最多の1300万人以上とされるため、この実験の影響がほぼ完全に顕在化した2000年（平成12年）頃までには原発事故による放射性物質の地球環境への放出が割に合わないものだということがアメリカのその筋の人たちに理解されていった可能性が高いと思います。（なお、可能性としてはかなり少ないと思いますが、このことのために、原発以外のエネルギー確保が問題になり、９１１の同時テロとその後のイラク攻撃が計画されたのかもしれません。イラクは産油国ですから。）
結局、アメリカの作戦、つまり、日本で原発事故を起こし、日本の国土を世界の核廃棄物の地層処分場にしようという作戦は、早くて1980年代、遅くとも2000年（平成12年）ごろには放棄されていたものと見るべきだと思います。
ここで、もう少し違った角度から、戦後の日本の動きを見てみましょう。
それは、一定の工作を行うためにはその準備が必要であり、準備の典型的なものは資金の用意だということです。
戦後のアメリカによる工作の典型は、1949年（昭和24年）の国鉄三大ミステリー事件（下川事件、三鷹事件、松川事件）です。多人数が関わった事件ではありませんが、事件自体はかなり規模の大きなものであり、関係者が多いことからそれなりに工作資金は必要だったはずです。この工作資金はどうやって工面されたのでしょうか。
1945年（昭和20年）の終戦直後である9月19日、占領軍である連合軍総司令部（ＧＨＱ）は、言論統制のためのプレスコードを発表。これにより米軍兵士の暴行などの犯罪報道を禁じ、同時に原爆関係の被害報道も禁じてしまいます。同22日には「占領初期の対日方針」を発表、三井・三菱・住友・安田の四大財閥の解体を命じます。12月、GHQは日本政府に「農地改革に関する覚書」を送り、「数世紀にわたる封建的圧制の下、日本農民を奴隷化してきた経済的桎梏を打破する」ことを指示。農地改革法は1946年（昭和21年）10月に成立します。農地の買収・譲渡は1947年（昭和22年）から1950年（昭和25年）までに行われたということです。